日本スポーツ・ジャーナリズム研究会（ＦＳＪ）は、日本ジャーナリスト会議（ＪＣＪ）との共催により、７月１９日、東京・神保町の岩波セミナールームで「Ｗ杯の真実――総フィーバー３０日間の裏側を考える」討論集会を開いた。

　参加者は８２人で、熱気にあふれた活発な討論が約２時間３０分続き、会場を飲食店に移して、午後１０時３０分ころまで大いに盛り上がった。

　討論集会は、第一部が、国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）の問題、日韓の組織委員会の問題、世界サッカーの問題を中心に討論。

　第二部は、日韓共催の現実、日本国民の変化を中心とし、第三部が、マスメディアはどう報じたか、Ｗ杯の残したものをどう生かすか、を論じ合った。

　ここに、主な論議の主張点だけを紹介しよう。

　第一部ではコーディネーターのＦＳＪ主宰者である大野晃さんが問題提起した。

　大野さんは、「ＦＩＦＡの商業主義化、Ｗ杯の興行化で、大衆の『見る権利』が２つの点で制限されてきた。ＦＩＦＡの公共性が失われてきた」と訴えた。

　その１つは、テレビ放映権料の高騰と有料放送などの独占放映で、一般の人が手軽にゲームを見られなくなったことである。

　そして、もう１つは、高騰した放映権料による収入増で、欧州のプロクラブが世界の優秀な選手を集めるようになり、中南米やアフリカの地元フアンが、選手を身近に見られなくなったことである。

　さらに、「果たして近代スポーツの拡大は、各国のスポーツ文化の発展に有益だったのか」と疑問を提示した。

　これに対し、スポーツ社会学者の中村敏雄さんは「近代スポーツの普遍的価値に関する問題だが、ならば、各国がスポーツ文化を発展させる方法は何なのかを示すべきだ」と述べた。

　一方、ＪＣＪ代表委員でメディア学者の隅井孝雄さんは「延べ４００億人が見たとも言われるなど、見る権利が制限されたとは断言できない」と述べた。

　有料放送による独占放映は失敗し、それはＦＩＦＡの失敗であり、商業主義化の歯止めが生まれたという。

　また、サッカージャーナリストの荒井義行さんは「欧州のゲームから間を置かない大会日程の設定は、ＦＩＦＡが選手を第一にしない表れで、ＦＩＦＡは曲がり角にきた」と強調した。

　入場券問題やテレビ放映中心のあり方など、ＦＩＦＡはサッカーの普及拡大を忘れ、ゲーム内容を悪くしているという。

　五輪ジャーナリストの伊藤公さんは「ＦＩＦＡはえげつない。お金儲けしかしていない」と断じた。

　続いて第二部に入り、ＪＣＪ運営委員で元ヴェルディ川崎副社長の河野慎二さんが、コーディネ―ターとして「誤審や入場券問題など、お客さんを無視したようなＦＩＦＡの態度は許されない。しかし、サッカー本来の面白さが国民の心をとらえた」と述べた。

　新日本スポーツ連盟会長の長尾正二さんは「日韓の国民的なアプローチで、つながりができた」と国民意識変化を訴えた。

　スポーツ社会学者の関春南さんは「見る権利の問題はＦＩＦＡをきちんと批判し、是正を求めるべきだ」と述べた。

　さらに、国民的感動が、新しい認識を生み、それが物質的な力に変化する可能性があるとして、しっかり国民変化を見ていく必要性を訴えた。

　一方、日本サポーター協会理事の佐藤冬見さんは「日韓の距離は広がったように思う。韓国サポーターは日本がトルコに負けた時、大きな拍手を送っていた」と建て前の日韓友好交流と現実の差を強調した。

　そして「マスコミは友好が深まったと宣伝するばかりで、真実を伝えていない」と述べた。

　第三部では、Ｊリーグが、より地域密着の姿勢を強めて、地域サポートを高めることの重要性が話し合われた。

　毎日新聞運動部記者の滝口隆司さんは「１つの競技を継続的に取材できる態勢にない。深い取材が難しく、浅い内容の記事になってしまう」とマスメディアの悩みも口にした。

　また出版関係者からは「多くのＷ杯雑誌、本が出たが、ベッカム写真集以外はみんな失敗。売れなかった」と偏った関心の持ち方を批判した。

　また、「マスメディアの商業主義による作られたフィーバーだったのではないか」との発言もあった。

　ジャーナリスト、研究者、サポーターら多彩な出席者の本音の意見が飛び交い、総討論の重要性が再認識された貴重な時間だった。