Ｗ杯の開幕を半年後に控えた2002年１月下旬から４月初めにかけて、熱気の高まる大会ムードに水をかけるような悲観情報が世界を駆け巡った。

　Ｗ杯の世界テレビ放映権を握っていたドイツの大手メディア会社「キルヒ・グループ」の中核企業であるキルヒ・メディア社が経営破綻に陥ったのである。

　同社は負債総額65億ユーロ（約7500億円）を抱えて、４月８日、ミュンヘン簡易裁判所に破産を申し立てた。戦後ドイツでの最大級の倒産と伝えられた。

　融資銀行団などによる再建策が検討されたが、とりあえず国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）は、Ｗ杯放映権を同社グループの「キルヒ・シュポルト」が引き継ぐことで、「Ｗ杯放映に問題なし」の声明を発表し、混乱を沈静化するのに懸命だった。

　オリンピックと同じように４年に１回開催されてきたＷ杯は、これまたオリンピック同様に、世界にテレビ放映されることで爆発的な世界人気を集めてきた。

　人気のカギであるテレビの放映権料は高騰を続け、2002年大会と次回2006年大会分の放映権はセットで売りに出されて、史上初めてメディア会社グループが一括して購入。

　テレビ放映の仲買人として、映像を制作して各国各地域の放送局に売り渡す新たな放映権商法をスタートさせた。

　ＦＩＦＡから「2002、2006年セット」を一括購入したのが「キルヒ・グループ」とＦＩＦＡの代理店として実績を持っていたスイスの「ＩＳＬ」社グループの共同体だった。

　総放映権料は、2002年分が13億スイスフラン（約1140億円）、2006年分が15億スイスフランといわれ、両社グループは、前者が欧州を、後者がその他の地域を販売領域として、巨額な放映権料交渉を続けていた。

　ところが、2001年５月に「ＩＳＬ」が経営破綻し、「キルヒ」に全放映権が移ったものの、「キルヒ」も経営破綻に見舞われて新商法はピンチに立たされた。

　Ｗ杯収入の大半を放映権料に頼っているＦＩＦＡにとっては、死活に関わる大ダメージであり、2002年Ｗ杯テレビ映像は「キルヒ・グループ」の100％子会社であるフランスの「ホスト・ブロードキャスト・サービス（ＨＢＳ）」社が担当するだけに、「親会社の破綻でＷ杯映像がなくなる」と世界のメディア界は大騒ぎになった。

　サッカーＷ杯が、その際限のない商業主義化により、グローバル・メディア・コンテンツとして重要な位置を占めるに至っているとともに、テレビ放映権を保有するメディア企業の盛衰が、大会の命運をも左右するほどになっていることを如実に示す事件だった。
 

　　　　　　　　　Ｗ杯の規模拡大とテレビ中継

　
　オリンピックを上回る世界的な関心事に発展したと言われるサッカーＷ杯の規模拡大の歴史を簡単に振り返ってみよう。

　チャンピオンシップに懐疑的だったサッカーの母国・イングランドの抵抗を押し切って1930年に南米のウルグアイで産声をあげた時、Ｗ杯は、欧州、中南米のわずか13カ国・地域への広がりしか持たなかった。

　それでも主会場であるモンテビデオに10万人収容の競技場が急造されるなど18試合で43万人余の観客を集めている。

　第二次大戦で中断された後、1950年にサッカーの大衆人気を誇るブラジルで再開され総観客数は100万人を超えた。

　テレビ放映が登場したのは1954年のスイス大会からで、初めて、欧州各国の公共放送を中心に構成される欧州放送連合（ＥＢＵ）が運営する「ユーロビジョン」の電波に乗った。

　オリンピックのテレビ放映は1960年ローマ夏季大会からだから、６年ほど先行している。

　この大会からアジアとアフリカ代表も参加し、テレビ放映の影響は、その後のＷ杯予選参加国・地域の増加をもたらした。

　オリンピックが1964年東京夏季大会で初めてテレビ衛星中継されたのに続いて、1966年のイングランド大会からＷ杯もテレビ衛星中継され、世界へ電波に乗って拡大した。同大会から総観客数は150万人を突破した。

