韓国・日本共催のサッカー・ワールドカップ（Ｗ杯）への日本代表の挑戦は、１８日の決勝トーナメント１回戦（ベスト１６対決）で、トルコに０―１で敗れて終幕した。

　Ｗ杯初勝利、そして決勝トーナメント進出を念願とした日本代表は、一次リーグ２勝１分けの１位でベスト１６による決勝トーナメント進出を果たし、十分に目標を達成した。

　Ｗ杯へ２回目の出場で、世界トップと肩を並べる位置へ躍進したのだから、その健闘ぶりは見事だった。

　さらに上位を目指すには、より確実で精度の高いプレーが不可欠であることを実感できる決勝トーナメント１回戦敗退だった。

　代表選手は若い、貴重な体験を積んだ、だから４年後は、一段と飛躍するはずだと、マスメディアは期待感を煽っている。

　しかし、そうは簡単に世界トップ維持はできない。

　地元開催は、気象条件や競技場環境への慣れ、心身の体調整備、競技準備などで地元チームに有利であり、巨大な応援団の後押しによる緊張感と集中力、攻撃姿勢の堅持をもたらす。

　世界トップと互角の競技力を維持するには、こうした特殊な利点を差っ引いて、実力到達点を正確に見極めなければならない。　

　世界トップの実力を蓄えるには、それなりの土台と環境条件の整備が欠かせないからだ。

　それでは、この間のＷ杯「日本」報道において、日本マスメディアは、「飛躍の期待」を現実化する方向性を示し得ただろうか。

　私は、Ｗ杯開幕直前に、ほとんど「がんばれ日本」に終始したマスメディアの事前報道を批判しながら、Ｗ杯期間中に報道すべき諸点を明示した。

　第一は、「サッカーそのものの面白さ」「スポーツの素晴らしさ」を、日本代表の冷静な実力分析も含め、正確に、豊かに、国民に伝えることである。

　第二は、サポーター、応援者、市民による、外国からの来訪者との自発的な交流を積極化させ、互いのスポーツ観を交換してスポーツの将来を、ともに考える土台を作る努力である。

　第三に、以上の報道を基盤に、日本スポーツの環境条件を真摯に検討する国民姿勢を育成することに意を尽くすことである。

　そして、スポーツを通じて世界が一つになることを実感しながら、戦争準備の絶対拒否と平和な世界を構築するために自主的に努力する国民的意志の支えとなることだ。

　「サッカー好き、スポーツ好きを大きく育て、世界の人々と手を携えて発展する平和国家・日本の意志を示そう」である。

　そこで、終幕を迎えた日本代表に絡む報道に限って、マスメディアの報道内容を点検してみよう。

　まず第一に、ＮＨＫはじめ独占放映権を持つテレビが、「ニュース」の大半を異常な中継番組宣伝に費やし、「報道機関の責任」の放棄が顕著だったことである。

　テレビのスポーツ番組が、国民に対し、現実の諸問題を隠蔽する役割を果たすことは、かねがね問題にされてきたのだが、今回の事態は、これに、巨大な視聴率獲得の目論見が加わって、ニュースバリューの無視という、報道の原則逸脱を招いた。

　国税の助成によって成り立つＮＨＫが、その先頭に立ったことは公共性の放棄も甚だしく、民放の極端な商業主義的宣伝を促し、「報道機関としてのテレビ」を自滅させかねない犯罪的な行為だった。

　しかも、テレビ全体の報道内容は、「がんばれ日本」を強調する根拠があいまいな「期待感によるゲーム展望」であって、「日本が優勝する」などという事大主義的幻想を撒き散らすほどの無責任さすらうかがえた。

　さらには、一部の市民応援を誇大に描き出して、一般市民の反応を、問答無用に「がんばれ日本」に統制しようと試みていた。

　また、国際交流に関しては、歓迎行事中心の浅薄な紹介にとどまって、地域宣伝の手助けにすぎなかった。

　新聞も、その視点は、テレビと大差はなく、むしろテレビの宣伝を、さらに煽るような傾向を示した。

　私の提起した報道の諸点は、ほんの一部、アリバイ的に触れられたに過ぎなかった。

　その結果、「感動した。スポーツっていいね」と言ってのける小泉首相が、国家スポーツ予算を大幅に減額し、地方自治体にスポーツ振興策を押しつけてきた実態は、隠蔽された。

　さらには、Ｗ杯開催の最中に、スポーツの求める平和な世界を脅かす戦争準備法案などの強行を狙う欺瞞に満ちた小泉政権の「Ｗ杯の政治利用」に手を貸したとも言える。

　マスメディアは、「がんばれ」の結末を、「よくやった日本」や「やればできる日本」「ありがとう代表たち」に収束した。

　どうよくやったのか、何が足りなかったのか、それにどうスポーツ団体や政府、自治体は関わったのか、マスメディアは何をしたのか、国民は何を考えなければならないかを、全て捨て去って幕を下ろそうとしている。

