第１９回ソルトレークシティー冬季五輪の開幕が２月８日と目前に迫った。

　同五輪は、様々な問題を抱えた国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）とオリンピックの再生をかけた注目の五輪である。

　同五輪の開催決定に絡んで、ＩＯＣ委員への買収疑惑が表面化し、ＩＯＣが世界から厳しい非難を浴びたことは記憶に新しい。

　ＩＯＣは、これを契機に、組織、運営の改革に乗り出し、昨年、２１年に及ぶサマランチ会長の長期指導体制に終止符を打って、ロゲ新会長による再出発をはかった。

　サマランチ前会長の腹心と言われてきたロゲ新会長の指導体制は、発足時から「サマランチ院政」と見られてきたが、果たして、どんな点でオリンピックに対するＩＯＣの新しいリーダーシップを発揮するか、同五輪の実像に世界の目が集まっている。

　２０世紀最後の２０００年シドニー夏季大会は、五輪の商業主義化を完成させたと見られ、その病巣へメスが入れられることなく推移して、ＩＯＣ改革の内実に対する世界スポーツ人の不信を打ち消すことはできなかった。

　問われていたのは、ＩＯＣ委員の買収までが浮かび上がるほどの、その拝金主義的興行化から、世界平和を希求するスポーツによる友好の祭典へとオリンピックの原点回帰を成し得るかだったのだ。

　オリンピック再生とＩＯＣ改革の契機となったソルトレークシティー五輪こそ、その実現性を確認する場とならねばならないだろう。

　実施競技は、７競技７８種目と、前回の１９９８年長野大会より１０種目も増加し、冬季五輪史上最多の種目数となった。「五輪の規模縮小」というロゲ新会長の公約とは逆向し、「大会の巨大化」の歯止めは見えていない。

　新種目は、ノルディックスキー距離競技のスプリント、スケルトンなど、短時間に勝敗が決し、その競り合いが見やすく、冒険心をくすぐる、テレビ映像向きの種目ばかりである。

　オリンピックのメディアスポーツ化がさらに進んだと考えて良いだろう。「見る」スポーツのエンターテインメント性追求に拍車がかかった。

　それだけ、競技者より、テレビ観戦者たちが重視される現代オリンピックの歪みが、拝金主義を根底にしたドーピングや不正など、様々な競技と競技者の問題を引き起こす可能性を高めている。

　出場競技者は、８０カ国・地域を超える冬季五輪史上最大の広がりを見せそうだが、それだけ、地域間格差も顕著になるだろう。そこには、グローバル化の中での、ソリダリティ（連帯）の課題が鮮明になるはずだ。

　国際的スポーツ組織や先進スポーツ国が、どう発展途上国に物心両面の支援ができるかである。国際交流、友好の物質的基盤の構築が、オリンピック運動には求められている。

　商業主義導入の根拠にそれが挙げられながら、実際は、ひと握りのＣＭなど商業利用価値の高い選手の高報酬の追求と、それに寄生する関連組織の財源追求ばかりが優先されてきた。

　オリンピックは、商品としての選手たちの世界宣伝市場化した現実からの本質的な転換がはかられねばならないだろう。

　開発のともなう冬季五輪は、自然環境との調和が至上命題となっている。前回の長野五輪では、この命題が、なかば、放棄された。それだけに、ソルトレークシティーは、冬季五輪の名誉回復の課題も背負っている。

　米国での冬季五輪開催は１９８０年レークプラシッド大会以来、１２年ぶり４回目だが、夏季大会を含めれば、１９９６年アトランタ夏季大会以来、６年ぶり８回目の米国での五輪開催である。

　アトランタ大会が、その行きすぎた商業主義で、世界の大きな非難を浴びただけに、米国オリンピック委員会（ＵＳＯＣ）が、どう改善を指導しているか注目されて当然である。

　レークプラシッド大会は、カーター米大統領が、ソ連のアフガニスタン侵攻への対抗政治戦略として、１９８０年モスクワ夏季五輪のボイコットを西側諸国に強要している中で開催された。