　テレビ放映を通じて、世界的な人気が定着するのは、80年代に入ってからだ。

　82年のスペイン大会から予選参加が100カ国・地域を超え、大会総観客数も200万人を上回る。

　86年のメキシコ大会は延べ135億人がテレビ中継を視聴したと推定されている。同時に、欧州時間に合わせて真夏の正午にキックオフの試合が組まれるなど、スポンサーとしてのテレビの大会への介入が問題となった。

　オリンピックが、「商業五輪」と呼ばれた84年ロサンゼルス大会から急速に商業主義化、興行化を強めるのと足並みをそろえるように、Ｗ杯の世界興行化も強まった。

　90年代に入って、熱狂の20世紀末を迎える。サッカー不毛の地と言われていた米国であえて興行的に開催された94年大会は、52試合で史上最多の350万人を超す観客を動員し、世界188カ国にテレビ中継されて延べ320億人が視聴し、決勝は20億人が見たと言われている。

　しかし、試合の大半が欧州のゴールデンタイムに合わせて正午から午後２時にキックオフされ、灼熱の炎天下での試合は「選手を犠牲にした商業主義的運営」と批判を浴びた。テレビの介入が定着した。

　前回の98年フランス大会は、予選参加168カ国・地域、大会出場３２カ国・地域、大会試合数64といずれも史上最多に膨れ上がり、総観客数は278万人。世界でのテレビ視聴者数は延べ400億人に達したと推測されている。

　96年アトランタ五輪の視聴者数が延べ196億人と言われているから、サッカーＷ杯は、オリンピックをはるかにしのぐ、世界最大のスポーツイベントに膨張した。

　2002年大会の予選参加は198カ国・地域に拡大し、オリンピックも、国連も及ばない広い地域にサッカー人口が広がっている。ＦＩＦＡは２０４カ国・地域の加盟で、２億人を超える競技人口を豪語している。

　実際、90年にアジア諸国のスポーツ事情を取材に回った時の経験でも、代表が出場しているわけではないのに、試合のテレビ中継に夢中になっている南アジア、東南アジアの人々を目の当たりにして、「サッカーは世界共通言語」を実感したものだ。
 

　　　　　　　　　　異様な日本の後発ブーム

　
　日本には戦前からの根強いサッカーフアンの伝統はあったものの、68年メキシコ五輪で日本代表が銅メダルを獲得しながら、その後の日本リーグに爆発的なブームは起こらなかった。

　日本サッカー協会が、マンネリ化した日本リーグの抜本的な改革に乗り出して、91年に、プロリーグとしてのＪリーグ構想を打ち出すと、新しいコンテンツを求めていたテレビやスポーツ紙などが煽って、サッカー人気に火がついた。

　日本リーグチームを母体に、旧チーム所有企業と関係地方自治体、地域住民の３者による新しいプロチームの運営を目指すＪリーグ構想は、地域活性化を狙う地方自治体にサッカーブームを呼び起こし、多くの地方自治体が参画を目指すとともに、大型公共事業の旗印として92年には2002年Ｗ杯の日本誘致が決定された。

　大型スタジアムの建設を前提とするＪリーグとＷ杯へ、中央、地方の不動産業界、建設業界が群がり、バブル経済の崩壊過程で、サッカー人気が景気浮揚の切り札として注目された。

　93年にスタートしたＪリーグでは、顔にペインティングし、選手と同じユニフォーム姿で旗を振り、太鼓を打ち鳴らして、応援歌を叫び続けるサポーター集団の登場が斬新なイメージを与え、テレビによって広く宣伝されて爆発的なブームとなった。

　サポーターのスタイルはブラジルなどの南米型サポーターを真似たものが多く、テレビ映像によって世界のサッカー応援スタイルを知り、それに倣い、それがテレビを通じて国内に広がるというテレビメディア主導のブームだったことが特徴的だった。

