韓国の釜山市で開かれていた第１４回アジア大会で日本が惨敗した。

　「釜山からアテネへ」をスローガンに、２００４年アテネ五輪へのステップと位置付けて臨んだ日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）だったが、海外の大会での史上最多８５５人の選手団を送り込みながら「（第１２回広島大会の６４を上回る）金メダル６５の獲得と総メダル獲得数でトップの中国に近い２位に」という目標を大きく下回った。

　史上最多の４４カ国・地域から９９００人が参加し史上最多の３８競技４１６種目を争ったが、日本の獲得した金メダルは４４で、前回のバンコク大会から８減。

　総メダル獲得数は１９０で前回より９増えたが、３０８の１位中国、２６０の２位韓国から大きく引き離されての３位だった。

　金メダル獲得争いで日本が初めて中国に抜かれた１９８２年第９回ニューデリー大会以来、中国が６大会連続の金メダル獲得数１位で今回は１５０に達した。

　８６年第１０回ソウル大会からは韓国が２位に躍進し今回は史上最多の９６を獲得。

　日本は９４年広島大会で２位に返り咲いたものの３位が続き、メダル争いは中韓日の順が定着した。

　そして中韓の２強が飛び抜ける時代を迎えた。

　日本の成績を分析し、アジアの競技力変化を検討してみよう。

　日本は、五輪同様に２３歳以下チームで争うサッカー男子に、２１歳以下チームを送って銀メダルを獲得した。

　これは収穫だったが「個人競技は８位以上、チームゲームは銅メダル以上」を基準に「２００４年アテネ五輪を見据えた有力若手選手も認める」との大盤振る舞いで派遣選手を選考したものの、結果は裏目で、若手の伸び悩みが目立った。

　金メダルラッシュを目論んだ競泳が２０の中国に王座を奪われ、目標の１６にはほど遠い前回より４減の１１にとどまったことや陸上が目標の９から１１の甘い見とおしを大きく下回って前回から１０減の２に落ち込んだことが低迷の主因だった。

　同時に、プロや日本リーグを持つチームボールゲーム（集団球技）で、ソフトボールしか優勝できなかったことも大きく響いた。

　アジアでは先行していた集団球技で、アッという間に中国や韓国に追いつかれ、今や大きな壁となって日本の前に立ちはだかっている。

　五輪や世界選手権など世界的な大会への日本のアジア代表権獲得は、かつてない難しさとなったことを示した。

　ラグビーは、わずか３カ月前のワールドカップ・アジア予選で大勝しながら、４人の外国人選手を欠いただけで優勝を逃した。

　プロが出場した野球も勝てなかった。

　日本の金メダルは、競泳１１、柔道７、自転車５、レスリング、空手道各３、陸上、シンクロ、馬術各２、アーチェリー、体操、ボート、ヨット、テニス、ソフトボール、ビーチバレー、ゴルフ、ボウリングの各１。

　金メダリストの主力は学生で、日本の頂点にある「企業アマ」が多数を占めていない点が今回の特徴でもある。

　世界選手権などの国際大会との兼ね合いでトップに準ずる選手を派遣した競技もあったが、全体としては、企業スポーツの衰退が日本の国際競技力に暗い影を落としていると言えるだろう。

　そして相変わらずのアジア大会軽視が透けて見える。

　アテネ五輪から２００８年北京五輪をにらんで長期的な選手強化を進める中国が２０代の若い選手を中心に大きな成果をあげたことや、地元開催の韓国が実績を積み上げたことに比べると、日本の対策の弱さと不振の深刻さが際立つ。

　選手団長の小掛照二ＪＯＣ副会長は「高い目標を掲げることより、手が届く数字を出して実現に努力すべきだった」と悔やんだ。

　総監督の松永怜一ＪＯＣ選手強化本部長は「今後は超重点種目、選手を設定して強化にあたる」と競技団体の取り組み不足に対して厳しい態度で臨むことを明言した。

　しかし、これでは目先の金メダル重点作戦の手直しにすぎない。

　本質的な深刻さに対処しようという姿勢が見られない。日本のトップスポーツ環境の劣悪化を正面から問題にしない限り、巻き返しの手立てはないだろう。

　休廃部の続く企業スポーツ、人気低落で活気を失った日本リーグ、沈滞傾向を脱しきれない大学スポーツ、そして長期的なビジョンを持たないトップ選手強化策。

　サッカーだけが変革に動いて今回も成果を出したが、その陰で競技人口激減に悩む多くの競技がある。

　かつての野球一人勝ちから、サッカーの一人勝ち、あるいは野球、サッカーだけという狭いトップスポーツ界に逆戻りしようとしている現実は、失礼な表現とは思うが、端的に言って、発展途上国的な状況なのである。

　国別の金メダル獲得率（金メダル獲得数を総金メダル数で割ったもの）で見ると１位の中国が３５％、２位韓国が２２％、３位日本１０％と、この３国で６７％を占める。

　アジア大会が中韓日の金メダル争いの場であり続けたには違いない。しかし４位カザフスタンが２０で５％、５位ウズベキスタンが１５で４％と、旧ソ連の独立国が近づいてきた。

　今回は、五輪競技に加えて地域的特性を持ったエスニックスポーツ（民族的競技）など１１競技が実施され、競技種目の拡大もあって、国別総メダル獲得率は中韓日で５６％を占めたが、メダル獲得国・地域は前回より６カ国・地域増えて、３９カ国・地域に広がった。アジア各国の意気込みが感じられる。

　次回２００６年大会開催がカタールのドーハで予定されていることもあって、陸上での活躍でサウジアラビアが金メダル７、カタールが４、バーレーンが３といずれも史上最多の獲得数を記録するなどアラブ諸国の躍進も目立っている。

　欧米に日常的な競技生活拠点を持つ有力選手を一点集中的に強化して成果をあげたケースもあり、国際賞金大会拡大などによるプロ化がアジアにも波及している。

　伝統のタイやインドが健闘したものの、東南アジア勢や南アジア勢は、総メダル獲得率でアラブ勢を下回り、アジアスポーツ勢力図に変化が生まれている。

　北朝鮮が参加し女子の活躍で金メダル９を獲得した。

　開会式の同時入場や女性芸術員による北朝鮮応援団のパフォーマンス、韓国人による統一応援など、厳戒下ながら「南北朝鮮の融和」が醸し出された大会でもあった。

　アフガニスタンや東チモールの参加は戦争のない平和な祭典の重要さを再認識させた。

　しかし、韓国選手への身びいき審判問題やドーピング、さらには「替え玉出場」といったアンフェアも消えなかった。

　大会の巨大化は、開催地釜山市が五輪開催立候補の動きを見せるなど、施設群の有効後利用や巨額経費に課題を残し、次回開催が危ぶまれてもいる。

　商業主義が深く浸透した世界スポーツ界の動向がアジアにも大きな影響を与え、アジアスポーツは曲がり角にある。

　その渦中にあって、かつては指導的な役割を果たしてきた日本が運営面はもちろん、競技面でも大幅に後退したことは、日本スポーツのあり方に大きな問題投げかけている。

　アジアとともに進む姿勢がなければ世界での飛躍が期待できないのは自明のことである。

　競技不振の根底に、友好と連帯の軽視があることは紛れもない事実だ。

　アジアの隣国に改めて学び、トップスポーツの環境改善に国をあげて取り組むことが急務である。

　　　　　　　　　　　　　　　　２００２年１０月１８日記