日本体育協会（日体協）が約３万人に膨れた国民体育大会（国体）参加者数の15％削減を目指し、９人制バレーの廃止を提案したところ、日本バレーボール協会は「広く普及している９人制より、６人制の廃止を」と逆提案した。

　トップレベルの６人制より一般国民の９人制が国体にはふさわしいと。

　「国体が運動会では国や県が金を出さない」と日体協は反論。

　３月末までに結論を出す予定だが、国体はトップの競技会か、一般国民の競技会か、存在意義が改めて問われる。

　98年に開催予定７県から簡素化要望が出されたため、日体協は競技採用基準や施設のあり方などの見直しに入り、「国体を最高・最大の総合大会として再構築する」とした。

　しかし日本リーグなど独自に「最高の大会」を組織する競技団体には戸惑いもあった。
　
　　　　　　　　　＠　　　　　　　　＠　　　　　　　　＠

　国体は日体協を中心に国民の自主的なスポーツ復興運動として戦後の１９４６年に誕生した。

　しかし、昭和天皇の全国巡行と結合することで２年後には天皇杯を争う大会となり、さらに２年後に国が共催する国家的行事に変わった。

　象徴天皇制を浸透させる政治的目的に利用され、天皇杯争いが異様な一過性の選手強化策を生む。

　55年には開催県も含めた３者共催に移行し、公共事業拡大を狙う開催県の経済的利用が強まった。

　都道府県持ち回り開催が全国一巡する機会に国体の独自性が検討され、88年に「一般にも開かれた最高の大会」を目指して成年二部制を導入したが、12年間で完全廃止の憂き目。

　文部省が、別に生涯スポーツ大会を創設するなど、国の場当たり行政に振り回された。

　開催県は、二巡目の公共事業で大型施設作りを競った。

　維持費に悩む埼玉県や神奈川県のサッカーワールドカップ競技場も国体開催が建設の名分である。

　　　　　　　　＠　　　　　　　　＠　　　　　　　　＠

　政治的、経済的利用で、国体が華美で肥大した「官製のお祭り」に変貌したことを歴史は示す。
　
　改革には、その総括が不可欠だ。

　企業スポーツの休廃部が急増し、地域クラブへの転換が模索される中での国体の役割も検討されねばなるまい。

　国の援助が激減し、企業支援に多くを望めないマイナー競技では、国際舞台進出拠点として国体開催地への期待が根強い。

　総合型地域クラブ創設とメダル倍増のスポーツ振興基本計画を掲げる国は、国体をどう位置付けるか明確にしていない。

　日体協は企業協賛を求めるが、「売れるイベント」として「最高の大会」に固執しては、ゆがんだ五輪の轍（てつ）を踏みかねない。