日本中を興奮に巻き込んだサッカー・ワールドカップ（Ｗ杯）が閉幕して３カ月以上を経過した。

　開催地を中心に、その遺産をどう生かすかが大きな問題となっている。

　Ｗ杯開催は日本サッカー、さらには日本スポーツに何をもたらしたか。

　「日本にサッカー文化は根付くのか」という特集テーマに沿って、Ｗ杯開催効果と課題を考えてみた。

　一般に、サッカー文化が根付く土壌には必須の条件があると思う。

　その第一は独特の競技実績と広いフアン層が存在し日常生活に浸透していることであり、第二には支持する地盤があること。そして、自立した競技団体が明確な方向性を持ち、加えて、企業や行政による援助やマスメディアの建設的な支援があることであろう。

　今回のＷ杯開催は、欧州、中南米のサッカー先進国以外では米国に次ぐ２番目で、アジアで初めて、しかも日本と韓国の初の２カ国共同開催という特殊条件下にもあった。

　そこで、これらの点を踏まえてＷ杯開催の実態を点検し、その光と陰を探ってみる。

　　　　　　　　　
　　　　　　　　予想以上の「国民の高揚」　
　
　
　まずは、Ｗ杯開催が日本国民にどんな影響を与えたかである。

　発表された数字を整理すると、大会総観客動員数は、２７０万５１９７人で、前々回の米国大会、前回のフランス大会に次ぐＷ杯史上３番目を記録した。

　日本国内の総数は１４３万８６３７人で、１試合平均４万５０００人近い大入りだった。

　しかも試合会場に入れず近隣のパブリックビュー会場に詰めかけた日本代表サポーターが数万人を数え、売れ残り入場券を求める人々が続出して、人気急騰を裏書きした。

　ＮＨＫ総合テレビなど地上波テレビが全64試合中、40試合を中継したが、その視聴率は、大会一次リーグの日本・ロシア戦で視聴率記録史上第２位の66・１％（ビデオリサーチ社調べ、関東地区）を獲得した。

　日本代表への応援熱は異様な高まりを見せ、全４試合が45％以上を記録した。

　同時にブラジル・ドイツの決勝が65％に達するなど日本以外の試合でも40％を超える試合が少なくなく、世界最高のプレーに注目が集まった。

　さらには準決勝の韓国・ドイツ戦が48・３％を記録するなど共催の韓国への関心の高さも示した。

　これは、ＮＨＫはじめ民放各局がテレビの一般ニュース番組やワイドショーの大半を「がんばれニッポン」「勝てます日本」調の応援型大量宣伝で占めて重要ニュースを片隅に追いやるほどだったり、一般紙、スポーツ紙を問わず、新聞も派手に紙面の多くを使って宣伝した結果とも言える。

　マスメディアが煽ったことが、国民の高い関心に大きく影響したのは間違いないだろう。

　とはいえ、予想以上の「国民の高揚」があったのは事実である。

　これをどう見るかだ。

　日本代表が大方の予想を超えた活躍で、一気に初のベスト１６に進んだことが、国民総フィーバーをもたらしたには違いない。

　しかし、特徴的だったのはスタンドを埋めて「ニッポン」を叫び続けた日本代表スタイルの若者たちを中心に「強い一体感に感動した」の声が共通してあがったことであり、一方で「初めて見たけど、その後もつい見てしまった」という自らの変化を口にするテレビ観戦者が圧倒的に多かったことだ。

　「にわかフアン」を自認する人々が急増したようだ。

　また、多くのボランティアが大会の裏方を努め、フーリガン対策の過剰警備が壁にはなったが、キャンプ地の住民たちを中心に「草の根」交流が進められるなど、自主的なスポーツイベント参加のうねりがあった。

　
　　　　　　　　　スポーツを通じた一体感
 

　「若者に『日の丸』への違和感はない」とか、「民族の一体感、活力」だとか、政治利用発言も目立ったが、他国同士の試合でもその国旗を打ち振って応援する姿が圧倒的で、そこでも一体感が強調されていたのだから単なるナショナリズムの高揚ではないだろう。

　これは、世界最高峰のサッカーを目の当たりにすることで豊かな体力、高度な技術、進化したゲーム戦術を認識し、全力プレーに感動して、スポーツを通じた一体感を感得した喜びの発露だったのではないか。

　そして、世界の選手、フアン、サポーターと直に接触することで、その人間性、スポーツ観、スポーツライフを知り、異文化交流の接点を見出して、スポーツの素晴らしさを再認識し、スポーツは心豊かな生活に不可欠であると実感したからではないだろうか。

　スター選手の容姿やファッションへのあこがれが追っかけフアンを生んだり、驚喜した若者たちの暴走があったとはいえ、Ｗ杯開催は、確実に、広いサッカーフアン層を作り出す契機となり、日本スポーツを底上げする好機をもたらしたと言えるだろう。

　それは閉幕直後のＪ１リーグ観客動員に端的に表れ、７月20、21両日の第１ステージ第９節は総観客動員数が20万人を超えた。今季のＷ杯開幕前の最高より４万人余りの増加である。

