体育の日の10月８日、米英軍がアフガニスタン・タリバンへのテロ報復戦争を開始した。
　
　イチロー選手が米大リーグのア・リーグ首位打者と盗塁王の２冠を獲得した日でもあった。

　日本のスポーツ紙は、イチロー選手の快挙を押しのけて、派手な大見出しが躍る戦争ニュースをトップに掲げた。

　国際的な友好と協調の中での平等な競争を目指すスポーツは、憎悪の対立を根底とする戦争とは対極にある。

　オリンピックはじめ、国際的なスポーツの推進は、戦争抑止を大きな目的にしている。

　スポーツ人は、本質的に戦争反対の立場に立つ。

　その道理を、スポーツを推進してきたはずの日本のスポーツ紙は忘却してしまった。

　しかも、中味は戦意を煽る不正確なセンセーショナリズムの氾濫である。

　従来のスポーツ報道における恣意的なセンセーショナリズムを戦争報道でも踏襲した結果だろう。

　戦争の継続は、国際スポーツに暗い影を落とし、交流や競技会を中止に追い込もうとしている。

　日本のスポーツ紙は、戦争がスポーツを封殺してきた歴史を見失い、スポーツ基盤の崩壊に加担している。

　大衆紙化を意識しての戦争報道と、詭弁を弄すのなら、直ちにスポーツ紙を名乗ることをやめるべきだ。

　その資格はない。偽称は犯罪である。

　テロに対し毅然と対応した歴史を、オリンピック運動は誇りとしている。

　１９７２年ミュンヘン五輪大会中にアラブゲリラがイスラエル選手団を襲撃した事件で、国際オリンピック委員会はテロを糾弾するとともに、屈することなく五輪を続行して、世界平和を訴えた。

　不正と暴力を憎むスポーツ人は、正義と平和を実現する意志と勇気を持つ。

　日本を含め世界のスポーツ・ジャーナリズムは、それを支持し、ともにスポーツによる平和を追求してきた。

　日本のスポーツ紙には、その気概もない。

　ソ連がアフガニスタンに侵攻したことに対抗する政治戦略として、カーター米国大統領がモスクワ五輪のボイコットを西側に強要したのは１９８０年のことだった。

　日本選手団の同五輪参加は日本政府の強圧で封じられた。国際スポーツに、政治による分裂が持ち込まれた。

　しかし、世界のスポーツ人は粘り強く、連帯を追求し続けた。

　今また大きな分裂が持ち込まれたが、日本を含め世界のスポーツ人はテロを断罪しつつ、戦争中止を訴える大きなうねりを作り始めている。

　戦争協力は、スポーツ人にも見捨てられるスポーツ紙の自殺行為である。