　しかし、それを許すほど、高揚した国民感情は甘くはない。これからの日本スポーツのあり様を問うことになるだろう。

　となれば、各マスメディアでも「日本総括」が企画されねばならないはずである。

　だからこそ、改めて、私の「総括の視点」を示しておきたい。

　総括は、少なくとも４つの課題から検討されねばならないだろう。

　スポーツジャーナリズムの立場を意識するならば、まず第一に、「日本代表の戦跡評価と今後の方向」を明確化することである。

　Ｗ杯で世界トップと肩を並べるための日本サッカーの改革は、国内トップレベルの育成システムの改革から始まった。

　１９９１年のＪリーグ構想提示は、従来のトップ育成システムの基盤である学校、企業から、新たに、地域に根付いた西欧型クラブへの基盤転換をはかることだった。

　だからこそ、トップチームだけでなく、ジュニアチームの保持など各層チームの育成を義務化して、Ｊリーグクラブの創設を目指した。

　９３、９４年のＪリーグブームは、新システムへの期待感が支えた。しかし、育成の時間はなかった。それが「ドーハの悲劇」となった。

　Ｊリーグブームは去った。起死回生策が、一握りのジュニア選手の集中強化による日本代表作りだった。

　育成過渡期の代表は、初のＷ杯出場を果たしたものの、１勝もできなかった。

　そして、９８年以降の４年間に、一握りのジュニア選手がようやく育って２００２年を迎えた。

　日本代表躍進の裏に、重大な方向転換と土台の脆弱さが隠れていることを見逃してはなるまい。

　Ｊリーグクラブがジュニアを育て、大きな基盤作りの中から層の厚い代表を生み出す基本方向をとりあえず棚上げして、手っ取り早い集中強化策に切り換えた成果にすぎないのではないか。

　そこに、４年後の飛躍を楽観視できない根本問題が横たわっている。

　１９９８年長野冬季五輪から４年後の２００２年ソルトレークシティー冬季五輪での日本選手の大幅ダウンがオーバーラップするからだ。

　６４年の東京五輪でも、７２年の札幌五輪でも、そうだった。

　五輪開催までの集中強化による成果と、開催後の急激な後退が日本的特徴となっているのだ。

　日本的な一過性の集中強化システムを、継続的な育成強化システムに転換しようとしたＪリーグクラブの基盤作りは、実際には、頓挫したままにあるのではないか。

　「外国でもまれた方が強くなる」などといった安易な提言が関係者から飛び出すことが、これを証明しているように思われる。

　今回のＷ杯は初ものずくめだ。ベスト８には、初出場のセネガルのほか、初進出の韓国、トルコ、初進出も同然の７２年ぶり米国の４国が名を連ねた。ブラジル、イングランド、ドイツの優勝経験国と優勝候補の常連・スペインの４国との新旧対決となる。

　特徴的なのは、これらの初ものの立役者たちが、欧州クラブに所属して海外で力をつけ、代表チームの躍進を牽引したことである。古豪ブラジルにしてもそうだ。

　欧州テレビマネーが、世界の優秀選手を欧州にかき集めている現実が、新しい勢力図を生み出したとも言えるだろう。

　これは、各国の国民スポーツ文化を健全に発展させる方向と言えるのだろうか。テレビマネーと企業スポンサーにより興行化したＷ杯が、世界の国民スポーツ文化を歪めているとは言えまいか。

　世界のスポーツ文化交流を目的とする国際競技会のあるべき方向と、各国の独自性をもった国民スポーツ文化の発展方向が、どう融合すべきか、十分に関連づけて、世界スポーツの将来を検討しなければなるまい。

　第二に、サポーター、フアンの意識変化は何かである。

　「サポーター」を自称して、勝手に暴れまわる若者は、「フーリガン」として札付きの者以外に、世界に多くの例を見ない。

　なぜ、日本では、そんな非スポーツ的な暴走若者が出現したのか。

　さらにはサッカーフアンを自認する人々はＪリーグをどう見始めるか、である。

　第三は、国民一般の「サッカー」や「スポーツ」の見方、スポーツ観は、どう変わったのか。

　連日のようにテレビ中継を目に、耳にし、様々な機会での話題の中にあって、何を感じ、どう動こうとしているのか。

　そのことは、第四の「日本のスポーツ環境をどう考えるか」に深く関わってくる。

　全国で、巨大施設建設などのため、５００億円を超える税による先行投資が行なわれ、その維持費、関連諸費用ともども、各地の住民に巨額な借金がのしかかっている。キャンプ地、キャンプ候補地も同じことだ。

　借金を、自らの文化投資として受けとめられるだけの住民スポーツ振興策がとられるのかどうか。国は、これをどう支援するのか。

　施設が宙に浮く、あるいは廃墟となる、宴の後を招来してはなるまい。

　国や自治体の責任が問われて当然だろう。

　この全体を通して、マスメディアの自己批判と建設的提言が行なわれなければならないのは当たり前である。

　様々な問題を残しながらも、東京五輪開催は、国民スポーツ振興の政策的実施の基礎を作った。札幌冬季五輪開催は、「スポーツを楽しむ」喜びを国民の中に広めた。

　しかし、長野冬季五輪開催は、政治的、商業主義的スポーツ利用に対する住民の嫌悪感を呼び起こした。

　今回のＷ杯がどう受けとめられるかは、マスメディアの総括姿勢と無縁ではない。

　国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）のあり方など国際競技団体や日本組織委員会、さらには日本サッカー協会などの国内競技団体の問題点指摘は、Ｗ杯終了後に譲りたい。

　日本代表の終幕が、Ｗ杯の閉幕でないことは、もちろんだからである。

　　　　　　　　　　　　　　２００2年６月１９日　　大野　晃