日本スポーツ界をリードする日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）の２１世紀初年度がスタートを切った。しかし差し迫った現実的課題への対応の鈍さが気がかりである。２０世紀末に示された日本スポーツの危機的兆候への緊張感を欠いているとしか思えないのだ。

　オリンピック運動を推進し、競技団体連合として日本のトップ競技者を育てる使命を負ったＪＯＣだが、その理念と活動の緊急課題に沈黙するばかりなのはどうしたことか。

　理念上の緊急課題とは、２００８年夏季オリンピック大会大阪招致の成否を決める国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）総会を７月に控え、ＪＯＣを中心にした日本の競技団体がオリンピック運動の発展にどんな役割を果たすかを明確にすることである。

　景気づけや地域経済活性化に、大阪市民の期待は高いようだが、１９９８年冬季オリンピックを開催した長野市民の間では、開発とハコもの作りの公共事業が地域経済を活性化するというのは幻想だったと理解されており、シドニーでもオリンピック後に活性化しない地域経済が問題になってきている。

　１９９８年から２０００年にかけ、ＩＯＣは２００２年ソルトレークシティー冬季大会の開催地決定投票に絡んだＩＯＣ委員の買収疑惑で世界から大きな非難を浴び、改革に動かざるを得なかった。

　しかし、２０００年シドニー夏季大会が、オリンピックの再生された姿を示したとはいえず、商業主義の深く浸透した現代オリンピックをさらに拡大して見せたにすぎなかったと言えるだろう。

　サマランチ会長がリードしてきた商業主義的なオリンピックがどう生まれ変わり、世界スポーツのあり様に何をアピールするかは、いまだに大きな課題として残っている。

　少なくとも、改革後に初めて開催地を選択する２００８年大会の決定において、新生ＩＯＣの、改革の意志と方向が示されるはずと世界は注目している。

　７月１３日から１６日にかけロシアのモスクワで開催される第１１２次ＩＯＣ総会は、１３日に２００８年夏季大会開催地を決定。１６日には新会長を選出し、２１年にわたるサマランチ会長体制と決別して新体制がスタートする。

　それだけに、４度目のオリンピック開催を目指す日本のオリンピック運動再生に対する理念が問われることになるだろう。

　だからこそ、八木祐四郎ＪＯＣ会長は「大阪五輪の決定へ全力をあげる」と力説したのだろうが、２１世紀初年度のＪＯＣ会長選出で、ＩＯＣ改革と逆行するようなサマランチ手法を踏襲し、不透明な茶番劇を演じてしまったのだから、世界は、前向きでない日本の実態を見抜いてしまったことだろう。

　不透明な役員決定の批判を浴びて、ＪＯＣは外部委員１人を加えた役員選考委員会を設置し、会長候補２人を推挙して、評議員会での決定を図った。

　選考委員会の提案は、７０歳理事定年制に違反する７１歳の八木会長の再選か、６９歳の岡野俊一郎・日本サッカー協会会長の新任かの選択にすぎなかった。２００２年ワールドカップ開催に全力投入中の岡野会長が兼務できるわけもなく、論文提出などの儀式を終えて辞退し、評議員会は定年制の特例として八木会長を再選した。

　米国メディアを中心に、サマランチ会長非難の最大の焦点だったのは、その長期指導体制を可能にしたサマランチ手法だった。

　１９８０年に６０歳で新任されたサマランチ会長は、憲章で会長の最大任期が１期８年と再選半期４年までの１２年に限定されていることと７２歳ＩＯＣ委員定年制のカベを破るため、まず１９８５年総会でＩＯＣ委員定年を７５歳に引き上げた。

　これで１９９２年総会では、７２歳で憲章規定満期に達したサマランチ会長を総会の総意として３選した。続いて１９９３年総会はＩＯＣ委員定年を８０歳へ再引き上げし、１９７７年総会で７７歳のサマランチ会長を再特例で４選。

