10年以上も前、バブル経済下の１９８９年に発足したスポーツ産業研究会はその報告書で、スポーツ産業は「文化の担い手」として「（スポーツの）モノ、場、サービスを提供し、国民のスポーツの文化的享受を実現する役割がある」と胸を張ったものである。

　国民スポーツとスポーツビジネスの関係は複雑に絡み合い、多岐にわたる問題を含んでいるだけに、その解明は一筋縄ではいかない。

　そこで、世界の動向を背景に、日本における国民のスポーツ権やスポーツライフに対するスポーツビジネスの影響を中心に問題を整理してみた。

　78年にユネスコ（国連教育科学文化機関）第20回総会は、「体育・スポーツの実践はすべての人にとって基本的権利である」と宣言する「体育・スポーツ国際憲章」を採択した。

　スポーツ権を基本的人権の一つとして国際的に承認する画期的な宣言である。

　「体育・スポーツの実践」は単に「スポーツをする」ことにとどまらず、スポーツを深めること、スポーツ文化を享受することのすべてを意味していると考える。

　この視点から、スポーツビジネスとの関係を「一般的にスポーツを楽しむ権利」、「競技者としてのスポーツ権」、そして「競技を見て楽しむ権利」の３点に絞って検討した。
　
　　　　　　　　　　スポーツと娯楽の混同

　「一般的にスポーツを楽しむ権利」を保障するには、スポーツする時間や場所、そのための用具用品、障害を起こさないための指導などが必要だ。

　労働時間の短縮で余暇が生まれ、それを活用する場所が社会的に確保されて、一般的なスポーツ活動は可能となるが、用具用品メーカー、衣料品メーカーなどの協力がなければ成り立たない。

　自由で自主的なスポーツ活動は、社会的にその意義が理解されるに従い、それを保障することに公共性が生まれ、行政課題として定着している。

　同時に、国民の関心が高まれば、ビジネスの対象ともなるわけで、欧米諸国と比べてはるかに行政努力の遅れている日本では、独特の国民スポーツビジネスが生まれている。

　その典型の一つがゴルフ場だろう。

　欧米に倣って自主的クラブの体裁をとってはいるが、実態は会員券売買を特徴とする特権娯楽施設と位置付けられてきた。

　会員券が利殖の対象となり社交や取引の場として企業活動などにも組み込まれ、高級サロンのようなものである。

　もう一つの典型はスイミングクラブだ。

　これも自主的クラブの形をとっているが、子どもを中心にした水泳の技術指導の場として発展してきた。

　こちらはそろばん塾、学習塾型である。

　これが合体し、手取り足取り様々なサービスを受けて高額の対価を支払うシステムが日本の「一般的にスポーツを楽しむ」スタイルの主流となっている。

　テニス場、スキー場、スケート場、乗馬クラブから卓球場、ボウリング場、ビリヤード場までシステムは大して変わらない。

　自主的にスポーツを楽しむことと娯楽施設で身体を動かして様々なサービスを受けることが混同されて、国民のスポーツ意識を混乱させたまま発展してきたように思われる。

　80年代後半から90年代初めにかけて米国の流行が輸入され、フィットネス・アスレチッククラブが乱立した。

　ゴルフ場の乱開発とともに日本的な成金趣味的なスポーツライフが満開になった。

　用具用品、ウェアやシューズの高級化が進み、差別化を競った。

　多くの産業がスポーツビジネスに参入し、まさにバブルスポーツの時代を現出した。

　その一方で、企業内や地域でのスポーツ活動は後退した。

　　　　　　　　　民活路線のツケ重く

　バブルスポーツに拍車をかけたのが国の政策だった。

　87年施行のリゾート法（総合保養地域整備法）により「国民リゾート」の名で、ビジネスとしてのゴルフ場やスキー場、マリンスポーツ基地などの建設が、地方自治体による基盤整備で推進された。

　スポーツブームの渦中にあって、通産省指導で設立されたのがスポーツ産業団体連合会であり、「21世紀には10兆円産業に」を目標に、その方策をまとめたのが前記のスポーツ産業研究会だった。

　「公共サービスのみでは対応が困難な国民の多種多様なニーズに応える」ため産官学が連携し、行政が施設整備して運営を民間に委託することを求め、ビジネス主導のスポーツ振興を提言した。

　これを受けて文部省保健体育審議会は「21世紀のスポーツ振興方策」を発表。

　ビジネス施設の拡大で国民スポーツ施設は目標を達成したとしてビジネス主導を積極的に評価し、ビジネス施設に倣って、公共施設もデラックスな個人利用施設に衣更えし、サービス向上を求めた。

　国民スポーツ振興の民活路線への転換だった。
　
　ビジネス施設型スポーツの特徴は、スポーツする主体を、顧客として利益追求の客体化することにある。

　例え自主的な参加だとしても、運営に主体的関わりは持てず、与えられたもので満足しなければならない。

　それでなくても、日本においては、自主的にスポーツを組織して、主体的に運営していく経験が乏しかったところへ、「快適なスポーツライフ」の美名で官民あげてのサービス攻勢を受けたわけだから、自由に、自主的にスポーツを楽しむ意識の成長が阻害され、権利確立の芽を摘み取ることになってしまった。