　しかも、大きな経済効果を期待する地方自治体や経済界の後押しが人為的なブームに拍車をかけた。

　発足翌年の94年には１試合平均１万9000人を超える観客を集め、関連グッズが飛ぶように売れて、ブームのピークとなったが、その後は観客数は減少一方となった。

　代わって日本代表の人気が高まった。Ｊリーグの発足した93年は、94年米国Ｗ杯の予選に沸いた。

　日本代表が史上初めてＷ杯大会に出場した98年フランス大会には、日本代表サポーターが大挙してフランス入りし、観光業者も潤した。

　同大会の日本代表の試合のテレビ視聴率は平均60％の脅威的な数字を記録した。

　しかし、Ｊリーグの観客数は、Ｗ杯共催決定後も低迷し、開催地のスタジアムが完成してＷ杯ムードが高まった2001年になってようやく上向いてきたにすぎない。

　一気に高まった日本のサッカーブームだがテレビなどのマスメディアが煽動して、経済効果やファッション性が先行しただけに、サッカーそのものの人気が国民に定着したとは言い難い。

　Ｊリーグのテレビ放映は激減し、イタリアなどの海外リーグで活躍する日本代表選手がマスメディアの主役に座っている。

　Ｗ杯が目前に迫った21世紀に入って、サッカーブームが、「がんばれニッポン」ブームに転じていることが、それを雄弁に物語っている。
 

　　　　　　　　　高騰する放映権料
 

　一方、テレビ中継により世界的にＷ杯人気が広がるとともに、テレビ放映権料は高騰の一途をたどっている。

　日本で初めて、民放の「東京12チャンネル」が録画放送を行ったのが70年メキシコ大会だが、放映権料は１億円足らずで、２週間に１試合の年間番組だったが、視聴率は１％にも届かないことが多かったという。

　86年メキシコ大会で、ＥＢＵを中心とした国際テレビコンソーシアム（ＩＴＣ）がとりまとめた世界総放映権料は約5600万スイスフラン（約53億円）と推定され、うち最大手のＥＢＵが約2240万スイスフランを支払ったと言われた。

　同大会のＮＨＫの放映権料は約２億円とされている。

　90年、94年、98年の３大会のテレビ放映権はセットで売り出され、世界の総放映権料は約316億円で、うちＥＢＵが約298億円を支払った。日本はＮＨＫが放映権を獲得し98年分の放映権料は約６億円だった。

　ところが、2002年大会を前に、ＦＩＦＡの放映権商法は一変する。前記のように、一括売り渡し方式により、放映会社による映像売りに転じて、放映権料は10倍にも跳ね上がった。

　総放映権を獲得した「キルヒ」と「ＩＳＬ」は、それまでとはケタ違いの放映権料を各国、各地域放送メディアに提示して激しい対立が起こった。

　交渉は難航し、幾分かは値切りされながら、押し切られる形での契約が続いた。強引な放映権売りが、両社の経営破綻の要因ともなった。

　日本では、ＮＨＫと民放によるジャパンコンソーシアム（ＪＣ）が2002年大会40試合分の地上波とＢＳハイビジョンによる放映権を約66億円で契約し、スカイパーフェクＴＶがＣＳテレビによる全64試合分を約140億円で契約した。

　放映権料高騰の背景には、ＦＩＦＡによる代理店を使っての強気の商法と、ＢＳ・ＣＳの拡大によるテレビメディアの競争激化がある。

　74年から98年まで長期にわたりＦＩＦＡを切り回したアベランジェ会長（ブラジル）の指導の下で、ＦＩＦＡが代理店を導入したのは82年スペイン大会からである。

　初の代理店契約を結んだウエストナリ―社は大会組織委員会に代わって、大会スポンサー企業を集めた。

　さらに、同年にスポーツ用品メーカー、アディダス社のダスラー社長と日本の広告代理店「電通」が共同出資して設立した「ＩＳＬ」社が、やがてＦＩＦＡの代理店としてとって代わり、本格的にＷ杯ビジネスを推し進めるようになる。

　「ＩＳＬ」社がリードした86年メキシコ大会では、安定した収入源として、高額のテレビ放映権料を確立し、スポンサー企業を確保して、ＦＩＦＡの財政を潤沢にした。

　以後、総放映権料は２倍化、10倍化とうなぎ登りに高騰した。

　同時に、大会組織委員会から大きな収入源が消えていった。

　2002年大会は、総放映権料13億スイスフランはじめ、１社数10億円の契約とも言われるオフィシャル・パートナー16社のスポンサー料の全てがＦＩＦＡの独占収入で、ＦＩＦＡは16億8500万スイスフラン（約1264億円）の大会収入を見込んでいる。

