日本中を興奮に巻き込んだサッカー・ワールドカップ（Ｗ杯）が閉幕し、その遺産をどう生かすかが大きな問題となっている。

　欧州、中南米のサッカー先進国以外では米国に次ぐ２番目で、アジアで初めて、しかも初の２カ国共催となった日本と韓国の総観客動員数はＷ杯史上３番目の２７０万人余り。

　日本国内は１４３万８６００人余りで１試合平均４万５０００人近い大入りだった。

　テレビ視聴率は、大会一次リーグ日本・ロシア戦が史上第２位の６６・１％（ビデオリサーチ社調べ、関東地区）を獲得したのをはじめ日本の４試合は４５％以上を記録した。

　しかも、ブラジル・ドイツの決勝が６５％に達するなど、日本以外の試合でも４０％を超える試合が少なくなく、世界最高のプレーに注目が集まった。

　さらには準決勝の韓国・ドイツ戦が４８・３％を記録するなど、共催の韓国への関心の高さを示した。

　ＮＨＫはじめ民放各局は、テレビの一般ニュース番組やワイドショーの大半を「がんばれニッポン」「勝てます日本」調の応援型事前大量宣伝で占め、他の重要ニュースを片隅に追いやるほどだった。

　新聞も、派手に紙面の多くを使って宣伝した。

　マスメディアが煽ったことが、国民の高い関心に大きく影響したのは間違いない。

　主催者・国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）はマスメディア戦略が当たって、興行的な成功に自信を見せた。

　日韓の組織委員会も、韓国がベスト４、日本がベスト１６に入ったこともあって、大会の成功を宣言した。

　小泉首相が日本代表チームに異例の感謝状を贈るなど「良かった」「よくやった」の大合唱で大団円の雰囲気にある。

　しかし、開催地の地方自治体には巨大施設利用に頭の痛い問題を突きつけ、さらには施設建設だけでも総額５０００億円を超える先行投資の決算と年間数億円から数十億円の施設維持費が待ち構え、住民への重い税負担がのしかかる。

　キャンプ地も同じことだ。

　だからこそ、Ｗ杯による「国民の高揚」の中身をしっかり分析することが、問題の解決方向を探るうえで重要だろう。

　筆者は前回のフランス大会閉幕直後の４年前、本欄でＷ杯開催の基本的な課題を提起した。

　それは「住民スポーツの土台の再構築を目指した地域運動を推進し、様々なクラブが生まれ、密接な連携を取りながら公共施設の運営に参画することで、世界のスポーツ愛好者たちとの一体感を持ったＷ杯開催が可能となるだろう。国の積極的な支援と、地方自治体による住民に開かれた組織作りが必要であり、サッカー人気を煽ればいいという問題ではない」と結んでいる。

　４年後のいま、Ｗ杯開催で国民のスポーツ環境はどう変わろうとしているのか。

　まずは「国民の高揚」の実態をどう見るかである。

　特徴的だったのは、スタンドを埋めた日本代表に倣ったスタイルの若者たちを中心に、「強い一体感を持ち、感動した」の声が共通してあがったことだ。

　もう一つは「初めて見たけど、その後も、つい見てしまった」という自らの変化を口にするテレビ観戦者が圧倒的に多かったことである。「にわかフアン」を自認する人々が急増したようだ。

　「若者に『日の丸』への違和感はない」とか、「民族の一体感、活力」だとか、政治利用発言も目立ったが、他国同士の試合でもその国旗を打ち振って応援する姿が圧倒的で、そこでも一体感が強調されていたのだから単なるナショナリズムの高揚ではないだろう。

　高度なプレー、全力プレーに感動し、スポーツを通じた一体感を感得した喜びの発露だったのではないか。

　それはまた、スポーツの素晴らしさの再認識であり、スポーツは心豊かな生活に不可欠であると実感したからではないだろうか。

　これは、４年前に提起した基本課題の大前提が生み出されたことを意味している。

　しかし、多くの国民にスポーツライフの重要性を再確認させたとはいえ、それがまだ、自主的に組織化されてはいないということだろう。

　とはいえ、多くのボランティアが大会の裏方を努め、海外サポーターたちと交流し、自主的なスポーツイベント参加のうねりはあった。これをどう日常化できるかなのである。

　今回のＷ杯開催の国民スポーツにおける直接的な意義は大まかに集約すれば３点にあった。

　その第一は、世界最高峰のサッカーを目の当たりにすることで、豊かな体力、高度な技術、進化したゲーム戦術を認識し、スポーツの価値を体得することである。

　第二は、世界の選手、フアン、サポーターと直に接触することで、その人間性、スポーツ観、スポーツライフを知り、異文化交流の接点を見出して友好交流の土台を作り、日本スポーツの発展方向を模索することである。

　第三に、共催を契機に、日韓の多面的な交流をはかり、友好関係を確固としたものにすることだった。

　多大な「にわかフアン」を生み出すなど多くの国民が、サッカーの面白さ、スポーツの大切さを実体験したことで、日本スポーツを底上げする好機をもたらした。

　フーリガン対策の過剰警備が壁にはなったが、住民たちの「草の根」交流やボランティア参加が、概ね海外からの来訪者に好感を持って迎えられ、様々な国々の人々の、スポーツの楽しみ方、喜びの大きさに改めて日本との差異を感じた人々が多かったようである。

　日韓交流は、互いに深く理解しようという機運を生んだ。とりわけ国内では在日の人々への関心が高まった。

　ただ、交流が上滑りだったことを否定できない。歴史認識の浅い日本の若者たちが、自然に韓国代表を応援したのに対し、韓国側には、本音の部分で、歴史認識を基礎にしたわだかまりがあったことが報告されてもいる。

　大会後のラグビーＷ杯アジア予選取材でソウル市を訪れたが、市民たちのほとんどはＷ杯ベスト４の誇りを示したものの、日本に対しては商売の相手の域を出ず、靖国神社に参拝する小泉首相への警戒感すらうかがわせた。

　ようやく、本音の交流のスタートに立ったといったところだろう。

　日韓スポーツ交流は、一時的なイベント交流を超えるほどの発展を見せてはいない。

　ともあれＷ杯開催は様々な点で日本スポーツの本格的な発展の出発点を示し、どう進むか国民の意思決定を迫ったとは言えそうだ。

　一過性のお祭りを体験したことで満足するのか、世界の国々のようにスポーツを楽しむ条件、環境作りに本腰を入れて取り組もうとするのかの選択である。

　当面の問題としては、巨大施設をどう住民の財産として位置付けるかである。

　独立採算の強要により多目的イベント施設に衣更えする可能性が強く、丸ごと民間に任せる自治体もある。とはいえ数万人を動員するイベント興行は人口密集地域が重点だから、Ｗ杯熱気が去れば、地域間格差が大きくなりそうだ。

　国民体育大会開催用施設として建設した自治体が少なくないが、終われば同じことだ。

　Ｊリーグクラブの本拠地を期待する声もあるが、クラブの経営安定化に、なお問題を抱えているだけにバラ色の未来とはいえない。

　やはり、住民スポーツの土台をしっかり作り上げることしか、将来も巨大施設を有効利用し続ける方途はないだろう。

　その手始めに住民代表やスポーツ関係者代表を含めた決定権を持つ運用協議会の設置を提案したい。　

　　　　　　　　　　　　　　　　　　２００２年７月２２日記