高校野球の強豪で甲子園出場常連校のＰＬ学園高が、部員の暴力事件により、対外試合禁止処分を受けた問題は、改めて高校部活動のあり方を考えさせるものだった。

　同校野球部の暴力事件は、寮生活で「付き人」制度として上級生の世話をしていた１年生部員が、個人打撃練習である「特打ち」の場所取りをおろそかにしたなどとして、上級生からパイプ椅子で殴られるなどの暴行を受け、母親が訴えたことで明るみに出た。

　３月に、学校側は本人と両親に謝罪したが解決せず、学校からの報告などで５月に日本高校野球連盟(高野連)は、いったん警告処分を決めた。

　しかし６月に、暴行を受けた生徒が退学し、損害賠償訴訟を提訴。弁護士の申し入れで、高野連が学校側に再調査を命じると、他にも２件の暴力事件が発覚した。

　このため夏の全国高校野球選手権の予選にあたる大阪大会の組み合わせ抽選日直前の６月２９日、高野連臨時審議委員会で同校の大阪大会出場差し止めなどを決定。

　７月６日の日本学生野球協会審査室会議で、同校の６月２９日から半年間の対外試合禁止と、野球部長、監督の１年間の謹慎処分が決定された。　

　同校は今夏の甲子園ばかりでなく、秋の大阪大会の出場が禁止されたことで、来春のセンバツ大会への出場の道も閉ざされた。

　処分の理由について、高野連は、「部員の暴力行為が繰り返し発生しており、体質改善が必要」とした。

　昨年、同校の新入部員17人中６人が２学期終了までに退学していることや、「付き人」制度による「特打ち」の場所取りなどが「暴力行為につながる温床になっている」点も考慮された。

　一方、学校側は「反省はするが（訴訟）を申し立てられたのは残念。暴力事件とはとらえていない」との見解を示した。

　日本学生野球協会審査室会議では、同時に暴行、飲酒、喫煙、無免許運転などで、他の２校の対外試合禁止、２校の部長に謹慎、５校に警告処分も決めた。

　これまでも部員の暴行などで対外試合禁止処分を繰り返してきた高野連だが、批判を受けて連帯責任による部活動の長期制限は減らしてきているだけに、連帯責任の厳しい処分と、「３年生の不運」を嘆く声もある。

　しかし、ＰＬ学園高への処分は「体質の改善」を理由としていることに特徴がある。

　「体質」とは、野球部内の上下関係、指導者の姿勢、学校当局の対応の３点に関わるものだ。

　野球部内では「付き人」制度といった上級生と下級生の支配・服従関係が当然視され、指導者はこうした部運営を伝統として推進し、学校当局は全寮生活の野球部員を特殊専門集団として容認。

　その中で学校当局や指導者の、部員間の暴力行為に対する感覚が麻痺し、不祥事は内部処理して隠蔽する閉鎖的な集団を作り上げてきたということだろう。

　高校部活動の強豪校、伝統校には、こうした「体質」が共通のものと指摘されて久しいが、改革はなかなか進んでいないようだ。

　問題は、学校当局や指導者が、部員の上下関係の改善や暴力行為の否定を、「教育の場にあるまじき行為」の建て前論で形式的に処理してきたからではないのか。

　勝利至上主義の蔓延で「勝つ」ためには「非常識」もやむを得ないと考えているとしか思えないのだ。

　わずか３年間の部活動で、校名を高めたい学校当局の満足する成果を挙げるには、様々な経験を集積して、一定の成果のあった方法を徹底して教え込むことが近道と、指導者は考えやすいようだ。

　そのために、上意下達の専制的指導を貫徹し、それを受け入れる体制を部員間にも求め、一色に染め上げようとする。部員には厳しく臨み、少々の体罰も仕方ないと考える。

　これが、「情熱的指導」が「燃え尽き症候群」を生む、皮肉な因果関係に思われてしかたがない。

　強豪校、伝統校は、資質に富んだジュニア競技者を迎えることが多い。

　それだけに、こうした「体質」が、ジュニア競技者の成長にとって、プラスかマイナスかを真剣に考えることが重要だろう。

　ジュニア競技者への指導は、高い目標を掲げ、基礎をきちんと身につけさせながら、自ら向上策を見い出す自主性、主体性を育て、創意工夫のある自立した競技者の基盤を作り上げることにあるはずだ。

　だとすれば、下級生が上級生の世話をするといった関係は自主性、主体性を育むという点ではマイナスでしかない。しかも、上級生が下級生に絶対服従を強いるのは、創意工夫の芽をつむ行為である。

　自立できず集団内部に逃げ込む精神を指導者が容認していたのでは、予想もつかない競技展開の中で自ら全力を発揮する方向を切り開く強さを身につけさせることはできまい。

　低いレベルでだけ成果を期待できる弱い競技者を育てているにすぎない。

　目標が低く、弱いがゆえに、暴力行為を抑えることができないのだろう。

　世界スポーツはボーダレス化が進み、常に高い目標達成を目指して国際的に競い合う時代となった。

　しかし日本のトップ競技者は日本を飛び出し、世界の真っ只中で鍛え、競う者以外は大きな成果を挙げていない。

　国内にとどまり、大学を含む学校部活動の延長の競技生活を続ける競技者たちは伸び悩んでいる。

　日本スポーツ界に、学校部活動の古い「体質」を引きずる極めて日本的な指導者と競技者の支配・服従関係や、競技者間の上下関係が残存しているからだろう。

　高校部活動の目先の勝利至上主義は、ジュニア競技者の大きな成長を阻害する。

　それは経験主義的な競技力の指導だけに問題があるのではなく、人間としての成長の方向を誤らせる集団運営によって促進されていることを指導者は深く認識すべきである。

　しかも、それが日本のトップ競技者に深く根を張っている。学校部活動の改革なくしては、トップスポーツ改革も実効を生まない。

　高校野球など学校対抗が過熱する日本独特のジュニアスポーツのあり様が、ジュニア競技者の視野を狭め、閉鎖的な人間関係にとらわれ、結果として特殊社会に甘える弱いトップ競技者を量産してきたのではあるまいか。

　それがまたトップ競技者の社会的地位を低める結果を招いていると言えるだろう。

　「体質改善」を求めた高野連は、ジュニア競技者をどう育てるかを重視して総合的に野球部活動を変革するという課題を提起したのだと考えたい。

　そうでなければ、建て前のきれい事に終わり、高野連の偽善性、閉鎖性が批判されることになるだろう。

　学校部活動の減退傾向は、少子化を背景にしているとはいえ、本質的には、民主主義社会では「非常識」な「体質」を温存していることに起因しているように思う。

　競技者の意思が尊重され、総合的に人間的な成長を促す、開かれた集団運営こそが、部活動活性化の道だろう。

　指導者たちが、その改革の中味を競い合い、多くの自立した競技者を育てていくことが、日本の国際競技力を高めるためにも急務なのである。