ひな祭りの３月３日、ガソリンスタンド、携帯電話店など全国６０００店余で「サッカーくじ」が一斉に売り出される。

　昨秋、静岡県で試験販売され、「１９歳未満への販売禁止」が守られるか注目されたが、やはり身分証明書を求めるなどの年齢確認作業は不十分だった。しかし、新たな対策が示されないまま、一気に全国に拡大される。

　実施会社「日本スポーツ振興くじ」による試験販売での購入者調査によれば、７割から８割の人がテレビの番組やニュース、ＣＭ、新聞記事や広告で知り、４割近くが購入する気になったという。マスメディアの影響が大きいことを示した。

　しかし、結果に関する一般紙やテレビの報道は販売実績や当選金に集中し、問題とされてきた少年への対応に関するものは皆無に近かった。

　「スポーツ振興くじで、ギャンブルではない」が主導する文部科学省の主張だが、同じ調査は約７割が「当選金」を魅力にあげ、「Ｊリーグ予想の面白さ」などＪリーグに関する興味が強く「日本スポーツのレベルアップに貢献」は２割にも満たなかった。

　購入者は当たり前に、「当選金が魅力のＪリーグの賭け」と意識している。

　青少年をギャンブルに巻き込むものとして日本ＰＴＡ全国協議会が反対するのも無理はない。

　ならば、青少年社会環境対策基本法案に絡んで、同協議会の批判をもとに「有害環境」としてマスメディアをヤリ玉にあげる文部科学省が、自ら創設した「サッカーくじ」は「有害環境でない」と、どうして言えるのか。

　ＫＳＤに絡む「ものつくり大学」を巡って、「くじの収益金を補助に回せないか」という声が自民党議員の中にあったと報道された。「スポーツ振興のため」などとは推進した自民党内でも考えられてはいなかったらしい。

　新しい公営ギャンブルは暴力団が新しい資金源とする闇賭博の引き金になりやすい。

　Ｊリーグは警察の指導で選手たちに黒い交際の危険を訴えた。選手も「有害環境」となる怖れを感じている。

　「スポーツ振興投票」という欺瞞性が浮き彫りになってきた。

　しかし、くじの全国販売に関する一般の報道は、くじのＰＲばかりで、まるで「やってみたら問題はなかった。むしろ人気を確かめられた」という主催者側の発表を鵜のみにしたようだ。

　ワールドカップ入場券の申し込みが始まって、サッカーブームが煽られているが、くじの全国販売が、少年たちに人気のサッカーを歪めないか再点検が急務だ。