反テロの愛国心高揚を目指す米国政府に迎合した米国テレビによる身贔屓な横槍が、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）に、順位判定を示さないままのダブル金メダル授与という前代未聞の政治的決着を強要したとまで伝えられた。

　選手にとっては、やる気をなくす場外乱闘にも思われるが、一方で、ロシアなど欧州勢からはドーピング違反が続出し、冬季五輪初の金メダル剥奪も起こっている。

　１９９０年に全面的な憲章改訂による五輪出場選手のプロ・アマ完全オープンに踏み出してから10年余り。五輪の際限ない商業主義化、興行化で、「五輪プロ」たちを巡る「負の競合」が表面化している。

　現実追認のＩＯＣが、74年に「アマチュア規定」を廃止し、スポンサー契約選手の出場を条件付きながら承認すると、一気に五輪選手のプロ化が加速した。

　拍車をかけたのが、70年代後半から80年代に、スポンサー名あるいは商品名を大会名に被せた冠大会の世界的な膨張である。

　広告代理店が介在して、テレビメディアとスポンサー企業、そして競技団体の３者をドッキングさせる冠大会方式は、競技会スポンサーを従来のスポーツ関連企業から一般企業へ飛躍的に拡大し、巨額の協賛金を競技団体にもたらして、競技会の商品化を強力に推進した。

　その五輪版が「商業五輪」と言われた84年ロサンゼルス五輪であり、五輪のビジネス化、五輪競技の商品化を決定的に促した。

　五輪オープン化への歴史的な流れをかいつまんで紹介すればこうなるのだが、重要なことは、企業スポンサーと結びついて、テレビを軸にした商業主義的なマスメディアによって、その基盤が作られたことである。
 

　　　　　　　米国テレビの一極主導

　
　ＩＯＣの発表によれば、２００１年から２００４年までの４年間の五輪収入は、約45億米�j（１�j＝１３２円換算で、５９４０億円）に及ぶという。

　そのうち50％を２大会（ソルトレークシティー冬季五輪と契約済みの２００４年アテネ夏季五輪）の総テレビ放映権料が占め、40％が総スポンサー料で、大会入場料収入は８％にすぎない。

　まさに、五輪とは、テレビとスポンサー企業でもつビッグイベントなのである。

　スポンサー企業は、テレビを軸としたマスメディアを使って独占的に五輪がらみのＣＭ戦略を展開して利益を追求し、それがまたマスメディアにも有力な収入源になる。

　五輪放映権収入は、大会組織委員会の基本的な財源になるのはもちろんだが、ＩＯＣや競技団体、各国のオリンピック委員会にも一定比率で分配される。

　競技団体にとっては、五輪が、世界のマスメディアを通じての競技宣伝の場となる。とりわけ、テレビ・コンテンツとしての商品価値を示す絶好の機会である。それゆえ、実績のある興行プロが次々に登場し、主役の座を奪う勢いなのだ。

　五輪に出場する選手は、興行主である主催者・ＩＯＣからの分け前に預かることはないが、「金メダルと銀メダルでは、その後の競技会のギャラやＣＭ契約料のケタが違う」と言われるように、冠大会、賞金大会の出場料などに、成績がはねかえる仕組みになっている。

　好成績の最大の報酬が、スポンサー契約料のアップであり、人気度や話題性も重要な要素になるという点で、マスメディアの影響が大きい。

　五輪は、テレビ・コンテンツとして商品化した競技や、その出演者あるいはＣＭタレントとして商品化した選手たちの国際総合商品見本市でもある。

　80年モスクワ夏季五輪から倍増した84年ロサンゼルス同五輪の総テレビ放映権料が２億８７００万米�j。五輪が商業主義化に突っ走って２０００年シドニー夏季五輪では13億３２００万米�jだから、約５倍に跳ね上がった。

　このうち米国テレビの放映権料の占める割合は84年時は80％近かったが、２０００年は53％に下がった。それでもＮＢＣは７億５００万米�jを支払った。

　冬季大会では、ソルトレークシティー五輪の総テレビ放映権料が７億３８００万米�jに達し、ＮＢＣが75％にあたる５億５５００万米�jで独占放映権を買い取っている。

　世界的に冠大会方式と競技会の商業主義化が広がり、各地で五輪の商業主義利用が拡大する中で、相対的に米国テレビの支配比率が低くなる傾向を見せているとはいえ、「五輪興行株式会社」は、独占放映権を握る米国テレビが飛び抜けた筆頭株主として君臨している。

