梅雨明けは目前、暑い夏が迫る。

　この夏は、「改革」がキーワードとなりそうだ。人気に乗って、小泉純一郎首相が「改革」をかん高く絶叫して、参議院選挙戦を駆け抜けるからだ。

　中味を隠して「改革」ムードが煽り立てられ、わけのわからぬうちに、「何かが変わる」の熱風の中で、政治主導者に全てを委ねる国民狂気が生まれたことを、ヒトラー独裁誕生の歴史は教えている。

　江戸時代末期、幕末の政治的混迷と経済的な抑圧の中で、やり切れない閉塞感から、「ええじゃないか」の集団暴発的乱舞が起こり、民衆のガス抜きをバネに、天皇制・専制君主統治が誕生したのも歴史の示すところである。

　閉塞感を理性的にとらえ切れない子どもたちは、自暴自棄になって、「何でもいいから壊れろ」と暴れる。

　暑い夏は、理性が問われる季節でもある。

　多くの人々は、閉塞感をマヒさせるため、暴発をこらえたとしても、何らかの代償行為を求めがちである。

　代償行為の一つに「スポーツ」的な体験があるのは事実だ。

　競技スポーツを観戦し、排他的なうっぷん晴らしに興じ、乱暴で身勝手なプレーを演じて自己満足を得ようとすることもあるだろう。

　そんな時、抑制の効いた冷静なプレーヤーに触れると、ハッとして、人間理性を見直すことがある。

　「スポーツをする、見る」に、人間的価値を感じるのは、そんな瞬間に違いない。

　とはいえ、現代スポーツもまた、厚い閉塞感の中にある。「何かが変わる」への期待が渦巻いていると言っていい。

　ところで、政治の「改革」も、スポーツの「改革」も、主権者の理性を基礎に、正しい方向が見い出されなければ、「破壊」に流れるのは明らかだ。

　だからこそ、閉塞感から「改革」を待望する主権者が、人間理性によって正しい方向を見極めるために、現実的な課題を明示することが、ジャーナリストの使命に違いない。

　スポーツジャーナリストにとっても、それを深く考察し、実践する暑い夏なのである。

　まずは、眼前にある世界スポーツの潮流の中での、日本スポーツを取り巻く閉塞感の中味を検討することから始めよう。

　「スポーツをする」ことで言えば、経済的、社会的に、その機会が、著しく制限されている現実がある。

　居住地にあって、住居の周辺で、気軽に体を動かす場所はない。道路は危険であり、小公園では運動禁止である。

　スポーツするなら、どこかの施設に赴くしかない。営業しているフィットネスクラブやプールは、サービスが良いとしても、手軽な料金とはいかない。

　公的な施設ですら、お安くはない。しかも使用条件はなかなか厳しい。公的なグラウンドを使用するには、かなり前から準備しなければ使えない。

　簡単に体を動かす場所は、ほとんどない。そこで、スポーツする気がなえる。まあ歩くだけにするかと、ウォーキングが運動種目の最大人気らしい。

　遠くの自然公園や山、海に出かけても、休日の混雑は街中と変わらないくらいで、好きなように楽しむわけにはいかない。

　不景気とリストラが深刻化する中で、働く時間が延びて、体を動かす時間を作り出すのがむずかしくなった。そのうえ、場所がないとなれば、動かそうとする気持ちもなくなってしまう。

　何かうっとうしい。イライラする。閉塞感を覚える。

　こうした状況に対する政治的、社会的対応策は見い出せるのか。

　「改革」を叫ぶ政府は、「痛みに耐えよ」と、さらに劣悪な条件になることを示唆し、がまんを強いるばかりである。財政ピンチの自治体もサービス低下を公言する。

　スポーツはぜいたくとでも言うようにだ。

　「スポーツを見る」ことでは、多様な要求にこたえる条件が全くなくなってきた。見せる側のスポーツ団体やトップ競技者に、条件整備を訴える力も意欲も消えつつある。

　ワールドカップ開催まで１年を切ったサッカーの日本代表や、野球の米大リーグで活躍する日本人選手が、テレビのスポーツ中継やスポーツニュースの大半を占め、スポーツ新聞の多くのスペースを埋める。一般の新聞でも似た傾向にある。

　しかし、サッカー、野球の人気２大スポーツであっても、Ｊリーグや日本プロ野球の全体的な将来像に関しては、不安材料が多い。

　まして、スポーツ・マスメディアの露出度が極端に減少した多くの競技では、とめどのない企業チームの休廃部が続き、牽引役だった伝統チームの解散にまで及んでいる。

　散発的には、スターを追って注目を集める競技会イベントがあるとはしても、誰もが、その興味に沿って、見たい競技、見たいプレーを見る機会は、確実に減少している。

　市場原理による自然淘汰の結果と、アメリカナイズされた経済学者は言いそうだが、国民文化、国民の権利にも市場原理を導入しようというのか。

　企業チームの減退、競技会イベントからの企業スポンサーの撤退現象は、トップ競技者を目指すジュニア競技者に不安を生み、ジュニア競技の先細りが進行している。高校部活動の急減と一部への集中化は、競技スポーツの基盤を危うくしている。

　こうした状況に対しても、政治はこたえようとはしない。しかも、資金獲得に目を奪われた競技団体役員は、企業スポンサー探ししか目標を持ち得なくなっている。

　競技者にも、見る者にも、閉塞感が広がっている。

　これらの状況は、国民の基本的人権としての「スポーツ権」を物差しにして、検討が加えられなければ、克服の方向は見えてこない。

　「スポーツ権」を無視し、競争の論理を振り回して「改革」を求めたのなら、人間の作り出す「文化」の否定につながるだろう。

　「改革」とは、基本的人権を最も重要視して、権利の伸展のために、何をどう変えるかなのである。

　７月から８月にかけ、ＩＯＣ総会をはじめ、水泳や陸上、柔道の世界選手権など国際的なビッグイベントが連続し、高校野球やインタハイなど国内ジュニア競技会が目白押しである。また都市対抗野球など企業チームのイベントも多い。

　そして、夏休みは、自然に触れる旅やアウトドア・スポーツに国民の多くが参加する季節である。

　それは、日本スポーツの全体状況を目の当たりにする好機でもある。

　閉塞感から「改革」を求める国民の底流をしっかり見定めながら、世界の新しい動向に目をこらし、真の「改革」の中味をつかみとる季節である。

　スポーツジャーナリストにとっては、熱い時間になるだろう。

　　　　　　　　　　　　　２００１年７月２日　　大野　晃