新潟スタジアムをはじめＷ杯開催十会場は、収益の向上を狙いコンサートなど多目的イベントの誘致に乗り出した。

　だが、「興行は首都圏など人口密集地に偏る」と予想する。

　本県のような地方都市は「地域住民がスポーツを楽しむ場として利用を進めていけば、税負担も許容され、遠回りのようだが着実な遺産の相続になる」と話す。

　住民本位の利用を実現させる組織として、自治体と大学の研究者、競技団体、住民らで構成する「公共施設運用協議会」の設置を提言する。

　「行政の諮問を答申するだけの審議会は不用。スタジアムを何に利用するか、協議会が決定権を持ち行政がこれに従う。県営と市営施設のすみ分けなど縦割り意識をなくして全体の運用を決め、予算も協議会が決めて要求すればいい」と、自治体からの独立を訴える。

　全国にはスタジアム運営を民間に委託する自治体があるが、「収益ばかりが優先され、一般に開放されなくなる恐れがある。赤字を解消できなければ自治体に返上される」と問題点を指摘。

　「新潟方式として全国初の協議会設置に取り組んだらどうか。小さい都市の方がやりやすいはずだ」

　新潟市出身。ラグビー取材が長く、英国でだれもが参加し楽しむことができる地域密着型クラブを知った。

　原点は「村祭り」にある、が持論。

　「新潟県民はスポーツ好きでない、という固定観念があるが本当にそうか。白根の大凧合戦なんかスポーツの最たるもの。Ｗ杯をきっかけに県民性を掘り下げ、スポーツを楽しめば、不毛の地なんて言われない」