米国における未曾有の同時多発テロと米国による全面的な報復戦争の動きが、世界スポーツに暗い影を落としている。

　その一つは国際政治の緊張による直接、間接の国際スポーツ競技会開催への深刻な影響であり、もう一つは企業スポンサー傾斜を強めていたトップスポーツ界が、世界不況拡大の荒波をもろにかぶる危険性である。

　１９８０年モスクワ五輪は、ソ連のアフガニスタン侵攻に抗議する米国の主導で西側大量ボイコットに見舞われた。８４年ロサンゼルス五輪は、その報復ボイコットが東側に広がった。

　東西冷戦に揺さぶられた五輪は、サマランチ国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）会長のリードで商業主義路線に転換し、冷戦構造の崩壊で、興行的性格を強めたビジネスイベントとして拡大したが、全く新しい問題に直面している。

　１９９０年の北京アジア大会はクウェートに侵攻したイラクの排除を決め、湾岸戦争で占領を放棄させられたイラクは、その後、五輪への復帰を許されたが、クウェートの影響が強いアジア・オリンピック評議会（ＯＣＡ）には復帰を果たしていない。

　来年２月には米国・ソルトレークシティーで冬季五輪が開催されるが、参加を巡っての政治的対立や再報復テロの不気味な予測すらある。

　日本と韓国が共催するサッカーのワールドカップ大会や韓国・釜山市でのアジア大会への影響も懸念される。

　一方、米国経済の停滞で、日本はもちろん欧州の景気の冷え込みが予想されるため、国際競技会からの企業スポンサーの撤退が進みそうだ。

　欧州サッカーをはじめ、世界のトップスポーツはテレビメディアとの連携でメディアスポーツ化を強めているだけに、企業スポンサーの後退は、世界的に、プロ興行的なイベントや国際リーグの存続基盤を危うくしかねない雲行きである。

　日本の企業スポーツは、さらに深刻な打撃を受けるだろう。

　２１世紀初頭の「スポーツの秋」に、暗い予測ばかりが先行するが、こうした危機的状況を迎えるからこそ、ＩＯＣをはじめ世界のスポーツ組織、団体の対応が重要になる。

　とりわけ、日本の場合は、「スポーツする」環境が劣悪なままに放置されてきたこともあって、学校、地域でのスポーツの後退が顕著になってきただけに、スポーツ組織、団体の積極的な対応策が急務になっている。

　にもかかわらず、２１世紀初頭の夏は、国際的な立ち遅れが目に余った。

　まずは、２００８年大阪五輪招致の大失敗である。ＩＯＣの事前調査で、財政面や輸送面などで五輪開催の合格点が与えられなかったにもかかわらず、強引に突き進んで、ＩＯＣ総会では、わずか６票の支持しか得られず１回目の投票で脱落した。

　甘い票読み、国際的な人脈の弱さ、大阪の世界的な知名度の低さなどが敗因とされたが、日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）の姿勢、取り組みは不問のままである。

　広く世界各地で五輪開催を進めることがＩＯＣの意思となっているのに、「なぜまた日本で開催か」の答えがないままの招致運動だった。

　大阪市が開発利益誘導で五輪招致を望んでも、ＪＯＣの目指す五輪像やＩＯＣの考え方、世界スポーツ界の動向などを踏まえてリードすることがＪＯＣの使命だったのだが、それを放棄して、大阪市の熱意に乗って旗振りするだけの存在に過ぎなかった。

　１９８１年の名古屋五輪招致失敗以来の主体性のなさであり、長野冬季五輪の開催を「カネで（五輪を）買った」と揶揄された金権体質を抜け出せず、世界からの金権批判真っ只中のＩＯＣ総会で、さらに赤っ恥をかいたというところだろう。

　開発優先の国際スポーツ競技会開催が、先進国では時代遅れとされている中で、傲慢な開催利益追求姿勢は、改めて日本スポーツ界の後進性を印象づけたに違いない。

　五輪の理想を追求するスポーツ組織としてのオリンピック委員会の使命を忘れたＪＯＣには、スポーツの尊厳を守る意志も責任感も見い出せない。

　さらに、この夏は、水泳世界選手権や陸上競技世界選手権など国際的ビッグイベントが相次ぎ、民放テレビ局による独占中継が世界トップのプレーを目の当たりにさせてくれたが、そのアナウンスやプレーヤーの取り上げ方にフアンの不満が噴出した。

　プレーの人間的到達点やプレーヤーの人間的な素晴らしさを分析して、競技の意義を訴えかけることより、日本選手の勝った、負けたで大騒ぎし、勝てば大げさに賞賛するばかりで、選手の肉声は重視されず、選手の訴えにも耳をかさない。

　しかも、独善的な実況まで登場して、スポーツを伝えるというよりは、プレーヤーをだしにして、勝手にお祭り騒ぎを繰り返すといった内容だったからだ。

　トップスポーツを大衆的なエンターテインメントとして提供するというのが中継放送したテレビ局の言い分なのだろうが、その歪んだスポーツ観やスポーツ文化への認識の乏しさを暴露したに等しい。

　高額の放映権料で獲得した商品をどう売ろうが勝手、の論理がまかり通るとしたらフアン無視も甚だしい。

　問題は、こうした低劣な視聴率獲得策を許してしまうスポーツ団体の姿勢にある。

　それを端的に示したのがプロ野球選手会の異例の要望書提出だった。

　プロ野球オールスター戦を中継したテレビ局が、試合途中のヒーローインタビューでプレーとは無関係な質問を繰り返したことに抗議して、プロ野球選手会は、日本野球機構に、来年からは放送内容をチェックすることを要望したのだ。

　選手たちも低劣な伝えられ方に不満を募らせ、所属するスポーツ組織、団体に対し、異議を申し立て始めた。

　マスメディアは、「スポーツ権」を明記した１９７８年ユネスコ体育・スポーツ憲章の「マスメディア関係者は体育・スポーツに具体化されている社会的意義、人間的目的および道徳的価値を顧慮するという責任を十分に認識することが不可欠である」という規定を改めて重く受けとめる必要があるだろう。

　マスメディアを監視するため、欧米に倣って、フアンによるスポーツメディア・リテラシー運動の構築を急ぐ必要がありそうだ。

　スポーツ組織、団体には、所属するスポーツ人の人権、何よりもスポーツやスポーツ人の尊厳を守る使命と責任がある。

　普及や選手強化資金獲得のために、スポーツやスポーツ人をメディアの利用にまかせたとしても、譲れない一線のはずである。

　プロ化が急速に進んでいるとはいえ、プロプレーヤーは、プレーを見せるプロであって、好き勝手に使い捨てされるモノ・商品ではない。

　それを、毅然と示して、歪んだメディアをただす姿勢がなければ、選手にもフアンにも信用されないスポーツ組織、団体に堕してしまうだろう。

　それが、スポーツそのものの将来をより危機的に進行させないとは限らない。

　フアンによるスポーツ組織、団体の監視も重要な課題なのである。