　出資金の50％にあたる総テレビ放映権料の50％以上を米国テレビが占めているからだ。

　米国テレビなくしては、五輪ビジネスが成り立たない状況が続いているのだ。

　五輪ビジネスのグローバリズムとは、米国テレビの一極主導による五輪を頂点としたパラリンピックを含む各五輪競技の世界的な商業主義化拡大戦略を意味すると言えそうだ。

　冷戦構造が崩壊した90年代に、各種競技会や選手の世界マーケットが形成され、従来の「アマチュア」から「五輪プロ」が誕生していった。

　「五輪プロ」の実態は、本拠地を持って安定した観客動員による興行収入を主財源としてきたアメリカンフットボール、野球、バスケットボール、アイスホッケーやサッカーなどの伝統的な興行プロとは微妙に異なる。

　陸上競技、水泳などのようにワールドサーキットの出演タレントとして世界を巡回しながら賞金、出場料を獲得し、ＣＭタレントとしてのスポンサー契約料を基盤とする新しい形のタレント・プロと言ってもいい。ボーダレスに多国籍の選手と契約する企業スポンサーが独自の報奨金を用意するケースもある。

　ゴルフ、テニスやＦ１のプロに似ているが巨額な賞金や報酬が期待できるのは、例外的なスーパースターに限られる。

　ボーダレスの競技生活を続けながら、自国の行政や競技団体の支援も受けるが、商品価値は、テレビメディアの評価が頼りである。

　しかし、永年、ＩＯＣと組んで、五輪ビジネスをリードしてきたＩＳＬ社が経営破綻するなど、世界的な不況下で、膨張を続けた五輪ビジネスに翳りが見られ、誕生したばかりの「五輪プロ」の将来も安定しているとは言いがたい。

　　
　　　　　　　　無残なプロ化の強行

　
　五輪ビジネスのグローバリズムは、日本スポーツをどう変貌させてきたのだろうか。

　企業チームによる日本リーグなどの日本一争いで発展してきたトップスポーツだが、欧州などでワールドカップという名の賞金付きサーキット大会が多競技に拡大すると、そこへ飛び込まなくては、五輪での成果が期待できなくなった。

　それだけチームや選手たちの海外遠征が増加して多くの競技資金が必要となり、所属企業や競技団体の枠を超えた、より自由な資金獲得が不可欠になっている。

　アマチュアリズムに厳格だったラグビーも２００１年に部分的な日本代表のプロ化に踏み切り、五輪や世界選手権、ワールドカップに挑戦する競技のトップは、全てがオープン化に向って動いている。

　しかし、「企業アマのプロ化」は厳しい現実に直面している。

　２つの大きなハードルがあるからだ。１つは、日本スポーツの根幹となってきた伝統的な企業スポーツからの自立であり、もう１つはＣＭ契約によるプロ化の基盤となる選手の肖像権の確立である。

　日本での第一次プロ化ブームは、93年スタートのＪリーグブームに触発され、多くの球技団体での日本リーグ改革を契機に起こった。

　日本バレーボール協会は93年にプロ化推進の委員会を設置し、94年12月のＶリーグ創設を目指した。急先鋒は女子の名門・日立チーム顧問だった山田重雄・協会常務理事。

　94年７月に同チームの大林素子選手、吉原知子選手らが、所属企業の日立に対しプロ選手契約を要求して、「プロは認めない」とする企業と対立。騒動は半年近くに及んだ。

　山田顧問が外為法違反で書類送検される事件発覚など、すったもんだの末、大林、吉原両選手はイタリアでプロ化を果たしたが、チームのプロ化は夢と消えた。

　「ビジネスとして展望が持てない」とする企業が多く、外国人選手のプロ契約を認めただけで、日本リーグを衣更えしたＶリーグはスタートした。

　その後、76年モントリオール五輪金メダルチームの主力を構成するなど女子バレー界をリードしてきた日立バレーボール部は廃部に追い込まれた。

　バブル経済に突き進む80年代はテレビを通じてバレーもブームに沸いたが、バブルの崩壊した90年代は、五輪の成績不振などでブームが去り、テレビ放映も減少して、企業チームによる日本リーグの低迷が続いた。

