FSJ通信    

 
     号外48  2002年11月11日

 
※財団法人「健康・体力づくり事業財団」の機関誌「体力つくり情報 TRIM JAPAN」に連載している筆者のコラム「記者の目」の最新号 (2002年11月15日ころ発行)の記事を参考としていただくために転載致します。                 大野 晃 

 
    ◇アジア大会で惨敗した日本◇
 
 

 韓国の釜山市で開かれていた第14回アジア大会で日本が惨敗した。

 「釜山からアテネへ」をスローガンに、2004年アテネ五輪へのステップと位置付けて臨んだ日本オリンピック委員会(JOC)だったが、海外の大会での史上最多855人の選手団を送り込みながら「(第12回広島大会の64を上回る)金メダル65の獲得と総メダル獲得数でトップの中国に近い2位に」という目標を大きく下回った。

 史上最多の44カ国・地域から9900人が参加し史上最多の38競技416種目を争ったが、日本の獲得した金メダルは44で、前回のバンコク大会から8減。

 総メダル獲得数は190で前回より9増えたが、308の1位中国、260の2位韓国から大きく引き離されての3位だった。

 金メダル獲得争いで日本が初めて中国に抜かれた1982年第9回ニューデリー大会以来、中国が6大会連続の金メダル獲得数1位で今回は150に達した。

 86年第10回ソウル大会からは韓国が2位に躍進し今回は史上最多の96を獲得。

 日本は94年広島大会で2位に返り咲いたものの3位が続き、メダル争いは中韓日の順が定着した。

 そして中韓の2強が飛び抜ける時代を迎えた。

 日本の成績を分析し、アジアの競技力変化を検討してみよう。

 日本は、五輪同様に23歳以下チームで争うサッカー男子に、21歳以下チームを送って銀メダルを獲得した。

 これは収穫だったが「個人競技は8位以上、チームゲームは銅メダル以上」を基準に「2004年アテネ五輪を見据えた有力若手選手も認める」との大盤振る舞いで派遣選手を選考したものの、結果は裏目で、若手の伸び悩みが目立った。

 金メダルラッシュを目論んだ競泳が20の中国に王座を奪われ、目標の16にはほど遠い前回より4減の11にとどまったことや陸上が目標の9から11の甘い見とおしを大きく下回って前回から10減の2に落ち込んだことが低迷の主因だった。

 同時に、プロや日本リーグを持つチームボールゲーム(集団球技)で、ソフトボールしか優勝できなかったことも大きく響いた。

 アジアでは先行していた集団球技で、アッという間に中国や韓国に追いつかれ、今や大きな壁となって日本の前に立ちはだかっている。

 五輪や世界選手権など世界的な大会への日本のアジア代表権獲得は、かつてない難しさとなったことを示した。

 ラグビーは、わずか3カ月前のワールドカップ・アジア予選で大勝しながら、4人の外国人選手を欠いただけで優勝を逃した。

 プロが出場した野球も勝てなかった。

 日本の金メダルは、競泳11、柔道7、自転車5、レスリング、空手道各3、陸上、シンクロ、馬術各2、アーチェリー、体操、ボート、ヨット、テニス、ソフトボール、ビーチバレー、ゴルフ、ボウリングの各1。

 金メダリストの主力は学生で、日本の頂点にある「企業アマ」が多数を占めていない点が今回の特徴でもある。

 世界選手権などの国際大会との兼ね合いでトップに準ずる選手を派遣した競技もあったが、全体としては、企業スポーツの衰退が日本の国際競技力に暗い影を落としていると言えるだろう。

 そして相変わらずのアジア大会軽視が透けて見える。

 アテネ五輪から2008年北京五輪をにらんで長期的な選手強化を進める中国が20代の若い選手を中心に大きな成果をあげたことや、地元開催の韓国が実績を積み上げたことに比べると、日本の対策の弱さと不振の深刻さが際立つ。

