野球など３競技の五輪競技からの除外案を討議した国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）総会は、結論を２００４年アテネ五輪後まで先送りした。

　メダル有望競技の存続で日本オリンピック委員会は安どしているようだが、総会論議は、委員の活発な意見交換があったとはいえ手続き論がほとんどで、ＩＯＣの病根の深さを感じさせた。

　サマランチ路線の総括がないままの五輪スリム化論議では、ＩＯＣ自らの改革姿勢がうかがえないうえ、五輪の将来も見えてこないからだ。

　政治的ボイコットに揺れた１９８０年モスクワ五輪時に就任したサマランチＩＯＣ会長は２つの新路線を提示した。

　１つは五輪を世界最高の競技会とすること。もう１つは商業主義の積極導入である。

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　モスクワ五輪の総括を議題とした81年ＩＯＣコングレス（全体会議）は、世界全体で政治からの自立を目指し、プロへの門戸開放は否定したものの、政治利用を避けるために商業主義的支援に多くを期待し、五輪のスリム化をはかりながら発展途上国を支援していくことで一致した。

　しかしサマランチ会長の21年は、成し崩し的な五輪の興行化への大転換だった。

　88年ソウル大会から五輪競技は増加の一途をたどり、90年に完全オープン化に踏み切ったことで、五輪はプロが主役の競技会に変質した。

　米国「ドリームチーム」が登場した92年バルセロナ大会のバスケット競技は、プロスターの顔見世興行と化した。

　マスメディアをパートナーとする商業主義化と「最高の競技会」化は五輪選手の総プロ化を促進し、五輪を特徴づける「参加することに意義あり」は世界ランクの導入などで死語と化し、発展途上国の選手たちの出場機会を奪っている。

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　今回の除外案もマスメディアの関心度が重要な根拠となっており、野球存続の条件が米大リーグ「ドリームチーム」の参加というのだから、サマランチ路線を継承した国際競技団体とのかけ引きにすぎないようである。

　ＩＯＣが目指す「最高の競技会」とは、オールスター顔見世テレビ番組ということか。これではまるで陳腐な「正月特番」ではないか。

　五輪の目的である「スポーツを通じて平和な世界をつくることに貢献する」が、忘れられてはいまいか。

　五輪は単にスターを集めて世界一を争うイベントではないのだ。

　五輪スリム化は、世界の選手たちが一堂に会す条件整備を最重点に検討されるべきだろう。