２００８年五輪開催を目指す大阪市に、開催地決定を２ヵ月後に控えて厳しい評価が下された。

　国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）の評価委員会による開催候補地調査報告書がライバルのパリ（フランス）、トロント（カナダ）、北京（中国）の３市は「優秀な開催が可能」と高く評価しながら、大阪は「輸送計画と財政面で問題あり」と「圏外扱い」にしたからだ。

　７月のＩＯＣ総会へ、巻き返すと大阪市側は強気だ。

　しかし、大阪市の競技施設の優秀さやビッグイベント運営の実績をきちんと認めながら、渋滞に巻き込まれるおそれや五輪関係費の大阪市財政への圧迫を懸念しているのだから、評価委員会の判断があながち的外れとも言えない。

　大阪市民の不安を代弁している感すらある。

　舞洲を中心とした巨大埋め立て開発など大阪市の五輪計画は巨額な公共事業が目玉だ。古い開発型五輪なのだ。

　評価委員会は、有名既存施設中心のパリ、コンパクト効率運営のトロント、そして初開催に国を挙げて熱意を示す北京の歴史的価値、を重視している。建て前にせよ、改革を目指すＩＯＣは理念に沿う特色ある五輪を期待する。大阪には、それがない。

　「大阪招致に全力を」と定年制ルールを破ってまで会長が続投して批判された日本オリンピック委員会だが、なぜ日本で４度目の、大阪での五輪開催なのかを国民や世界に明確に示してはいない。

　「五輪で地域に活気を」だけでは、広い国民の関心事になるわけもない。

　巻き返しを狙って、ＩＯＣ委員やＩＯＣ委員に影響力を持つ五輪スポンサーなどへの猛烈な水面下工作も予想される。長野五輪同様の金権批判が日本スポーツに浴びせられる可能性がなくはない。

　五輪招致作戦の一貫かもしれないが、大阪市は卓球世界選手権、東アジア大会、ワールドカップ・サッカー、さらには２年後には柔道世界選手権も開催する。

　世界やアジアのスポーツ発展に貢献する姿勢は、国際的な評価を高めるだろう。「スポーツ大阪」の名が広がる。
　
　経済効果ばかりを求めるのでないのなら、五輪にこだわる必要はないはずだ。

　この際、立候補を辞退してお隣の北京を応援する分別を示したら、より以上にアジアの喝采を受けそうだ。

　マスメディアがリードしてスポーツ界とともに、ＩＯＣを中心とした国際関係の真実を伝えれば、五輪熱望市民の意識も変わるだろう。

　大阪五輪計画の危うさを適切に批判してこなかったスポーツ・マスメディアの責任でもある。

　　　　　　　　　　　　　　　　２００１年５月１７日