　こうした状況下で、興行的にも観客動員で多くの負担を背負っていた企業に、それまで以上の待遇を求めるプロ化の望みは、非現実的な要求として拒絶された。

　「強い日本代表を作るため」に、選手や指導者、競技団体がプロ化を急いで強行しようとして、スポンサーである企業の「企業の論理」に跳ね飛ばされた形だった。

　日本バスケットボール協会もプロ化に熱心で、２００１年にはスーパーリーグを発足させたが、２００２年に突然、推進役の一つだったいすゞ自動車の休部が決まった。

　社員の福利厚生、社員の求心力といった位置付けが薄れ、企業イメージアップ、商品宣伝のツールとしてスポーツ部をとらえる企業が圧倒的になった時代にあって、企業チームによる日本リーグのプロ・リーグ化は、安定した興行収入とＣＭ価値が前提になる。

　ほとんどの日本リーグが、観客動員の多くをリーグ参画企業に頼っているだけに、企業のプロ化意慾のカギを握っているのがＣＭ効果の期待できるテレビを軸にしたマスメディアであることは、五輪の場合と変わらない。

　テレビ・コンテンツとして魅力がないと判断されたら切り捨てられる。観客動員が悪化していれば、マスメディアによる切り捨ては日本リーグの終焉を意味しかねない。

　Ｊリーグの一応の成功のもとは、マンネリ化した企業チーム・リーグの発想を捨て、チーム所有企業が企業色を薄め、地域自治体の支援を求めるとともに、住民フアンとの結びつきを強めて、３者による地域基盤作りを重視したことにある。

　その日本における斬新さに、新しいコンテンツを求めていたテレビなどのマスメディアが商業主義的に飛びついたことで、広くスポンサーが集まったためでもあった。

　しかしＪリーグも、ワールドカップブームが去った後の展望はバラ色とは言えない。
 

　　　　　　　矛盾抱える肖像権ビジネス
　
　
　日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）マーケティング委員会は、２００５年以降の計画で肖像権ビジネスのあり方を見直す方針でいたが、五輪選手のプロ化志向が広がっているため「２００１年―２００４年計画」の中で、前倒し検討することを決めた。

　日本における五輪の肖像権ビジネスとは、79年にスタートした「がんばれ！ニッポン！キャンペーン」である。

　加盟競技団体に所属する選手の肖像権を日本体育協会（日体協）が一括管理し、１業種１社に限定したスポンサー企業による選手の肖像権を含めた五輪標章などの独占ＣＭ利用を認める代わりに、まとまった協賛金を獲得しようという選手強化資金獲得作戦。

　冠大会の拡大や五輪人気の高まりを背景にＩＯＣの転換で競技団体の管理下であればアマチュア選手のＣＭ利用が認められることになったため、人気選手を売りに出す日本では初めての本格的な五輪商法として、スタート時には大きな関心を集めた。

　しかし、ほとんどの五輪選手が企業社員や公務員だったことから、スポンサー企業である他社のＣＭに自社員を出演させることに対する所属企業の不満やＣＭ出演による選手のタレント化などを危ぶむ声が大きく、選手の肖像権利用は、所属企業と異なった業種に限ること、選手に演技をさせないことなどの条件がついていた。

　その後、成し崩し的に条件は緩和されていったが、企業スポーツが支配している日本スポーツ界にあって、自社員を他社の宣伝に利用させる方式は大きな矛盾を抱えていた。

　しかも、日体協の一括管理は、競技団体管理を義務付けた「アマチュア規定に基づくアマチュア選手」だからこそ論理性があり、正当性を主張できるものだった。

　日体協が、86年にアマチュア規定を廃止し、「スポーツ憲章」でアマ・プロの垣根を取り払い、93年にサッカーＪリーグがスタートして加盟競技団体にプロ選手を大量に抱えるに至って、日体協から事業を受け継いだＪＯＣも加盟競技団体の選手とはいえ、全ての選手の肖像権を一括管理するのは論理的にも不可能になった。

　とりあえず、プロを認める団体のプロ選手の肖像権は、実質的に除外するしかなかったが、一括管理の原則は曖昧にしたまま推移した。

　テレビを軸にしたマスメディアを通じて五輪選手の大衆人気が高まると、ＣＭ業界内でも、プロと認められていない五輪選手はＪＯＣスポンサー企業でなければＣＭ利用できないシステムに不満がくすぶった。

