出口のない深刻な不況と、憎悪による戦争の真っ只中で、２１世紀巻頭の２００１年が暮れようとしている。

　この１年は、新世紀の輝きを消し飛ばすほどに、前世紀末のツケが様々な形で噴出した。

　拝金の幻影にとりつかれたバブルの崩壊が、人間性の喪失をあぶり出し、一極支配の限界を覆い隠そうとする身勝手な戦争遂行が、世界平和の根底を揺るがしている。

　日本と世界の混迷した社会状況は、スポーツのあり様に広く反映し、スポーツの将来を、絶望に追い込もうとしているかにも見える。

　だからこそ、この１年、日本と世界のスポーツに表出した諸事象を正確にとらえ直し、そこから、着実な大河の流れを見極めることが、何よりも急務なのである。

　「イチローで明け暮れた１年」という表層的なとらえ方しかできないスポーツ・ジャーナリズムであってはならない。

　私は、著書「現代スポーツ批判」（１９９６年初版・大修館書店刊）のエピローグに『一般国民の立場に立って「見るスポーツ」の品質チェックと、「するスポーツ」の環境チェックを第一義とする』ことがスポーツ・ジャーナリストの本義、と書いた。

　その視点に立てば、第一の課題である「見るスポーツ」の品質チェックに関しては、この１年、日本のスポーツ・マスメディアがこぞって、無能力、あるいは怠慢により、追求を放棄したと結論づけざるを得ない。

　ＮＨＫのＢＳ拡販戦略により、洪水のように撒き散らされたイチロー賛美、あるいは新庄ヨイショに対して、米大リーグの現状分析と日本プロ野球の病巣摘出に基づく正当な批判、評論は皆無だった。

　「すごい」だの、「やった」だの、「えらい」だの、愚にもつかない子供じみた賛嘆を繰り返すだけだから、マスメディア不信、不満が募るばかりだった。

　瞬間芸のテレビにとどまらず、活字で深く分析できるマスメディアでさえ、もっともらしく、臭い表現と無責任な賛辞を連ねるにすぎなかった。

　実際に偉大なる記録を残したイチローに関してすらこうだったのだから、実績評価に耐えられないレベルの日本サッカーや日本野球に関しては、なおさらだった。

　他のスポーツに至っては、評価しないことが当然視されたようだ。

　イチローは、あらゆる世間の空騒ぎを拒否しようとしている。正当な評価を放棄したマスメディアに対し、取材対象である選手たちがメディアとしての価値を認めなくなったとしても責められるだろうか。

　メディア価値を無視された一部の民放テレビは、スポーツ中継をゴシップ番組に改竄する前代未聞の愚挙に出た。

　オールスター中継番組にプロ野球選手会が抗議するという、かつてないマスメディアとスポーツ選手との乖離を生んだ。逆恨みしたテレビは、番組用スポーツを作り始めてもいる。傲慢さが際立つ。

　強い反対と不安を押し切って、サッカーくじが本格スタートし、民放テレビ、スポーツ紙、さらには一般紙すら、新しい公営ギャンブル予想に乗り出して煽ったが、冷静な国民は、主催者・文科省の目標額を２００億円も下回る購入行動しか示さなかった。

　皮算用が狂って、くじにぶら下がろうとした文科省も地方自治体も競技団体も、小さなパイの分捕り合戦に、醜く走っている。逆恨みのマスメディアは、くじ批判を非難するほどである。

　身勝手な皮算用が、完膚なきまでに打ち砕かれたのは、２００８年大阪五輪招致ばかりではなかったのだ。というのに、来年５月末に開幕が迫ったサッカー・ワールドカップ開催の皮算用に狂騒しようとしている。

　第二の課題である「するスポーツ」の環境チェックに関しては、この１年、スポーツ・マスメディアのほとんどが、課題であることすら、愚かにも忘れ去ってしまったようだ。

　全く現実性のない官僚の机上作文にすぎない「スポーツ振興基本計画」が、唯一の国策提示であるというのに、検討する構えすら見せなかったからだ。

　減少一方の文科省スポーツ予算は、昨年で５年前より２００億円も減っていた。関連省庁合わせた国家スポーツ予算は６００億円近い減少である。

　マスメディアの拍手喝采で登場した小泉政権は、構造改革の名の下に、福祉、教育、文化政策の切り捨てを露骨に示し、イチロー賛美には便乗したがスポーツ環境作りに国家予算を割り振ることを嫌悪しているようだ。

　子供とキャッチボールをしたいのなら高級ホテルに泊まって、庭で楽しんだら、ということらしい。

　小泉政権が後押しする企業倒産と企業リストラの嵐は、企業スポーツを吹き飛ばそうとしている。

　つぶれた跡で、「本来は地域がスポーツを育てるもの」などと、わけ知り顔で小泉に接近しようとする多くのマスメディアは、地上げの先兵となった暴力団と大して変わりはない。

　だから、「（報復戦争）支援に全力をあげる」と小泉が言えば、スポーツ紙はこぞって一面トップで戦争を煽った。スポーツは平和が前提だ。戦争はスポーツを死滅させる。「スポーツ」を冠にしながら、死滅の片棒をかついだ。

　戦争は、五輪を危うくさせている。サッカー・ワールドカップにも影響必至である。

　２１年に及ぶサマランチ長期支配と決別したはずだった国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）だが、サマランチ子飼いのロゲ新会長の下でサマランチ院政をスタートした。

　その現実路線は、終幕なき戦争遂行を叫ぶ米国の横槍で国連の「五輪停戦決議」から「停戦」をはずすことを黙認した。平和の使徒の使命放棄である。

　だからといって、絶望することはない。平和を求める世界の声は、広く、深く、根強い。多くの欧米のスポーツ関係者が平和希求を唱和している。

　日本でもまた、選手たちから戦争中止を求める声があがりつつある。

　低劣なスポーツ・マスメディアを見捨てて、スポーツそのものや選手たちとの連帯感を求める動きがインターネットに充満し始めている。

　求められているのは、拝金主義に毒された競技団体の改革であり、国民とともに進むスポーツ関係者であり、国民の立場に立つスポーツメディアである。

　ソルトレークシティー冬季五輪、サッカー・ワールドカップ、釜山アジア大会とビッグ・イベントが目白押しで、米大リーグへ飛躍する選手が激増し、ポスト・ワールドカップのＪリーグが注目される２００２年。

　巨額の税金を投じたイベント開催のツケをどうするか。国家スポーツ予算の削減にどう立ち向かうか。

　２００２年のスポーツ・ジャーナリズムの課題は多大である。

　創立２周年を迎える日本スポーツ・ジャーナリズム研究会（ＦＳＪ）の真価が問われる新年へ、決意を新たにして臨みたい。

　　　　　　　　　　　２００１年１２月２９日　　大野　晃