国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）の会長選挙立候補者が４月１０日に締め切られ、５氏の争いとなった。

　昨年、引退を表明したサマランチ会長に代わる新しい会長の座に誰がすわるのか。

　２１年間に及ぶサマランチ長期支配体制と決別して、２１世紀のオリンピックを、誰が、どう舵取りしていくか、世界の注目を集めている。

　会長選挙は、ロシア・モスクワで開催される第１１２次ＩＯＣ総会最終日の７月１６日に、ＩＯＣ委員の全員投票で決定される。

　同総会初日の７月１３日は、２００８年夏季オリンピック大会の開催地決定投票が行われる。昨年から改革に動き出しているＩＯＣの新しい姿勢がどう示されるか。同大会開催地に立候補している大阪市への判断が下される。

　オリンピック開催地と新会長を選出するＩＯＣの特別な総会となる。

　そこで、いささか気が早いが、両決定の背景や関係などを歴史的に検討して行方を展望し、課題を探ってみたい。

　２００８年夏季オリンピック開催地決定投票は、立候補市にとって、突然、難題を持ち出されたような厄介な側面を持っている。それは、ＩＯＣ改革でＩＯＣ委員への表向きの工作が禁止され、運動が難しいというだけではない。

　技術的な書類審査により、当初の立候補１０市から、昨年８月に５市に絞り込まれ、ＩＯＣ評価委員会の視察を受けて投票を待つ、大阪市、北京市、イスタンブール市、パリ市、トロント市の争い。

　５市が立候補したのは、昨年のＩＯＣ改革以前だから、それまでのオリンピック大会開催の大陸別持ち回りの流れからすれば、欧州以外が有利というのが順当なところだった。

　９２年バルセロナ夏季、９４年リレハンメル冬季と欧州開催が続いたあと、９６年アトランタ夏季、９８年長野冬季、２０００年シドニー夏季、２００２年ソルトレーク冬季と、米州、アジア、オセアニア、米州を巡って、再び２００４年アテネ夏季、２００６年トリノ冬季と欧州に戻った。

　だから、次は、欧州以外の大陸が有力で、夏季大会は８８年ソウル大会以来開催のないアジアでの開催かアフリカでの初開催が優先的に認められるだろうと、当初はアジアから４市、アフリカ１市が立候補し、キューバのハバナも名乗りを上げていた。絞り込んでも、やはりアジアが多数を占めた。

　こうした大陸別持ち回り開催の考え方がＩＯＣには根強いとはいえ、ＩＯＣ改革の動きは、それ以外の考え方でＩＯＣの新しい意思を示す方が、アピール効果が高いとする見方も生まれてきている。

　５市のうち、過去の開催地決定投票での敗者復活を重視するＩＯＣの伝統からして、北京市が最有力視されてきた。２０００年夏季大会開催地決定投票が行われた１９９３年のＩＯＣ総会で、圧倒的にリードしていると見られながら、最終投票でシドニー市にわずかに逆転負けを喫していたからだ。

　この北京惜敗の背後に、シドニーの商業主義的攻勢とともに、米国議会による中国の人権問題を非難する外交攻勢があったことは間違いない。

　この米国の対応が再び複雑な問題を引き起こしそうなのだ。

　しかも、ＩＯＣ改革の積極的推進役は米国メディアだった。

　世界一極支配を強めようとしているブッシュ新大統領の米国が、再び外交攻勢をかけているのも、また事実なのである。米国議会は人権問題非難で中国への牽制を強め、北京五輪反対をぶち上げた。さらに、軍用機接触事故など、台湾問題を底流とした米中の冷たい関係もある。

