F S J 通信

 
    第11号2001年3月14日

 
     ◇ サッカー報道とtoto予想◇

 2001年のJリーグが開幕。サッカーくじ(toto)が、全国一斉に売り出され、サッカー・ギャンブルが本格的にスタートした。

 初戦のくじの売上げは8億円余りで、主催者が期待した3分の1にとどまったが、全試合的中の1等は2口しかなく、2口に最高限度額の1億円が払い戻され、スタートから大きく射幸心を煽る結果となっている。445万分の1の1等確率だった。

 スポーツ紙は一斉にサッカーくじ予想欄を設け、競馬、競輪、競艇などと同様のギャンブル紙面を競っている。インターネットでも「サッカーくじ予想」が盛んに行われている。

 さらには、サッカーくじの予想紙・誌も登場した。かくしてサッカー関連マス・メディアが急増している。

 サッカー記者、toto記者が入り乱れての取材合戦となっているようだ。

 日本サッカー協会は、予想を専門とする記者に対しては、特別に取材の便宜をはかる考えはないとしているが、サッカー担当記者クラブのあり様に変化をもたらさずにはおかないだろう。

 Jリーグのサッカー報道とtoto予想報道をどう区別するかが、難しい問題として提起されている。

 スポーツ報道の商業主義化は、さらに新しい段階に突き進んだ。

 朝日新聞が、2002年ワールドカップ大会のオフィシャル・ペーパーとして契約を結び、独占的に販売拡張に利用するなど、サッカーというスポーツのマス・メディアによる商業主義的利用は際限なく拡大し、サッカー報道とは何かが問われている。

 サッカー・ジャーナリズム、サッカー・ジャーナリストとは何かである。

 日本でも、サッカーは、国民の「するスポーツ」「見るスポーツ」として大きな広がりを見せており、国民スポーツ文化の中で、大きな位置を占めてきている。

 その健全な発展は、国民生活の豊かさの追求において重要な意味を持つ。国民の「スポーツ権」の発展に関わる課題である。

 だからこそ、サッカーの歴史的到達点を踏まえながら、競技者と愛好者の意志を尊重し、より公正で、より内容豊かな発展を展望するサッカー・ジャーナリズムの意義は大きい。

 サッカー・ジャーナリストには、この本質的課題を明確にするための不断の努力が求められる。

 トップレベルから草の根レベルまで、プレー、戦術、戦略と競技者や愛好者の人間観の絡み合いを、科学的に分析、批判し、発展方向を示すことが、サッカー報道の基本課題である。

 練習の成果を確認する上で、勝敗を予想することはあったとしても、副次的な課題である。

 同時に、プレーや観戦の社会的条件整備、普及拡大の環境作り、プレーヤーや観戦者の社会保障など、社会的課題の追求も忘れてはなるまい。

 これらが総合的に追求されてはじめてサッカー・ジャーナリズムと言えるだろう。

 こうしたジャーナリズムの視点に立てば、toto予想の材料、情報提供は、観戦者の楽しみ方の中の、ほんの一部の要望に答えるにすぎない。

 toto予想のための情報提供が自己目的化したのでは、サッカー・ジャーナリズムとは無縁と言うしかないだろう。

 この基本的立場を堅持して、公正な報道を続けられるかどうかが、サッカー・ジャーナリストに問われているのである。

 しかし現実は、前記の総合的サッカー・ジャーナリズムの立場を明確にした報道が極めて少ない。

 勝利至上主義の応援団的な、身勝手な要求や非科学的な非難、勝てば官軍式の手放しヒーロー礼賛、そして覗き見趣味的な選手生活粗探しがまかり通っていはしまいか。

 その延長上でtoto予想を撒き散らしたのでは、悪しき観戦者の量産を目指すだけではないか。

 これは、サッカーに対するマス・メディアの犯罪行為に等しい。

 すでにワールドカップを販売拡張材料に使う犯罪行為が、朝日新聞の手で進められ、今度は、スポーツ紙の多くがtoto予想の形で犯罪行為を拡大する。

 日本サッカーはマス・メディアの手により、歪められて堕落する危機に直面していると言えるだろう。

 真に総合的サッカー・ジャーナリズムを目指すなら、自らの立場を鮮明にし、マス・メディア各社の壁を突き破って、サッカー・ジャーナリストとしての連帯を追求しながら、日本サッカー協会を批判的に是正するとともに、多くの競技者、観戦者たちと手を携えての日本サッカー発展運動を提起すべきだろう。

 閉鎖的に、担当記者クラブの制限を検討したり、そのために興行主である日本サッカー協会による規制を求めたりするのでは、自立したジャーナリストとは言えまい。

 サッカーの商業主義的利用へ、堕落の道を突き進むマス・メディア会社を内部告発し、競技者と愛好者の声を的確にとらえ、競技者と愛好者に奉仕するジャーナリストとして、勇気を持って自らを質すことが、取り急ぎ求められているのだ。
 
          2001年3月14日  大野 晃
 


 
 
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