日本で３回目の開催となる第５回冬季アジア大会が、２月１日から青森市など青森県内６市町で開幕する。

　役員だけの参加も含め大会史上最多の23カ国・地域以上の代表が集い、「アジアの若者の友情、親善の促進」を目的に雪と氷の競技を争う。

　米国のイラク侵攻が現実味を帯びる中で、スポーツを通じてアジアの平和を訴える大会の意義は大きい。

　同時に青森県民スポーツの発展にどう貢献するかも注目される。　

　冬季アジア大会は日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）がリードして１９８６年に札幌市で産声をあげ、４年後の２回目も札幌で開催。

　アジア諸国とともに発展を目指す日本スポーツにとって重要な大会である。

　　　　　　　　＠　　　　　　　　＠　　　　　　　　＠　

　８日間で６競技54種目を競うが、昨年の釜山アジア大会や冬季大会でも、中国、韓国にメダル争いで大きく後れをとったＪＯＣは、スピードスケートの清水宏保らトップ選手による「最強の布陣」でメダル争いの頂点を狙う。

　しかし、メダル争い以上に、ＪＯＣの平和へのリーダーシップが求められる大会となるだろう。

　世界が注視するイラクは、クウェート侵略を理由にアジアオリンピック評議会から90年に資格停止されたままだが、イラン、パレスチナなど紛争の続く中東地域から３カ国・地域が参加する。

　釜山アジア大会に復帰した朝鮮民主主義人民共和国（北朝鮮）は参加を申請したが、拉致事件や核開発問題の影響もあってか、正式な参加届けはまだない。　

　　　　　　　　＠　　　　　　　　＠　　　　　　　　＠

　昨年のサッカー・ワールドカップ（Ｗ杯）開催で、スポーツによる国際交流の素晴らしさを体験した国民の平和への意慾に、アジア諸国民の関心が集まる大会でもある。

　日韓共催を契機に在日朝鮮人との交流が深まったのに、拉致事件でマスメディアは北朝鮮バッシングに走り、在日朝鮮人への脅しや嫌がらせが続く不幸な現実がある。

　一方、青森県は約１５３億円をかけて「青い森アリーナ」を建設し、約39億円の運営費など巨額の大会経費のほとんどを県費でまかなう。

　新幹線や道路整備の経済効果を期待したためだが、県民には重い税負担となりそうだ。

　昨年のＷ杯施設の利用策に開催自治体のほとんどが頭を痛めている中で、アジア大会施設や運営支援体験などを県民スポーツの拡充にどう生かすか課題山積である。

　マスメディアも含めＷ杯で高揚した国民のスポーツ意識の真価が試される大会なのである。