 選手団長の小掛照二JOC副会長は「高い目標を掲げることより、手が届く数字を出して実現に努力すべきだった」と悔やんだ。

 総監督の松永怜一JOC選手強化本部長は「今後は超重点種目、選手を設定して強化にあたる」と競技団体の取り組み不足に対して厳しい態度で臨むことを明言した。

 しかし、これでは目先の金メダル重点作戦の手直しにすぎない。

 本質的な深刻さに対処しようという姿勢が見られない。日本のトップスポーツ環境の劣悪化を正面から問題にしない限り、巻き返しの手立てはないだろう。

 休廃部の続く企業スポーツ、人気低落で活気を失った日本リーグ、沈滞傾向を脱しきれない大学スポーツ、そして長期的なビジョンを持たないトップ選手強化策。

 サッカーだけが変革に動いて今回も成果を出したが、その陰で競技人口激減に悩む多くの競技がある。

 かつての野球一人勝ちから、サッカーの一人勝ち、あるいは野球、サッカーだけという狭いトップスポーツ界に逆戻りしようとしている現実は、失礼な表現とは思うが、端的に言って、発展途上国的な状況なのである。

 国別の金メダル獲得率(金メダル獲得数を総金メダル数で割ったもの)で見ると1位の中国が35%、2位韓国が22%、3位日本10%と、この3国で67%を占める。

 アジア大会が中韓日の金メダル争いの場であり続けたには違いない。しかし4位カザフスタンが20で5%、5位ウズベキスタンが15で4%と、旧ソ連の独立国が近づいてきた。

 今回は、五輪競技に加えて地域的特性を持ったエスニックスポーツ(民族的競技)など11競技が実施され、競技種目の拡大もあって、国別総メダル獲得率は中韓日で56%を占めたが、メダル獲得国・地域は前回より6カ国・地域増えて、39カ国・地域に広がった。アジア各国の意気込みが感じられる。

 次回2006年大会開催がカタールのドーハで予定されていることもあって、陸上での活躍でサウジアラビアが金メダル7、カタールが4、バーレーンが3といずれも史上最多の獲得数を記録するなどアラブ諸国の躍進も目立っている。

 欧米に日常的な競技生活拠点を持つ有力選手を一点集中的に強化して成果をあげたケースもあり、国際賞金大会拡大などによるプロ化がアジアにも波及している。

 伝統のタイやインドが健闘したものの、東南アジア勢や南アジア勢は、総メダル獲得率でアラブ勢を下回り、アジアスポーツ勢力図に変化が生まれている。

 北朝鮮が参加し女子の活躍で金メダル9を獲得した。

 開会式の同時入場や女性芸術員による北朝鮮応援団のパフォーマンス、韓国人による統一応援など、厳戒下ながら「南北朝鮮の融和」が醸し出された大会でもあった。

 アフガニスタンや東チモールの参加は戦争のない平和な祭典の重要さを再認識させた。

 しかし、韓国選手への身びいき審判問題やドーピング、さらには「替え玉出場」といったアンフェアも消えなかった。

 大会の巨大化は、開催地釜山市が五輪開催立候補の動きを見せるなど、施設群の有効後利用や巨額経費に課題を残し、次回開催が危ぶまれてもいる。

 商業主義が深く浸透した世界スポーツ界の動向がアジアにも大きな影響を与え、アジアスポーツは曲がり角にある。

 その渦中にあって、かつては指導的な役割を果たしてきた日本が運営面はもちろん、競技面でも大幅に後退したことは、日本スポーツのあり方に大きな問題投げかけている。

 アジアとともに進む姿勢がなければ世界での飛躍が期待できないのは自明のことである。

 競技不振の根底に、友好と連帯の軽視があることは紛れもない事実だ。

 アジアの隣国に改めて学び、トップスポーツの環境改善に国をあげて取り組むことが急務である。

                2002年10月18日記


 
 
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