　ＩＯＣ改革は人権重視の方向であり、それゆえに、人権軽視国でのオリンピック開催は、改革の逆行という米国政界の批判は、ＩＯＣには、大きな圧力になるだろう。

　それでも、ＩＯＣがアジア重視なら、大阪市が浮上するとの期待感が大阪側には強いようだ。同じアジアでも、トルコ・イスタンブール市は、バルカン情勢に影響される欧州地域の米国の橋頭堡にも例えられるところであり、強引な米国の影が、ＥＵ諸国を警戒させると読むからかもしれない。

　しかし、米国の影響力が強いＩＯＣの改革を、本来の原点帰りで欧州に引き戻すことを多くの欧州出身ＩＯＣ委員が意識すると、むしろ、クーベルタンのふるさと・パリ市への回帰が、実現性を強めるだろう。

　トロント市は、「パウンド会長」が誕生するかどうかがカギになりそうだ。

　北京、大阪、パリが「３強」と見られるが、米国の動向とそれに対する欧州の対抗策が、投票の方向を左右するように思われる。

　これが、会長選挙と微妙に関係し合うことになる。

　立候補者は、パウンド前副会長、ロゲ理事、金雲竜理事、シュミット元副会長、デフランツ副会長の５人。

　パウンド、ロゲ、シュミットの３人は１９４２年生まれで、投票時は５９歳の同年齢。金は７０歳、デフランツは４８歳。

　パウンド前副会長が、ＩＯＣデビューは最も古く、７８年に商業主義を批判するカナダの辣腕弁護士として、英国中心のアングロサクソン系の期待を集めて委員となった。

　しかし、スイマー出身だけに泳ぎが上手かったのか、８３年に理事会入りすると、ＩＯＣの新財源作りに頭角を現し、巨大スポンサーであるＴＶとの関係を深め、１７年間にわたってサマランチ会長の片腕として、商業主義路線のＩＯＣをリードしてきた。

　一時は、サマランチ会長の禅譲が当然視されたが、一向に政権を渡さぬサマランチ会長とあつれきが生まれたと言われる。基本路線に大きな変わりはないのだが、アングロサクソン系だけに絶対服従とはいかなかったらしい。

　一昨年のＩＯＣ疑惑暴露では、「パウンドのクーデター」説すら流れた。

　パウンドがリードして、ホドラー理事が呼応。ＩＯＣ調査委員長としてパウンド副会長がナタをふるい、サマランチ体制の確立期を支えたナディアエ元副会長（コートジボアール）、スミルノフ元理事（ロシア）らを疑惑対象者に挙げたり、金理事追い落としをはかったりしたが、９９年３月の臨時総会で自らの信任投票を実施して絶対的信任を取りつけたサマランチ会長の反撃は鋭く、子飼いのシュミット、ロゲの裏切りなどでサマランチ会長に責任追求が及ばなかったのだとか。

　少なくとも、この疑惑追及の過程で、有力次期会長候補の一人だった豪州のゴスパー理事は会長立候補を断念。金理事にも大きな失点となった。

　しかし、ＩＯＣ改革が本格化した９９年６月のソウルＩＯＣ総会では、ゴスパー理事の副会長返り咲きが決まり、舞台を整えた金理事の復権ぶりが際立って、揺るぎないサマランチ支配を印象づけた。

　ここで２１年間のサマランチ体制の特徴を見ておこう。

　１９８０年、西側ボイコットで大揺れしたモスクワ・オリンピック時のＩＯＣ総会で、西側の有力会長候補が立候補を見送る中、漁夫の利を得るようにサマランチ会長は新任された。

　翌８１年のＩＯＣ総会で早くも、サマランチ会長は、商業主義の導入を宣言。

　８４年ロサンゼルス夏季大会でユベロス組織委員長の「商業五輪」が大成功すると、ＩＯＣも恒常的なスポンサー獲得に動き、８５年ＩＯＣ総会で商業主義路線を確立する。

　サマランチ会長は、今年になって経営破綻が明るみに出たＩＳＬ社と契約し、ＩＯＣ委員定年を７２歳から７５歳に引き上げ、ベルリュ―事務局長を解任した。そして翌年、９２年バルセロナ夏季大会開催や一部プロの門戸開放を決める。