　ＩＯＣ改革では、８０歳のサマランチ会長の退任表明とともに、会長任期の特例は認めず、ＩＯＣ委員定年は７０歳に戻された。憲章の基本精神に立ち返ったわけだ。

　強引な八木再選は、世界がアンフェアと断じたサマランチ非難の意味を理解できないＪＯＣという印象を与えてしまったようだ。

　さらに国際舞台では、やっかいな問題が持ち上がった。米国議会が、人権問題の未解決を理由に中国・北京のオリンピック開催に反対を表明。そのうえ米中の台湾問題に関わる摩擦が、軍用機接触事故で拡大した。

　１９８０年モスクワ・オリンピックのボイコット事件から２１年を経て、再び国際政治の駆け引きがオリンピックに持ち込まれようとしている。２０００年シドニー・オリンピック開催逆転決定の１９９３年総会でも中国の人権問題を非難する米国の意向が北京の惜敗に影響したが、今回はブッシュ新米政権が絡む組織的な動きだけに圧力が懸念される。

　「北京が不利は、大阪有利」の極楽トンボ的外交オンチでは、アジア・スポーツ界での日本批判を強めるだけだろう。オリンピックに国際政治を持ち込むことを拒否する姿勢をＪＯＣが示せるかが注目されるのだ。

　これまたＪＯＣの理念が重要になる。

　一方、競技団体連合としての緊急課題としては、企業スポーツ部の撤退と基盤なき実質的プロ化の強制下で、日本のトップ競技者たちが、かつてない不安定な競技生活を強いられている問題である。

　１９９５年から顕著になった企業スポーツ部の休廃部は２０００年までに２１０部を超え、とどまるところを知らない。

　新日鉄がスタートさせた企業スポーツ部の独立採算地域クラブ化構想の実質的初年度にあたり、その成否が注目されている。

　日本ラグビー協会は日本代表選手の所属企業スポーツ部からの出向による部分プロ化に踏み切り、マラソンのシドニー・オリンピック金メダリスト、高橋尚子選手は積水化学社員として、多様なＣＭ出演、講演などを行うタレント・プロとして新しい歩みを始めた。

　特徴的な動向は、全体としては休廃部が進行する中で、企業側が、企業スポーツ部の地域協力による生き残り策を模索し始め、それによる競技者のプロとしての自立を促していることにある。

　同時に、それは、多くのスポンサーが期待できる人気競技と普及度の低い不人気競技との格差を拡大するとともに、同一競技内であっても、世界的実績を持った競技者と今後に期待をかける発展途上の競技者の競技生活格差を大きく拡大することになりそうだ。

　競技団体、あるいは競技団体連合がこうした状況にどう対応するかである。

　広く多くの競技の発展と競技者の拡大を目指すなら、不景気の恒常化でスポーツ部切り捨てに動く企業論理に対し、競技団体側によるスポーツの意義、価値を明確にした反論、訴えが不可欠であり、少なくとも、その協議の場の設営を競技団体側が意識的に追求する必要があるだろう。

　文科省にとどまらず、経産省、厚労省、総務省などの国の指導機関に対する働きかけはもちろんだが、地方自治体との話し合いも企業スポーツ部や地方競技団体に任せっ放しではなく、中央競技団体、あるいは中央競技団体連合として対応しなければ根本的な解決策は見い出せまい。高校運動部の部や部員減少も重い問題である。

　また、マスメディアが極端な競技偏向を示していることにも目を向ける必要がある。世界スポーツ界のマーケティングを牛耳ってきたＩＳＬ社の経営破綻は、世界スポーツビジネスも右肩上がりではない証拠である。

　日本スポーツ界の内外で危機的状況が迫っているからこそ、競技団体連合としてのＪＯＣには、資金集め以上に、トップ競技スポーツの基盤再生の総合的な計画が急務なのだ。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　２００１年４月４日　　大野　晃