多くの反対を押し切って始められたサッカーくじ（スポーツ振興くじ＝toto）が国会決議を無視して、今夏からコンビニエンスストアでの販売を開始する。

　くじを販売する日本体育・学校健康センターは４月10日、胴元の文科省と協議したうえ、要望の高かったコンビニ販売を８月からスタートするとして意慾のあるコンビニエンスストア本部の募集に乗り出した。

　サッカー好きな子どもをギャンブルに巻き込む危険があるとして主婦連などが強く反対し、１９９８年にサッカーくじ法が国会で成立する際に「19歳未満の者に対する購入等の禁止が徹底されるよう販売場所、販売方法等について…適切な配慮をすること」の付帯決議がなされた。

　その時、文部大臣が「販売場所として不適当」と断じたのが「未成年者がたくさん出入りする」コンビニだった。

　多くのスポーツ関係者が懐疑的だったように、２００１年にスタートしたサッカーくじの売上げは、文科省の目論見どおりとはいかず低迷している。

　そこで今年は、得点を当てるトトゴールを加え、より射幸心を煽った。

　ところが、トトゴールの初の対象試合となった京都対大分戦で、フェアプレーの慣習に沿った故意のゴールが相次ぎ、ゴール数を賭けの対象にすることの問題が一気に表出して、出鼻をくじかれた格好となった。

　サッカーくじの予想などで販売部数拡大を狙っていたスポーツ新聞などは、「やらせゴール」などと、トトゴールを混乱させたプレーの非難に懸命だったが、フアンは冷めた目で見ていた。

　それではと、「コンビニ販売禁止」の封印を破ろうというわけだ。

　「あらかじめ年齢確認などが行なわれた会員への限定販売」と説明するが、一度封印を破れば、エスカレートするのは目に見えている。

　しかも、その封印破りが中央教育審議会の了承という身内のお墨付きだけで強行されるところに、二重に国民を無視する文科省の姿勢がうかがわれる。

　さらには「要望が高い」の論拠としての同センター調査では、「コンビニ販売希望」は確かに80％近いとはいえ、「今後は購入しない」が60％を占めている。

　くじの売上げ低迷は、スポーツ振興予算を大幅に削ってギャンブルのテラ銭で肩代わりさせようという文科省の思惑に対する、サッカーフアンはじめスポーツ愛好者の痛烈な拒否反応ではないのか。

　マスメディアは、くじ拡販により日本サッカーの歪みが拡大することへの警戒を強めるべきであり、ギャンブルに頼るスポーツ振興行政の危険性を厳しく批判する姿勢が必要だろう。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　２００３年４月１７日記