　選手やルールを知りたがる若い女性フアンが急増したという。一時的爆発だったにせよ、フアンの期待感を示している。

　Ｊリーグ発足時と同様に子どもたちのサッカー人気も盛り返している。

　また、日韓交流は、互いに深く理解しようという機運を生んだ。とりわけ国内では在日の人々への関心が高まった。

　ただ、交流が上滑りだったことは否定できない。

　日本の若者たちが自然に韓国代表を応援したのに対し、韓国側には、本音の部分で歴史認識を基礎にしたわだかまりがあったことが報告されている。

　ようやく、本音の交流のスタートに立ったといったところだろう。

　ともあれ、潜在的にせよ、国際性を身につけたスポーツ愛好者が少なくないことを証明したとも言えそうだ。こうした国民意識をどう組織するかが今後の大きな課題である。

　
　　　　　　　　　悩ましい巨大施設の後利用
 

　一方、開催地の地方自治体には、残された巨大施設の利用に関し、頭の痛い問題が突きつけられた。

　総務省の集計によると開催10自治体の施設建設費は総額３３３８億円で、その64％にあたる２１３８億円が地方自治体の負担である。

　このうち建設のために発行した地方債償還費が１４０６億円を占め、先行投資の決算と年間数億円の施設維持費が待ち構えており、住民へ重い税負担がのしかかりそうだ。

　独立採算の施設運営を前提に、多目的イベント施設に衣更えする自治体が多く、丸ごと民間に任せる自治体もある。

　しかし、数万人を動員するイベント興行は人口密集地域に重点が置かれるだろうから、Ｗ杯熱気が去れば地域間格差が大きくなるだろう。

　国民体育大会開催用施設として建設した自治体が少なくないが、大会が終われば同じ悩みが待つ。

　Ｗ杯組織委員会は決算見込みで73億６００万円の黒字を計上し、開催地自治体が負担した運営に関する計34億円は返還されることになったが、焼け石に水である。

　地域スポーツ大会規模の施設は備えている県、市が多いだけに、これらの施設利用との兼ね合いも難しい問題だ。

　Ｗ杯用の巨大施設が住民居住地域と離れたところにあることが難しさに輪をかける。

　それでいて、住民が手軽に利用できる施設は極端に少ない。

　学校施設も含めた総合的な公共スポーツ施設利用策が必要なのだが、ソフト面での立ち遅れが著しい。

　Ｗ杯開催ボランティアの活用が検討されているようだが、核となる住民クラブなどの組織化が不可欠であり、そのための企業、行政の支援が求められる。

　川淵三郎Ｊリーグチェアマンが会長に昇格して新体制に移行した日本サッカー協会は、高校とクラブ混合のユース地域リーグを来年から始めるなど、ジュニア層の地域クラブ強化を進める構想を示している。

　Ｗ杯の巨大施設をＪリーグクラブの本拠地にと期待する自治体が少なくない。

　しかしクラブ全体としての経営安定化にはなお問題を抱えているだけに、建て前としての百年構想を掲げるだけのＪリーグに頼ってバラ色の未来像を描くわけにもいかない。

　やはり、住民スポーツの土台をしっかり作り上げることしか巨大施設を着実に有効利用し続ける方途はないだろう。

　とりあえずは住民やスポーツ関係者、行政、企業などの代表による、独立して公共施設運用に決定権を持つ地域協議会を設置するのも一案と思う。

　ところが、Ｗ杯開催の経済効果を期待した企業群に住民スポーツなどへの積極的支援の動きは見られず、多競技に広がる企業スポーツ休廃部は跡を絶たない。

　小泉首相は日本代表チームに異例の感謝状を贈ったものの、国の新しい支援策はない。「サッカーくじ」の収益に頼るばかりなのだが、その売上げは低調に推移している。

　開催自治体では、埼玉県などで県議や市議が入場招待券を優先入手し、住民のひんしゅくをかう事態もあった。しかし、閉幕後に支援策作りに熱心に動いている様子はない。
 

　　　　　　　　　権利蝕むＦＩＦＡの興行優先
 

　Ｗ杯主催者の国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）はメディア戦略が当たって、興行的な成功に自信を見せた。

　前回の10倍にも急騰した今回の総放映権料は、13億スイスフラン（約１１４０億円）に達し、さらに１社数10億円とも言われるオフィシャル・パートナー16社のスポンサー料などで、ＦＩＦＡは16億８５００万スイスフラン（約１２６４億円）の大会収入を見込んだ。

　しかし開幕前に、ＦＩＦＡから初めて放映権を一括購入して巨額販売を続けていたスイスの「ＩＳＬ」社とドイツの「キルヒ」社が相次いで経営破綻に見舞われ、代理店を使ったＦＩＦＡ商法はピンチに立たされている。

　優勝候補のフランス、スペイン、イングランドなどが次々に敗れる波乱続きのＷ杯だったが、欧州リーグから間を置かない過密日程がスター選手不調の原因と見られた。優勝したブラジルですら予選は大苦戦だった。