　このサマランチ体制確立期を支えたのが、ナディアエ元副会長であり、スミルノフ理事であり、若手のパウンド理事だった。

　８８年ソウル夏季大会の成功から、一気に商業主義路線の拡大に突っ走ることになったが、この時期を支えたのが、片腕と目されたパウンド副会長、ホドラー理事、ゴスパー理事、金理事らで、体制爛熟期の９０年代に入って旧東側の崩壊の中、シュミット理事が加わり、プロ・アマオープン化を進め、９６年アトランタ夏季大会に向けてデフランツ理事が女性初の理事として登場し、脚光を浴びた。

　反ドーピングなど厄介な医事問題で、常にサマランチ会長を助けてきたド・メロード元副会長が理事会を退いたのに代わって、理事会入りしたのがロゲ理事で９８年のことにすぎない。

　ベルギー人医学者であるロゲ理事は９１年にＩＯＣ委員となり、９８年に理事となったばかりだが、９０年から欧州オリンピック委員会連合会長を続けており、欧州の国内オリンピック委員会をまとめてきた実力者。

　しかもド・メロード元副会長の後継であり、サマランチ会長の信頼厚い後輩。パウンドへの引き継ぎを望まないサマランチ会長があえて対抗馬として理事会メンバーとして育てたとまで言われる。

　ロゲ理事の会長就任なら、サマランチ会長の「院政」が確実視されるのだ。それだけにまた、ラテン系支配からの脱却を望むアングロサクソン系には反感もある。

　シュミット理事は旧東側をまとめるハンガリーの実業家。サマランチ体制を地味ながらしっかり支えてきた。旧東側は、スポーツ市場が発展途上にあり、多国籍スポンサー企業の注目度が高い。しかもドイツと中欧の結びつきが強まる中で、欧州大陸派に信任が厚い。

　金理事は不思議な立場にある。８６年から国際競技連盟連合の会長として、長い間、多くの国際競技連盟をまとめており、ＴＶ関係や報道関係とのつながりが深い。

　韓国の外交官出身だが、米国で学んだ経歴の深くはあまり明らかにされていない。なぞめいたところがあるが、米国政界などとの堅いつながりがあると言われる。

　あえて高齢での立候補に、米国のかげの後押しがあるのかもしれない。

　デフランツ副会長は、黒人スポーツ・ウーマンとして、差別のないＩＯＣの看板といったところだが、米国がバックというのは強力である。

　かくして、実績と実力のパウンド、サマランチの後ろ盾を持つ欧州リーダーのロゲ、競技連盟をバックにＴＶを引き付けて米国にも顔を持つ金、さらに米国とＩＯＣの看板であるデフランツ、そして旧東側と伝統の中欧をまとめるシュミットの争い。

　やはりこちらも、米国政界の動向と米国ＴＶ、スポンサーの思惑、そして対抗する欧州メディアの意向が左右することになりそうだ。ニューメディアの登場などを背景に、スポーツ・メディア界は、必ずしも米国支配とはいかないからだ。

　とはいえ、サマランチ会長の意思が深い影を落とすことは間違いない。

　北京が対米国策で金を支援して動くか、パリがロゲをかついでサマランチ院政の宣言を支えるか、あるいは、百戦練磨のパウンドが米国を牽制しながら欧州にも目を配って伝統に沿って北京を支えるか。

　シュミットとデフランツは支援基盤が弱いだけに一歩遅れを取っているが、オリンピック開催地と絡んでの争いだけに複雑な軌跡を描きそうだ。

　さて、大阪はどうする。

　あと２ヵ月余り、オリンピック・ジャーナリストには、国際情勢などを見極めながら、その眼力と深い読み、そして理念に基づく批判的な視点が不可欠な大きな取材課題となるだろう。

　　　　　　２００１年４月２５日　　大野　晃