プロ野球セ・リーグ横浜ベイスターズの筆頭株主だったマルハが、全ての保有株を東京放送（ＴＢＳ）とそのグループ会社に売却したことで、ＴＢＳが筆頭株主として球団経営に当たることになった。

　マスメディアのプロ野球球団経営は、読売新聞社によるジャイアンツ、中日新聞のドラゴンズ、20％の株を保有しているフジテレビによるヤクルトに続き４球団目であり、いよいよ、欧米で顕著なメディアスポーツの時代が日本にも訪れたようだ。

　ベイスターズの株主問題は昨年11月、筆頭株主をニッポン放送に変更することで、いったんはプロ野球実行委員会の承認を受けたが、ニッポン放送が筆頭株主のフジテレビがヤクルト株を保有していたことで「複数球団の株保有を禁止した野球協約違反」とジャイアンツの渡辺オーナーらが異議をとなえ、白紙に戻った経緯がある。

　しかし「メディアによる経営でフアンサービスが充実する」（中部・前ベイスターズオーナー）との考え方は当然視された。果たしてそうか。

　ＴＢＳではベイスターズの中継に止まらず、選手の様々な番組への出演など、多様なコンテンツ利用を計画しているようだ。

　放送メディアとスポーツの関係は、主として放送権の獲得による独占中継だったが、球団経営により、スポーツとスポーツ人の番組コンテンツ化が飛躍的に進みそうだ。

　プロ野球は多くのフアンに支えられて成り立っているわけだから、フアン重視の経営が望まれるのは当然だし、選手や指導者の自主性が尊重されねばならないだろう。

　地域住民の広い支持を求めるという点でも、球団のあり方には公共性があると言っていい。

　マスメディアには、選手や指導者の権利を擁護し、フアン重視の経営に発展させるため、球団の恣意的な経営を厳しく監視する使命がある。

　監視者が経営者というのでは、選手らの権利状態やフアンへの対応に、公開性が極端に薄れる可能性が高い。

　読売ジャイアンツの実態やその批判が、表に出にくいのも、そのためである。

　スポーツの娯楽性を一面的に追求するマスメディアの姿勢が、国民のスポーツ観を歪めてきたという問題もある。

　マスメディア関係者は「マスメディアはスポーツに具体化された社会的意義、人間的目的、道徳的価値を顧慮する責任を十分に認識することが不可欠」というユネスコのスポーツ憲章（１９７８年宣言）の重い意味をしっかり受けとめる必要があるだろう。

　昨年のオールスター中継でプロ野球選手会がテレビ局に抗議したり、審判が「好プレー珍プレー」に抗議するなど前代未聞の事態が起こっているのだからなおさらである。

 　　                    　　２００２年１月２０日