前回の10倍もの巨額な放映権料を支払うＮＨＫはじめテレビ各局は、高い視聴率獲得を狙って、ニュース番組やワイドショーの大半を大会の話題や「日本は勝てます」調の情報にさき、他のニュースを片隅に追いやった。

　新聞も派手に紙面を飾った。

　マスメディアが「国民の最大関心事」と煽ったのは間違いない。

　結果は、日本―ロシア戦の視聴率が66・１％（ビデオリサーチ調べ、関東地区）の驚異的な数字を記録した。

　スピード豊かな全力プレーに心を動かされ、目を離せなかったのだろう。日本の試合以外でも視聴率は40％を超えた。

　主催者・国際サッカー連盟から見れば、メディア戦略が成功したと言えるのかもしれない。延べ２７０万人を超える観客を集め、興行的な成功に胸を張った。

 　しかし、不透明な入場券販売など極端な商業主義化、興行化による諸問題が噴出して、批判も巻き起こった。

　それでもスタンドを埋め、テレビ中継に見入った国民に、スポーツに対する意識変化が起こり始めているのは事実だろう。

　若者たちから「強い一体感に感動した」の声があがった。一般的には「つい見てしまった」の声も多かった。にわかフアンが急増したに違いない。

　国民の多くが自主的、自発的にスポーツ祭典に参加し、高度なプレー、日本代表の健闘ぶりを目の当たりにして高揚したという事実が重要である。

　Ｗ杯招致の狙いの一つは巨大施設建設などの経済効果だったには違いないが、思惑とは裏腹に、国民の多くは、経済活動を離れて自主的にスポーツを満喫することが元気の出るもとだと実感し、心豊かな生活にスポーツが不可欠なことを再認識したのではないか。

　数万人の外国人サポーターたちがスポーツの時間、空間を大切にし、日常的にスポーツにかかわることを誇りとしている姿に接して、「世界と同じスポーツの楽しみ方」を考える契機にもなったはずである。

　不幸なことに、世界の多くの国とは異なり、この国では経済活動ばかりが重視され、スポーツは個人の趣味に抑え込まれている。

　１９６４年の東京五輪を契機に、国によるスポーツ振興が本格化し、企業のスポーツ支援が拡大した。

　72年札幌冬季五輪では自主的にスポーツを楽しむ機運が生まれた。

　しかし経済偏重は、スポーツを商業主義的に絡め取る傾向を助長し、自主的スポーツ活動は後退した。

　93年のＪリーグ発足で地域密着型クラブが関心を呼んだが、運営基盤は不安定なままである。

　国のスポーツ振興予算は96年をピークに削減の一方をたどり、国民総生産の０・１％にも満たない。

　企業スポーツは休廃部が後を絶たず、企業はスポーツ支援からの撤退を強めている。

　気軽に使える公共施設もなければ、原っぱも空き地も激減し、子どもの体力低下は深刻だ。

　Ｗ杯体験が一過性のお祭り騒ぎで終わるなら「世界と肩を並べる」のは幻想にすぎない。

　しかし、高揚した国民エネルギーは、スポーツを生活の一部とするために自主的な努力を進め、この国の政策転換を促す可能性を秘めている。

　冷静に足元を見つめることで、その方策が見えてくるはずだ。

　それに依拠しなくては、住民に重い税負担を課す巨大施設などの有効な利用策が見いだせるはずもない。