　大会後、ホワイトハウスに招かれた米国選手たちの多くが、大統領にボイコットをやめるように訴えて、世界の関心を呼んだものである。

　６年前の夏季大会、そして１２年前の冬季大会は、オリンピックの経済的、政治的利用に対する世界スポーツ人の大きな非難を受けた米国開催だったのだ。

　ところが、ソルトレークシティー五輪は、戦争を続行している国で開催される史上初の準戦時下オリンピックを現出している。

　１２年前と同様に、アフガニスタンを巡る国際政治が暗い影を落としているが、「戦争をやめ、スポーツで交流を」のオリンピック理念と真っ向から対立する開催なのである。

　１２年前にはカーター米大統領が「戦争国での五輪開催」を非難してモスクワ・ボイコットを正当化したというのに、同じ国のブッシュ大統領は「五輪停戦」を拒否して「戦争国での開催」を強行させた。

　新しいＩＯＣ首脳部はこれを容認し、オリンピック原則が、現実的に踏みにじられている。

　米国のアフガニスタン攻撃に対する報復テロが懸念されているが、「安全を保障する」として米国政府主導で大会警備が徹底され、競技者も観戦者も「戒厳令下の大会」を実感させる異様な状況下に置かれるだろう。

　だからこそ、競技者や観戦者たちは、開催国政府の政治的思惑にとらわれることなく、オリンピックの目指す「友好の庭」を実現するための様々な工夫と努力につとめることだろう。

　欧州各国の選手団はじめ、当該戦争地域のアジア各国の選手団、さらには米国の選手団も、それを意識するに違いない。

　友好の様々な実践が、テロの危険を回避する現実的な力であることを十分に認識しているからにほかならない。

　前回の冬季五輪を開催した日本は、海外での冬季五輪史上最多の２１８人の選手団を送り込む。日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）の新会長に就任したばかりの竹田恒和選手団長は「選手の安全第一に、金メダル３、メダル計１０が目標」と言っている。

　メダル争いに全力投入のようだが、日本選手団を注視する世界の研ぎ澄まされた目を意識しなければなるまい。

　ＩＯＣ委員買収疑惑に包まれたソルトレークシティーが、その工作方を学んだと伝えられたほど、世界から、五輪開催を「カネで買った」と非難され、開発と商業主義が大手を振った長野五輪。

　日本の金権体質は、２００８年大阪夏季五輪招致の惨敗で、世界から否定されたが、新生ＪＯＣが、それをどう教訓化しているかを問われるだろう。

　さらには、米国のアフガニスタン戦争に参戦しながら、アフガニスタン難民支援を強調する国のスポーツ人が、世界平和、とりわけ身近かなアジアの平和にどう貢献しようとしているのか、あるいは、アジアにどうスポーツ支援しようとしているのかも、問われることになる。

　以上、かいつまんで、ソルトレークシティー冬季五輪とその主催者、参加者、とりわけ、日本選手団の課題を明らかにしたが、それはまた、同五輪の取材、報道のバックボーンとなるべき課題でもある。

　「がんばれニッポン」「やったぞ日の丸」「勝った、勝った、感動だ」の大合唱ばかりで、オリンピックの本質と競技者の真実を追求することを忘れた日本のスポーツ・マスメディアにとっては、再生をかけた五輪報道としなければ、国民に広がる一方のマスメディア不信を払拭する出発にはなるまい。

　改めて、大会直前、大会中に何を報道すべきか、再検討することを望みたい。

　五輪報道に多くの紙面をさく新聞だが、一般紙ですら、同五輪開幕１年前に現地の実情に触れた企画を展開し、いままた戒厳令下の実態には触れているとはいえ、それ以外の意慾的な取材態度が見えてこない。

　ＮＨＫはじめ放送各局に至っては、大会宣伝や日本選手への期待を煽ることに終始しているに過ぎない。

　本質、真実に迫る新しい五輪報道の創出を待ち望んでいる。

　　　　　　　　　　　　　　　２００2年１月２７日　　大野　晃