日本スポーツ・ジャーナリズム研究会
　　　　　　　　　　　　　　　　　　スポーツジャーナリスト
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　大野　晃
 

　スポーツジャーナリストの皆さん！
　スポーツ・マスメディアに働く皆さん！
　スポーツジャーナリストを目指す皆さん！
　スポーツジャーナリズム第一線を退いた皆さん！
　スポーツジャーナリズムに関心のある皆さん！
　
　イラク戦争は悲惨な状況に陥り、世界中の人々の怒りと悲しみを呼んでいる。

　国連安全保障理事会の武力行使承認決議でイラクへの攻撃を開始するとしていた米国、英国は、承認決議に合意が見られないと一方的に判断し、フセイン政権転覆という独善的な理由で、世界の反対世論が高まる中、あえて、イラク侵攻を始めた。
　
　イラクは徹底抗戦すると宣言し、住民を巻き込んだ血みどろの殺し合いが続いている。

　スポーツを通じての国際交流により、世界平和の実現を求めているスポーツ人の心は、深く傷ついている。

　スポーツは、憎悪や暴力を否定し、互いに人間性を認め合い、人間の絆によって成り立つものだからだ。

　しかも、公正で公平なルールによって人間の絆を強固にすることをスポーツから学び、実践しているから、なおさらである。

　国際的なルールを定める話し合いを拒否して、憎悪に充ちた武力を行使することが、スポーツ人の心と相容れるはずもない。

　なぜ、世界の政治家たちは、国際協調を目指して、話し合いを続けられないのか。

　世界の多くのスポーツ人たちは、反戦平和の意思を行動で示している。

　イラク侵攻に加わったスペインのバルセロナでは、市民が誇るサッカー・バルサのアスリートたちが、試合前に反戦を訴えた。

　イタリアでは、サッカー・セリエＡのサポーターがスタンドで反戦の意思を示した。

　ラグビー６カ国対抗戦でイタリアのローマに乗り込んだフランスのサポーターたちも世界平和を求める旗を打ち振った。

　国際サッカー連盟会長は平和的解決を求めている。

　国際オリンピック委員会など沈黙するスポーツ団体が多い中で、スポーツを実践する人々から反戦の声が沸き起こり、スポーツ団体にも変化が起きている。

　スポーツの人間的価値を尊んで、その普及発展を推進することに社会的使命を自覚してきたジャーナリストにとっては、黙っていられない不幸な国際政治の現実がある。

　その中で、世界の、スポーツを実践する人々の行動から学ぶべきことは多いはずだ。

　黙っているわけにはいかないとはいえ、国際政治の巨大なパワーに立ち向かって、どうしたら戦争を停止させることができるのか。難しい問題には違いない。

　としても、戦争の停止と平和的解決を、国際政治に求める決然とした意思を表明することはできるはずである。

　平和を希求する意思をかためて、勇気を持って、難しい問題に挑戦しょう。

　国際協調のルール無視を知りながら、いち早く、米国の武力行使を支持し、支援に動いている日本政府は、国民世論を無視することもありうると公然と表明した。

　戦争の放棄を宣言した憲法を持つ日本政府が、戦争を支持するという恐るべき背信である。

　侵攻を支援しながら、平和への努力を口にする欺瞞は、徹底してラフプレーを続けながら、ルールを守れと叫ぶ最も悪質なプレーヤーと同じことである。

　「アスリートの安全の確保」を理由に、米大リーグの日本での開幕戦が中止され、サッカー日本代表の米国遠征が中止された。

　スポーツの国際交流や日本からの海外遠征が次々に中止されている。それこそが、「戦争がスポーツを押しつぶす」ことの具体的な現われではないか。

　国際交流の中止の次に来るのは、競技会の縮小削減、中止であり、そしてスポーツ活動そのものの停止に向うということを、軍国の歴史は示している。

　その流れを止めるために動けなかった深い悔恨が、先輩ジャーナリストたちの心に、澱のように沈んでいる。

　同じ悔恨におちいる前に、何かできることがあるはずだ。

　平和を求める憲法を持った戦後の日本で、国際紛争に巻き込まれたスポーツに対して、スポーツジャーナリストはどう対応できたろうか。

　１９８０年のモスクワ五輪に対し、カーター米大統領は、ソ連のアフガニスタン侵攻に対抗するための政治的ボイコットを各国に強要した。

　いち早く同調した日本政府は、日本体育協会にボイコットを強制した。

　五輪選手たちは「参加して侵攻に抗議することもできる」とまで反論し、五輪の舞台での国際交流を求めた。

　スポーツジャーナリストは、選手の訴えを国民世論に反映させるために十分な努力をしただろうか。選手が「国益」に従うことを求めはしなかったか。

　１９９０年に、イラクがクウェートを侵略したことで米国など多国籍軍のイラク侵攻が準備される中で開催された北京アジア大会での、イラクの参加資格停止決定に際し、スポーツ界独自の見解を表明すべきだと訴えたのは、ごく少数だった。

　国連安全保障理事会が承認した湾岸戦争で、クウェートの独立は達成され、イラクは制裁に従う態度を見せた。

　「現状回復（クウェートの独立）までのイラクの資格停止」がアジア・オリンピック委員会（ＯＣＡ）の決定だったが、「本気で制裁を受け入れていない」として、現在までイラクの資格回復はない。

　国際サッカー連盟がイラクの資格を認めたというのに、ＯＣＡでの本格的な論議もない。アスリートたちの意思を尊重することなく、国際政治の論理がＯＣＡを支配している。

　日本のジャーナリストが、これを疑問視することはほとんどなかった。

　２０００年に米国などのアフガニスタン侵攻が行なわれている中で開催されたソルトレークシティー冬季五輪では、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）が、戦争当事国での五輪開催を承認し、大会前の国連総会による「五輪停戦決議」から「戦争行為の中止」が抜け落ちたことを歓迎したことを、正面から非難するスポーツジャーナリストは少なかった。

　同五輪の開会式で米国民の「愛国心」を強調する様々な政治的演出が行なわれたことを、オリンピック憲章にてらして批判するスポーツジャーナリストも少なかった。

　スポーツ新聞は一面に派手な扱いでアフガニスタン侵攻を煽り立てた。

　そして、今また、スポーツ新聞の一面に、「米軍による制圧」の大きな活字が踊っている。

　日本のスポーツジャーナリズム、スポーツジャーナリストはスポーツの発展を目指して、世界平和を求めてきたと言えるのだろうか。

　アスリートや、コーチや、スポーツ団体関係者や、スポーツ研究者たち、そして多くのスポーツフアンとともに深く考えてみる必要があるだろう。

　４月２日（水）午後７時から、東京・千駄ヶ谷にある東京体育館の第一研修室で
　　　「イラク攻撃に反対するスポーツマンのつどい」
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　が開催される。
　この集会こそ、皆さんの叡智を集める出発点になるはずだ。

　改めて、皆さんの積極的な参加を訴える。
　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　２００３年３月２６日