　大会組織委員会には１億米�j（約１３２億円）の分配金を出すだけで、入場料収入やＦＩＦＡが認めたローカルスポンサー料などで大会運営を賄うことを求めている。

　総額607億円の予算を組んだ日本組織委員会だが、寄付金・助成金を開催自治体などに頼らざるを得ず、苦しい財政事情に追い込まれている。

　代理店の介在で、Ｗ杯はＦＩＦＡに大きな利益をもたらす構造になった。
 

　　　　　　興行化の促進とユニバーサルアクセス権
 

　テレビメディア界にも90年代に入って新しい競争が生まれている。

　英国で豪州のメディア王、ルパ―ト・マードック氏が率いる「ニューズコーポレーション」社が有料衛星放送「スカイテレビ」をスタートしたのが89年。

　先行した「ＢＳＢ」社を併合して「ＢスカイＢ」に有料放送を１本化し、民放「ＩＴＶ」社が発足させたサッカーのイングランド・プレミアリーグの放映権を、92年に５年間３億4000万ポンド（約474億円）の破格の値段で獲得した。

　公共放送のＢＢＣも相乗りでハイライト放映権を入手し、総額約600億円が同リーグに転がり込んだ。

　さらに、97年から2001年までに「ＢスカイＢ」は約1700億円を同リーグにもたらしている。

　放映権料の分配金で潤沢になった同リーグ参加のトップクラブは世界中から優秀な選手をスカウトするようになった。

　同様の動きは、イタリア、ドイツでも起こり、有料衛生放送の巨額な独占放映権料が各国のトップリーグを囲い込み、世界のトップスターの欧州一極集中が進んだ。

　しかし、それまでは無料でテレビ観戦できていたのが、有料放送になったことで、高くつくテレビ観戦になった。

　フアンの不満が高まり、英国では96年に放送法が改正されて指定行事の独占放映を禁止するユニバーサルアクセス権（国民的なイベントなど普遍性＝ユニバーサリティ＝を持った行事の放送を、国民誰もが視聴できる権利）の強化が図られた。

　有料衛星放送のカネにいとめをつけない独占放映権獲得の動きが、Ｗ杯放映権売買にも反映し、ＦＩＦＡの放映権新商法の引き金になったと見られている。

　サッカーの普及拡大とＷ杯の世界展開を目指してテレビ放映を推進してきたＦＩＦＡだけに、これまでは、無料放送に放映を限ってきたのだが、欧州の新しいテレビメディア状況下で、建前を放棄し、Ｗ杯の完全興行化に踏み切ったとも言えるだろう。

　2002年大会の入場券は750米�j（約９万9000円）から60米�j（約8000円）に設定されている。安価ではない。しかも、厳しい抽選がある。

　たとえ地元開催でもスタンド観戦できるのは一部の人々にすぎない。にもかかわらず、大会スポンサー企業には優先的に入場券が配布され、それがＣＭ戦略に活用されてきた。

　スポンサー企業には、朝日新聞も名を連ね、販売拡張に利用しているほどだ。

　さらに、全試合をテレビ観戦するには、日本でも有料衛星放送と契約しなければならなくなった。

　「ＩＳＬ」「キルヒ」の相次ぐ経営破綻など、世界的な不況下でＷ杯ビジネスに暗雲が垂れ込めているとはいえ、ＦＩＦＡが興行性を追求する限り、世界最大のスポーツイベントであるＷ杯は、多くのサッカーフアンからは遠去かっていくように思われる。
　

　　　　　　　　問われるＦＩＦＡの公共性
 

　Ｗ杯は間違いなく大衆的人気に支えられて発展してきた。だからこそ、「負の利用」も数え切れない。

　「Ｗ杯は戦争だ」と言われる。国代表同士の争いが、サポーター国民のナショナリズムを駆り立て、政治利用されることも少なくなかった。

　70年メキシコ大会の北中米地区予選直後の69年に、対戦試合の遺恨で、エルサルバドルとホンジュラスが戦争に突入し「サッカー戦争」と伝えられた。しかし実際は、試合に興奮した国民を巻き込んだ政府の政治利用だったようだ。

