新日本スポーツ連盟がイラク問題の平和的解決を求めるアピールを発表して、スポーツ人の行動を呼びかけている。

　「スポーツは平和とともに発展し…世界の人々を友情でつつむ」と強調し、「イラク戦争ＮＯ！」の声をあげることをスポーツ指導者、コーチ、選手、愛好者に訴えている。

　ドイツでは五輪選手など５００人ものスポーツ人が戦争反対のアピールを国連に提出し、世界のスポーツ人に戦争反対の声が広がっている。

　「スポーツを通して…平和で、よりよい世界をつくることに貢献する」と、オリンピック憲章は、オリンピック運動の目的を定めている。

　オリンピック運動を推進するスポーツ人が平和を求め、行動を起こすことは当然の責務だ。

　平和憲法を持つ日本のスポーツ人は、なおさらである。

　しかし国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のロゲ会長（ベルギー）は、「ＩＯＣは政治や宗教の組織ではない」として、平和に関わる問題ですら検討しないのが、政治から独立したスポーツ組織のあり方と言わんばかりである。

　理念をかなぐり捨てたＩＯＣ首脳の堕落ぶりと言うしかない。

　一昨年のアフガニスタン戦争時に同会長は、ブッシュ米大統領に「戦争中止」を拒否されると、目前に迫ったソルトレークシティー（米国）冬季五輪の「戦争当事国での開催」を問題なしとして承認した。

　さらに、ＩＯＣが呼びかけて１９９４年リレハンメル（ノルウェー）冬季五輪時以来、五輪開幕前の国連総会で決議するのが恒例となっていた｢五輪停戦決議｣から、「戦争行為の中止」が抜け落ち、「選手の移動と参加の安全確保」に入れ替わったことを、歓迎した。

　ＩＯＣ自らオリンピック運動の目的を反故にしたと、世界の批判にさらされた。

　にもかかわらず、今や、開き直って逃避している。

　日本オリンピック委員会や日本体育協会も沈黙を決め込んでいる。

　日本ラグビー協会が高校代表のイングランド遠征を中止するなど、競技団体は「選手の安全確保」で対応を検討するばかりであり、アフガニスタン戦争時から一歩も前進していない。

　だからこそ、自覚したスポーツ人一人一人が自らの平和を希求する意思を明確にし、所属組織を揺り動かすことが重要なのである。

　それは五輪の再生やスポーツの真の自立を目指す行動でもある。

　スポーツ・マスメディアが、スポーツを商業主義的に利用するのではなく、スポーツの発展を目指すというのなら、メディアに関わる人々が自覚的に戦争反対の意思を表明しなければ、その証しにはならない。

　戦争が、スポーツを死に追いやった歴史を忘れてはなるまい。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　２００３年３月１０日記