　背景に、有料衛生放送の巨額な独占放映権料の分配金で潤沢になった英国、イタリア、ドイツ、スペインの欧州トップリーグに世界のトップスターが一極集中し、欧州の興行が優先される現実がある。

　同リーグ所属のＷ杯出場選手は２００人をはるかに超えた。

　反面、大衆人気のあるブラジルなど南米各国では、スター選手が欧州に去って、日常的にはスター不在の国内リーグを強いられている。

　「見る権利」の経済的な制限であり、相対的に国内人気の低下は免れない。

　近年レベルを高めたアフリカ諸国は欧州リーグのスカウトたちの草刈り場とも言われ、アジアからの欧州への流出も増加した。

　欧州内でも旧東側から選手が流れ、外国人選手枠問題は深刻である。

　また、それまでは無料でテレビ観戦できていたのが、有料放送になったことで、高くつくテレビ観戦になった。

　英国などでは、国民人気の競技会は有料放送の独占放映を制限するユニバーサルアクセス権が強化されたことで、Ｗ杯にはまだ直接的な影響が出ていないが、有料放送の拡大による放映権料の高騰は興行重視のクラブ運営をもたらし、大衆的な「する権利」の基盤に影を落としている。

　英国下部リーグではリーグの放映権を持つテレビ局の経営破綻でクラブが倒産に追い込まれたケースもあり、放映権料頼りのクラブ経営の危うさを示した。

　テレビマネーで世界のトップ選手をかき集め、それによるリーグ戦をテレビ・コンテンツに仕立ててグローバルに販売し、世界のフアンはカネを払って視聴するしかないという構造では、各地域で独自の発展方向を見出すのは難しい。

　サッカーは世界中で大衆スポーツの中心にあるが、それがエリートスポーツ化する流れである。

　20世紀を貫いて追求されたスポーツを「する権利」「見る権利」の制約につながる動きを現実的に促進しているＦＩＦＡの公共性が問われねばなるまい。

　
　　　　　　　　　スポーツ人による核作りを
 

　しかし、日本協会や組織委員会は、売れ残り入場券問題で噴出したようにＦＩＦＡへの無力さをさらけ出すばかりだった。

　ＦＩＦＡの民主的運営を求め、あくなき利益追求姿勢を是正する努力を怠ってきた。

　Ｗ杯後、日本代表で活躍した選手たちの欧州リーグ移籍が相次いでいるが、「本場でもまれることが日本代表の強化につながる」と手をこまねいていて良いのだろうか。

　世界の潮流と日本の将来をどう融合させていくかの展望を持たなくては、欧州マネーに取り込まれるばかりで、日本のフアンへの責任を果たせなくなるのではないか。

　Ｗ杯報道を「ガンバレ日本」で終始した日本のマスメディアは、閉幕後、Ｗ杯で活躍し欧州リーグに転じた選手らの現地での動きを伝えることに熱心で、欧州で活躍していた中田英寿選手らを追い回した従前の報道ぶりに拍車をかけている。

　日本代表に関しては無批判なガンバレ報道が定着したように見える。

　Ｊリーグ中継や報道量が増えたとはいえ将来方向を点検する姿勢を欠いている。

　こう見てくると、企業社会や行政、マスメディアに「国民の高揚」を重く受けとめる意思のないことが鮮明になる。

　多くの国民がサッカーに喜び、スポーツに価値を認め、Ｗ杯で味合った興奮と同じものを日常の中に求めているのに対し、支援者であるべき公共諸組織が、あえて一過性のお祭りに閉じ込めて、国民的課題を放棄しようとしているのではないか。

　開発より自然保護を強く求めるのと同じで、国民意識は、はっきり変化し始めているのだが、企業社会や行政は目先の利益追求に懸命で、国民とのズレが生まれているようだ。

　１９６４年の東京五輪開催は、開催へ向けて「スポーツ振興法」の成立があり、開催を契機とした国民体力つくり運動など国民的なスポーツ振興の様々な試みを生んだ。

　72年の札幌五輪開催は、「みんなのスポーツ」運動のバネとなった。企業も国も地方自治体も国民スポーツ支援に動いた。

　しかし98年長野五輪開催は、五輪施設のスポーツ外転用に象徴されるように、住民のスポーツ要求を軽視した開発利益追求の公共事業誘導興行にすぎなかった。

　金メダル獲得に興奮した国民に「感動した。ありがとう」の言葉を流行させただけに終わった。Ｗ杯開催も同じ道をたどるのか。

　Ｗ杯開催がサッカー文化を根付かせる土壌作りのスタートになったのは確かだが、課題は多大である。

　日本代表のレベルアップやＪリーグのゲーム内容を豊かにするのはもちろんだが、Ｊリーグ各クラブはもとより、学校スポーツ関係者も含めて、スポーツ人自らが本腰を入れて、国民スポーツの核作りに取り組まなければ、「国民の高揚」を生かすことはできないだろう。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　２００２年９月１９日記