　一方、世界的な「五輪プロ」拡大で、日本選手にもプロ化志向が強まった。

　第二次プロ化ブームといったものが96年アトランタ五輪後に起こっている。

　五輪２大会連続メダル獲得を果たした女子マラソンのスター、有森裕子選手がプロ転向を表明し、97年に、日本陸上競技連盟（陸連）に反抗したままリクルートとマネジメント契約を結び、プロとして再出発した。

　さらに、98年長野五輪後、スピードスケート金メダリストの清水宏保選手、ジャンプ金メダリストの船木和喜選手らが所属企業から独立して、企業とのＣＭ契約によるプロ転向に踏み切った。

　２０００年シドニー五輪後には、女子マラソン金メダリストの高橋尚子選手が、多企業とＣＭ契約できる所属企業の契約社員としてプロ化独立を果たした。

　選手たちの強行に対し、ようやく２００１年になってＪＯＣは、「プロ選手」の肖像権ビジネス適用除外を公式に認めた。

　２００２年１月に陸連は世界選手権ハンマー投げ銀メダリストの室伏広治選手の適用除外を認め、今後は適用除外を「五輪と世界選手権のメダリスト」に限定するとした。追随する競技団体が増えそうだ。

　「プロは適用除外」としたＪＯＣ肖像権ビジネスの適用除外者が、日本の「五輪プロ」というわけだが、10人足らずで、ほんのひとにぎりのメダリストらに限られている。

　「プロ転向」の理由は様々だが、冬季競技の清水選手らは「世界の選手と同じような環境で厳しく挑戦したい」といった気構えを重視している。

　水泳では、企業チームが極端に少なく、所属スイミングクラブが競技基盤という特殊事情がある。陸上競技は、企業からの独立意識が強いようだ。

　しかし、こうした動きの背景に、所属企業の突然の休廃部激増があることを否定できない。

　「企業の論理」に振り回されないように需要のあるうちにＣＭ契約による独立をはかる自衛策の意味合いが濃いようだ。競技生活の将来不安を意識せざるを得ないからだろう。

　「プロとして、しっかり稼ぐ」というより「安定した競技生活のため」という選手の意識に、日本的「五輪プロ」の特徴がありそうだ。

　所属競技団体内での特別待遇による不公平の拡大や行きすぎた商業主義的利用による選手のスポイルを警戒するのは当然だが、だからといって、「アマチュア規定」が廃止され、「適用除外」が広がっているにもかかわらず本来、個人に帰属する肖像権を所属競技団体が一括管理することに関して、ＪＯＣによる論理的な説明はいまだになされていない。
 

　　　　　　　「構造改革」を迫る

　
　五輪がアマチュアに厳しかった時代、東側の「ステート・アマ」同様に、日本選手は「企業アマ」として、その不透明なあり様が世界から猜疑の目で見られていた。

　一般的な企業活動をしないで、企業社員として競技生活に専念する姿は、世界の常識からすれば「プロ」と見なすしかなかっただろう。

　「企業アマ」が、競技生活の経済的基盤としてはプロ以上に安定していたのは間違いない。しかし、自由で自主的な競技生活ということでは、あまりにも制限が多すぎた。

　生殺与奪の権利を持つ「企業の論理」に無抵抗を強いられる選手のイメージが強く、それが、スポーツの社会的地位向上、競技力の飛躍を押しとどめてきたとも言えるだろう。

　さらには、スポーツの人間的意義、文化的価値への深い理解を国民に定着させ得なかったことにもつながった、と考えられる。

　世界を知った選手たちのプロ志向は、こうした日本的状況への反抗のように思われる。

　終身雇用制の日本企業と「ニッポン株式会社」と言われるほどの企業中心社会が生み出した日本的なスポーツ振興・支援制度にどっぷり浸かってきた日本スポーツだが、グローバリズムが「構造改革」を迫る時代を迎えたと言えるのかもしれない。

　しかし事態は慨嘆を許さぬ深刻さである。

　とどまるところを知らぬかのような企業スポーツの休廃部ラッシュは、多くの選手たちの競技生活基盤を根底から突き崩し続けている。

　リストラの時代だからやむを得ないというのは、日本的状況の無批判な肯定にすぎない。展望なき「構造改革」の「痛み」とでも言うのか。

　切り捨て自由の一方的な企業スポーツ休廃部が社会的に許されて、選手たちは不安定な「プロ化」か、さもなくば五輪レベルを維持する競技生活をやめるかの、厳しい選択を迫られている。