　バブル崩壊は、フィットネス・アスレチッククラブの相次ぐ閉鎖を生み、近年深刻なゴルフ場の倒産は、帝国データバンクの発表によると２００２年１月から９月に72件に達し、53件の前年を抜いて年間史上最多件数を記録した。

　リゾート開発やゴルフ場の乱開発は、かけがえのない自然環境の破壊をもたらし、「快適な」キャンプ場やオートキャンプ場の開発が川や森林を汚したまま放置されている。

　無規範な観光客誘致で、植物が踏み荒らされ、汚物が垂れ流された名山が無残である。

　自然に溶け込む人類の知恵だったスポーツは自然の敵対物になってしまったのだろうか。

　　　　　　　　　擬似スポーツ体験だけ

　民活路線の行き詰まりで文科省は、何らの総括もないまま、２０００年に発表したスポーツ振興基本計画で「総合型地域スポーツクラブの創設」に方向転換したが、その問題意識として「地域住民には、自らのスポーツ活動のための環境を地域で主体的に創り出すという意識が根づいておらず、ボランティア精神で主体的に運営する地域スポーツクラブの意義が未だ十分理解されていない現状にある」と公言している。

　いかに民活路線が国民のスポーツ意識の成長を阻害したかを認めざるを得ないのである。

　一方で、民活路線は地方自治体による「見るスポーツ」の重視を名目としたイベント用施設建設を促したが、巨大競技施設は特殊専門化した競技者専用施設となり、興行、広告、物販といったスポーツビジネスの主戦場となった。

　98年長野冬季五輪、Ｊリーグクラブの誘致合戦、そして２００２年サッカーワールドカップ開催などで各地に誕生した超大型施設は、住民が利用しにくいだけに、有効利用策が頭痛のタネになっているが、同時に、住民に重い税負担がのしかかっている。

　自由にスポーツをする時間、場所の極端な減退で、スポーツ振興基本計画の目標を「成人の週１回以上のスポーツ実施率50％」としながら、同計画発表年の総理府による「体力・スポーツに関する世論調査」によれば30％にも満たない運動不足状況にある。

　「するスポーツ」の欲求不満は「見るスポーツ」で解消と、テレビなどでのビッグイベント観戦が盛んに煽られるが、それは歪んだスポーツ意識を助長するばかりだろう。

　現に競技とは無縁のはずの乱闘やごまかし行為がテレビを通じて面白おかしく伝えられ、選手の人権が無視され、無機質なキャラクターとして見る傾向も生んでいる。

　さらには、より刺激的な「死を賭した」格闘が喝采を浴びる。

　また極端な勝利至上主義が蔓延して、プレーを見ようとしない変質的なフアンをも作り出した。

　子どもの体力低下は年々深刻になり、テレビゲームがスポーツの代償行為となっていることを文科省中央教育審議会も問題視している。

　ＣＭに煽られ、ファッションとしてスポーツを装うことも流行になった。

　擬似スポーツ体験に押し込められながら高額な対価を支払わされ続けているのが、国民スポーツの実像ではないか。

　　　　　　　　　　総プロ化でモラルハザード

　「競技者としてのスポーツ権」はどうか。まずは世界の動向を振り返ってみよう。

　興行やギャンブルの対象として専門競技者が誕生し、これに対抗してアマチュアリズムが強調されてオリンピックが登場した。

　スポーツビジネスは用具用品の提供や競技会運営を後押しするアマチュアの支援者でもあった。

　マスメディアが介在することにより支援者の重みが増した。

　ＣＭタレントとして競技者が利用され、マスメディアで広く宣伝された。

　その見返りに競技者は競技に専念する経済的基盤ができた。

　しかし蜜月の関係は、競争が激化して一変した。

　ステートアマに対抗して企業契約選手が登場し、企業契約競技団体や企業支援競技会も増加して、オリンピックからアマチュアが消滅した。

　画期的だったのは、70年代後半から80年代にかけて、広告代理店が介在して競技団体とスポンサー企業、そしてマスメディアをドッキングした、スポンサー名を戴いた冠大会方式の世界スポーツ支配だろう。

　競技会を丸ごとビジネスにする冠大会では巨大な宣伝力を持つテレビの比重が高まった。

　高額の独占放映権料は競技会や専門競技者の経済的安定をもたらした。

　専門競技者の総プロ化が急進展した。

　だがビジネスによる支配に際限はなかった。

　企業スポンサーの利益要求に応えるため、テレビは放映価値を高めようと競技団体に難題をつきつける。

　競技団体は、競技者を抱えるプロダクションと化して競技者への支配管理を強める。

　競技者は自らの商品価値を高めるために無理を承知の挑戦を続ける。

　かくしてバレーボールの得点制がテレビ中継時間に合致するように変更を繰り返したり、オリンピックやワールドカップの競技時間がメーンテレビである米国の時間帯に合わせて、現地では非常識な時間に設定される異様な事態が続出した。

