FSJ通信    

 
      号外56  2003年2月10日

 
※財団法人「健康・体力づくり事業財団」の機関誌「体力つくり情報 TRIM JAPAN」に連載している筆者のコラム「記者の目」の最新号 (2003年2月15日ころ発行)の記事を参考としていただくために転載致します。                 大野 晃 

 
  ◇逆風下でのラグビーリーグ船出◇
 
 

 昨年末から熱い王座争いを続けているラグビーの日本一決定システムが、今年度から大幅に変更される。

 秋に第5回ワールドカップが開催されることに合わせて、世界に飛躍できる態勢を整えようというのが狙いだ。

 日本ラグビーの頂点に立つトップリーグと名付けた社会人の日本リーグを創設し、同時に全国大学選手権大会や日本選手権大会を再編成する。

 トップリーグは、最後の大会となった第55回全国社会人大会の成績などから上位12チームが参加して、1回戦総当たりのリーグ戦を展開し、王者を決める。

 さらに、そのベスト8で決勝トーナメントを実施し、こちらも王者が誕生する。

 2冠制が特徴である。

 日本ラグビー協会は、関東、関西、九州の3地域協会が合同して結成された独特の歴史を持ち、各地域でのリーグ戦を中心に運営されてきたが、ようやく恒常的な日本全体での争いへ統合される。

 リーグ戦の66試合と決勝トーナメント7試合の計73試合が行なわれ、9月から来年2月までの永い日本一決定戦となる。

 日本代表はワールドカップ5回連続出場を決めているが、過去1勝しか記録できず、国内トップチーム同士による試合数の少なさが飛躍できない原因とされていた。

 好カードの少なさにフアンの不満も募っていた。

 そこで、トップ選手の強化と多くのフアン獲得を目指し、東西トップチームによる日本一争いの公式試合大幅増をはかったわけだ。

 入場料収入や企業スポンサーの増加で日本代表の強化資金や普及の資金が確保され、企業チーム存続にも力になるという胸算用だ。

 しかし、トップリーグを成功させるには課題山積である。

 第一には、実力接近による好ゲームを全国的に展開できるかどうか。

 第二は、多くのフアンをつかむために魅力的な企業チームに生まれ変われるか。

 そして将来方向として、リ―グの自立、チームの自立への基盤を作り得るか、である。

 強くて、しかも広く親しまれるチームが全国に拡大し、白熱した試合を展開しながらラグビーというスポーツの魅力を高め続ける総合的な運営が求められるのだ。

 先行した多くの競技の日本リーグが挫折の歴史を刻んでおり、難問が待ちうける。

 日本リーグは、1964年の東京五輪開催を契機に65年にサッカーがスタート。

 66年にはバレー、バスケット、アイスホッケーが続いた。その後、多くの競技に拡大していった。

 トップ選手の強化と人気の高揚を目指し、企業スポーツのトップイベントとして日本スポーツをリードした。

 しかし、余りにも企業対抗色が濃く、国民意識の企業離れが進み、景気の後退で企業支援が先細りする中で、試合内容もマンネリ化して、人気は低落した。

 人気回復を狙って93年にサッカーがプロのJリーグに衣更えしてブームを呼ぶと、今度はバレーなどがプロリーグ化を目指した。

 しかし、日本リーグはアマチュアの企業社員が競うことを建て前としていたため、チーム指導者や選手の生活、運営、フアン動員まで企業丸抱えだったから、プロ化による多額の出費を懸念する企業側の支持を得られず、ほとんどの競技で頓挫したままである。

 一方で、バブル経済崩壊による長期不況下で、企業スポーツ部の休廃部が続出し、中心的な名門チームの撤退が相次いで、多くの日本リーグが存続の危機に直面している。

 日本リーグからVリーグに変わって9年目のバレーが法人化による独立採算のリーグ運営を目指すなど、各競技団体ともに日本リーグの活性化に腐心しているが特効薬がない。

 Jリーグに倣おうとしても、その基盤作りに難渋しているからだ。

 そんな逆風下で、あえて日本リーグ創設に踏み切ったラグビーが注目されるわけである。

 Jリーグが一応成功した決め手は、スポンサー企業と地域自治体、地域住民の3者によって運営される地域密着型クラブの対抗戦を目指したことにある。

 メーンスポンサー企業の宣伝色を薄め、地域色を前面に出して、住民サポーターの広い支持を期待した。

 本拠地フアンを確実に獲得し、それを基盤として自治体の支援を得て、メーンスポンサー以外にも多くのスポンサーを集めた。

 マスメディアが、新しいプロ競技に飛びついたことも幅広い人気に拍車をかけた。

 しかしサッカー人気に偏ったブームが、多くの競技の発展を阻害していることも否定できない。

 止まるところを知らない企業スポーツ休廃部の嵐に見舞われ、多くの競技で、企業スポーツ部から地域クラブへの転換が模索されてはいるが、特別の地域を除いては、サッカー一辺倒に近い自治体から積極的支援が得られず、メーン企業スポンサーの撤退やスポンサー不足で、クラブ化は難航している。

 ラグビーも例外ではない。

 日本一7連覇の偉業を誇る北の鉄人・新日鉄釜石が、「所有から支援へ」という新日鉄の一方的な企業論理で「釜石シーウェイブス」というクラブチームに移行した。

 住民の熱い支援をバックに自治体も協力し、各層のチーム作りや市民健康づくりへの参画を目指して、市民クラブ化を図ってはいるが、チーム強化との両立は難しく、新日鉄社員選手を中心とした苦闘が続いている。

 日本リーグを頂点とするピラミッドの形成はチームや選手の強化には効果的だが、下位リーグが2軍的に見られることから、宣伝効果を狙う企業は下位リーグチームへの支援を敬遠しがちである。

 ラグビーでは昨年の関西Aリーグで最下位となり、トップリーグ参加の条件である全国社会人大会に出場できなかった鐘淵化学が直ちに廃部を発表した。

 全国大会中にも「トップリーグ入りの可能性が消えたら直ちに休廃部」と企業側から宣告されていたチームが少なくなかったようで、まるでサバイバルレースのようだった。

 しかも参加が決まった12チームでも上位と下位の実力差は広がっており、下位チームの不安定さは続きそうだ。

 企業チームだけに、全国規模の大企業の本社が多い首都圏や近畿圏に本拠地が集中することも、独自の地域基盤作りには高いハードルとなる。

 ラグビーはトップリーグ12チームの3分の2近くが首都圏にかたまり、その半数以上が東京のチームである。

 チームは地域基盤を意識して着実に固定フアンを獲得する努力が必須だが、ようやくフアンクラブの創設や少年教室といった各層への働きかけや指導を始めたばかりだ。

 チーム強化とともに、指導者や選手自らが、企業に頼らず、自主的、意識的に基盤作りを進めねばならないだろう。

 日本ラグビー協会は、かつての人気選手などによる少年指導など、他競技団体に比べると普及活動に積極的だが、高校選手などジュニア選手層がわずかに増加に転じてきたにすぎない。

 日本代表選手の企業からの出向プロ化やトップイベントの改革に着手した積極性はうかがえるが、企業に対する働きかけは弱い。

 早慶明など大学人気が先行し、全国社会人大会で1万5000人を超える観衆を集めた試合は少なかった。

 チームと連携してリーグの魅力を高め、自立を目指して企業側に積極的な協力を求める、競技団体として責任を持った意慾的な取り組みが不可欠である。

                    2003年1月9日記


 
 
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