　部の存続はあっても、契約社員化、アルバイト化が進んでいる。

　「企業アマ」が「企業の論理」によって崩壊過程にある。

　日本スポーツは土台から揺らいでいる。

　
　　　　　　　国民と一体の道

　
　改革は待ったなしである。

　第一にＪＯＣ、日体協、競技団体の変革が必要だろう。

　所属選手の肖像権を管理することにこだわるのは、慢性的な資金不足に悩むからでもある。

　ＪＯＣの２００２年度予算は前年度を大きく下回った。国庫補助金の大幅減額で、サッカーくじからの助成金が頼りになった。

　しかし、その助成金に大きな期待が持てないため、ＪＯＣはマーケティング活動に活路を見い出そうとしている。その売り物は「選手の肖像権」に他ならない。

　国がスポーツ振興補助を大幅に減らしたおかげで、選手の権利が制限され、生死のかかった「プロ」化の道が阻まれる構図である。

　しかも文科省は、企業スポーツの休廃部ラッシュに手をこまねいているばかりか、「メダル獲得率倍増のマニュアル作り」などという愚にもつかない「スポーツ振興基本計画」を示すだけで、トップスポーツの将来に責任を持とうとしない。

　ＪＯＣなどの競技団体は、スポンサーの国や企業には従順だが、選手や支援者である国民とともに改革を目指す姿勢がない。

　選手強化費の不足にとどまらず、トップスポーツが存続のがけっぷちにあることの危機意識に乏しい。

　選手資格に関する経済的桎梏は解き放されたのだから、基本的には、選手たちのあらゆる経済活動を認め、支援すべきである。

　肖像権が選手個人に属するのは当然であり、競技団体にせよ企業にせよ、所属組織が規制する権利はないというのが世界の常識である。

　テレビを軸にしたマスメディアの画一化でＣＭ価値の競技間格差、選手間格差が拡大している現実があり、競技団体や選手の基盤に大きな差が広がる恐れはある。とはいえ、格差の解消は自助努力を求めるしかあるまい。

　様々に規制するよりは、自由な経済活動を促す方が、生き残りの知恵が出やすいはずである。地域と結びついたチーム作りなど新しい試みは始まっている。

　問題は、自由な基盤作りをどう支援するかである。

　ＪＯＣや日体協は、基本的人権である「スポーツ権」の確立を目指して、スポーツを愛する国民各層の考え方、要望を組織し国、地方自治体のスポーツ振興策や、社会貢献を放棄しようとする企業姿勢をきちんと批判して、日本のスポーツ文化を守り育てる立場を鮮明にしなければなるまい。

　選手らの犠牲を強いる、企業の意を汲んだ文科省天下り役人主導の管理統括団体から、選手らの権利を第一に保障し、スポーツ文化振興の国民運動の先頭に立つ主体的運動体に転身する必要があるだろう。

　新しい提案ではない。本来の使命である原点に戻るべきだと思うのだ。それを忘れて最悪の事態を招いた責任は重い。

　第二に、選手やコーチ、トレーナーたちはプレーヤーズ・ユニオンといった緩やかな連帯組織を結成して、互いの要求や状況の情報交換により、競技生活の条件整備を具体化することが必要だろう。

　それを広く国民に訴え、ともに進む土台作りを呼びかけねばなるまい。

　不安定な企業スポーツ部から自立し、企業や行政が支援する地域クラブなど新しい基盤作りを目指すにしても、不可欠な積極姿勢である。

　一朝一夕に実現する課題ではないが、方向が明確なら、改革は不可能ではないだろう。

　そして、スポーツ人による自己改革を確かなものにする責任が、テレビを軸にしたマスメディアにはある。

　マスメディアは、その商業主義的利益のあくなき追求が五輪ビジネスを生み、競技会や選手の商品化を推進した歴史的責任から逃れることはできない。

　今や、テレビを軸にしたマスメディアは競技の生死のカギを握る存在にのし上がった。メディア・スポーツの時代と言ってもいい。

　テレビの多チャンネル化は、手っ取り早いコンテンツとして様々な競技放映を狙っているとも言われる。

　しかし、視聴率競争が、放映競技の拡大より、人気第一による画一化に流れる傾向を招くことを否定できない。

　だからこそ、スポーツ文化を守り育てる責任をマスメディアは自覚する必要がある。

　商業主義的利益追求の果てに、競技の変質退廃を招いて、スポーツ文化を消滅に追い込むマスメディアであってはなるまい。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　２００２年３月２１日記