　競技会のショー化が図られ、部分的には演出すら生まれている。

　熾烈な商品価値争いは、用具用品や施設の大きな変革をもたらした。

　抵抗の少ないウェアやシューズ、グラブやポール。アンツーカーや人工芝、全天候型ドーム。さらにはトレーニング方法、栄養摂取、飲料の科学的進化。

　そして、ドーピング（禁止薬物利用）に突き進んだ。

　拝金主義が大手を振り、ドーピングに歯止めがかからない。

　競技者や競技団体のモラルハザードが進んでいる。

　　　　　　　　　　公平性奪うグローバル化

　さらに、ビジネスに支えられた成果の享受はスポーツの公平性をも危うくしている。

　貧困な地域からビジネス先進国への競技者の流出は跡を絶たない。

　世界サーキットを転々とする浮き草競技者が拡大の一方である。

　共通ルールの世界的浸透は、人類を一つにする契機にはなった。言葉や習慣の壁を越えさせた。

　しかし、同時に民族的伝統を片隅に追いやることにもなった。

　スポーツビジネスのグローバリゼーションが、競技者の民族的アイデンティティーを奪おうとしている。

　日本もまた、その渦中にある。

　欧州サッカーや米大リーグに流出する競技者が増加の一途であり、肖像権を商品化した競技者たちが世界の競技会を移動し続けている。

　そして、日本独特の問題として企業スポーツの休廃部激増がある。

　企業労働者や地域住民の要求をバネに誕生した企業スポーツ部は、競技者に終身雇用の安定した経済的基盤を用意するとともに、スポーツの大衆化を背景に、ＣＭ利用、企業イメージアップの道具となり、企業間競争の武器の一つとなった。

　企業が興行に乗り出したプロ野球とともに、企業スポーツ部を頂点とした大学、高校、中学へと連なる競技者のピラミッド構造が形作られ、それが各層での勝利至上主義を拡大した。

　大学や学校でも宣伝効果が追求され、ビジネスの論理が浸透した。

　しかし、景気低迷で企業リストラが進行する中で、企業スポーツ部の一方的な切り捨てが進み、競技者には不安定なプロ化が強要されている。

　国や競技団体は競技生活資金のほんの一部を補助するだけで、将来の生活設計には冷淡である。

　スポーツ振興をビジネス界に委ねてきたからだ。

　日本の競技者は無権利状態に近い。

　企業スポーツ部衰退の中で、早大とアディダス社の提携のように、ビジネスのターゲットが大学に向けられる新たな動向も生まれている。

　　　　　　　　　　見る側に選択権がない

　「競技を見て楽しむ権利」は危機を迎えている。

　世界的には独占放映権料の高騰に拍車をかける有料テレビの登場で、ユニバーサルアクセス権（国民的なスポーツ行事など普遍的な行事を国民が視聴できる権利）を求める動きが強まった。

　暴騰した放映権商法はサッカーワールドカップで現出したように、放映権を握る会社の倒産を生み、曲がり角にある。

　日本では、プロ野球などプロ興行の入場料が高額なことが特徴的である。

　さらには、プロ野球のテレビ放映が巨人戦に極端な偏りを見せている。

　一般スポーツのテレビ放映は特別料金で契約しなければならない衛星放送が中心で、従来の地上波はプロ野球やＪリーグサッカー、大相撲、プロゴルフ中継に集中している。

　見る側の選択権がほとんどない。

　見るスポーツの画一化が顕著である。

　しかも海外で活躍するスター選手が拡大する一方というのに、それを見るにも衛星放送が頼りだ。

　そのうえオリンピックなど世界的な競技会中継は日本選手ばかりで、日本以外の試合はほとんど目にできない。

　見たいものを見る自由が極端に制限されている。

　日本において特徴的なのは、国などの行政がスポーツの公共性を重視せず、ビジネスの自由にまかせてきたことだ。

　利あらずとなれば、さっさと切り捨てられる脆弱な基盤しか国民スポーツは持ちあわせていない。

　スポーツする時間も場所も種類も、競技者の生活も、それを見る機会も、マスメディアを含めたスポーツビジネス界の掌の中にあると言ってもいいくらいだ。

　しかし、ビジネスの支配を招いたのは、スポーツ人が主体性を貫けなかったためでもある。

　競技の高度化に対応する経済的基盤を求めるあまりに自主性を売り渡してしまったからだ。

　現状の延長線上で将来を考えれば、科学的な装いの擬似スポーツ体験が様々な形態でビジネスとして提示され、箱庭的に楽しむ国民の姿が想像されるとともに、演出された刺激的な争いを享楽的に楽しむ退廃が進むのではないか。

　しかし21世紀に入って、国民の中には主体的な動きが生まれている。

　Jリーグサポーターらの自主的なクラブ作り運動の新たな展開であり、ワールドカップ開催時に見られた参加意識の高揚である。

　行政や競技団体が、国民スポーツ権の確立と擁護に義務と責任を鮮明にすればスポーツビジネスとの共同は可能なはずだ。

　それを促す強力な国民運動が求められる。

　　　　　　　　　　　　　　　　２００２年１１月１９日記