　英国フーリガンの乱行をおそれ、90年イタリア大会では、イングランドの試合をサルデーニャ島に封じ込める運営も行なわれた。フーリガンの横行は、Ｗ杯が世界の注目を集めるようになったからこその、示威的パフォーマンスだろう。

　94年米国大会では、オウンゴール（旧・自殺点）して敗れたコロンビア選手が帰国後射殺される事件も起きた。勝敗の賭けが背後にあったとも伝えられた。

　様々な地域伝統的な球蹴りゲームが世界的に拡散していたこともあって、近代サッカーは大衆的な「するスポーツ」として世界中に普及した。

　それを基盤に「見るスポーツ」としても、各地で、形に違いはあるにせよ、永い歴史を誇ってきた。

　統一ルールによる世界一決定戦であるＷ杯は、世界トップの力と技を目の当たりにできる機会であると同時に、様々な国々のサッカー観を解け合わせ、世界共通の基盤作りを進める場でもあるはずだ。

　世界の様々なサッカー文化が交流する庭であり、世界のどこでもそれぞれの条件下で発展の道を探ることに大きな意味があるだろう。

　しかし、現在の世界サッカー界は大きな構造変化に見舞われている。

　欧州のトップクラブに、競技生活の安定を求めて世界トップ選手が集中し、巨額の報酬を手に入れるスタープロも誕生している。

　反面、大衆人気のあるブラジルなど南米各国では、スター選手が欧州に去って、日常的にはスター不在の国内リーグを強いられているという。相対的に国内人気の低下は免れない。

　近年、レベルを高めたアフリカ諸国は欧州リーグのスカウトたちの草刈り場とも、欧州クラブへの選手供出の下請け工場ともいわれる。

　アジアからの欧州への流出も増加した。

　欧州内でも、旧東側から英国、イタリア、ドイツ、スペインなどへ選手が流れ、外国人選手枠問題は深刻である。

　人気スター、優秀選手のボーダレス流動化の大きな要因が、有料衛星放送のテレビマネーであることは間違いない。

　「ＢスカイＢ」などは、独占放映権を握ったイベント映像の世界販売を戦略的に追求している。

　テレビマネーにより、世界のトップ選手をかき集め、それによるリーグ戦をテレビ・コンテンツに仕立てて、グローバルに販売し、世界のフアンがカネを払って視聴し、その料金で回転するという構造である。

　一極集中が進む中で、各地域での発展の方向が見つけにくくなってきている。

　そんな中で、Ｗ杯そのものが、グローバル・コングロマリット化（マードック氏率いる「スカイ」グループの英国、米国、香港、日本などの世界的系列展開など、多種マスメディア複合の世界系列企業化）したマスメディアの商業主義的利益を生み出すメディア・コンテンツに変質してきている。

　それは、世界の大衆的スポーツイベントをエリートスポーツ化することを意味はしまいか。サッカー発展の後発地域切り捨てにつながらないか。

　20世紀を貫いて追求されたスポーツの公平な大衆化に背を向ける方向へ動き出したＦＩＦＡの、世界サッカー統括団体としての公共性が問われねばなるまい。

　ＦＩＦＡ及び各国サッカー協会の興行主義を厳しく批判し、大衆のスポーツイベントを大衆の手に確保するために、テレビ放映に対するユニバーサルアクセス権の追求などを含めたサッカーフアンによるＷ杯再生運動も必要だろう。

　Ｗ杯の地元開催は、大衆人気としては後発の日本にとって、世界サッカー界の現実を見極め、日本サッカーの発展方向を見出すための絶好の機会には違いない。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　２００２年４月１１日記

　　　［参考文献］
　
　　放映権料などに関しては、新聞各紙及び「スポーツ放送権ビジネス
　　最前線」（メディア総合研究所、2001年５月発行）を参考にした。