サッカーＪリーグの東京ヴェルディが、男子バレーボール・チームを包含し、総合型地域スポーツクラブを目指すという。

　昨年末、新日鉄は、保有スポーツ部の独立採算型地域クラブ化を打ち出し、将来は総合型地域スポーツクラブを志向すると発表した。

　企業スポーツ部の撤退が相次ぐ中で、企業スポーツ部の地域クラブ化が進められている。Ｊリーグのクラブに倣ったもので、企業スポーツ部を独立させ、企業は財政、人材支援に回り、地域企業や地方自治体の援助を期待する地域クラブの創設である。

　不況化で国民スポーツ文化推進役の回避に動き始めた身勝手な日本大企業から、国民がスポーツ文化の主体性を取り戻し、自ら発展の道を切り開く上で、地域に根ざした自主的クラブを創設していく方向は、基本的にスポーツの本質にかなっている。

　しかし、企業スポーツ部の地域クラブ化が、この基本姿勢に立っているかは、大いに疑問である。

　企業スポーツ部の実態は、企業社員のスポーツクラブではなく、企業の看板スポーツチームである。その地域クラブ化は、チームの看板の架け替えにすぎないのではないのか。

　しかも、その内実は、企業負担の大幅軽減と、地域企業や地方自治体の負担肩代わりを意味し、地方自治体の負担肩代わりは税金＝公的資金＝の投入である。

　「休廃部を決めた企業スポーツ部に対し、地域住民の、フアンとして存続を望む声が強い」ことを理由に、地方自治体が地域クラブ化を条件に、支援に乗り出すことで、チームの継続に展望が開ける可能性はある。

　しかし、その場合は、住民の声を正しく集約する必要がある。企業スポーツ部の成果＝成績＝が、地域の名声の向上に利するところがあり、それが多かれ少なかれ、地域の商業主義的利益に通じているということだけでは、住民要求に基づく地方自治体行政とするには不十分である。

　場合によれば、企業とスポーツ部と地方自治体責任者の癒着が批判され、反発を生むことも否定できない。

　というのは、例え、ある企業スポーツ部が、所属する地域の住民の「見るスポーツ」の対象としての重要な位置を占め、その成果＝成績＝が、地域住民の地域文化的誇りであったとしても、国民のスポーツ権の観点から見れば、その一部にすぎない「スポーツを見る権利」を保障するだけにとどまるからだ。

　それゆえに、地方自治体の支援を、「企業スポーツ部員と住民が一体となった地域スポーツの新しいあり方」と、単純に、美談仕立てで報道することは、落とし穴に陥る危険性を持つ。

　地域クラブというのは、基本的に地域住民を主体として運営されねばならず、「地域名」を被った新たな興行営業体によるチーム運営とは、本質的に異なるものなのである。

　地方自治行政としては、地域住民の総合的なスポーツ権を保障する方向で地域クラブが運営されることを支援するのでなければ公共性に疑義が生じる。

　文部省から継承した文部科学省の「スポーツ振興基本計画」が提起している「総合型地域スポーツクラブ」は、地域住民のスポーツを「する権利」「見る権利」の総合的保障を可能とする地域のスポーツ組織体として打ち出されたものである。問題は、自主的クラブとの関係、クラブ主体の継続保障、支援財政など、その現実性にある。

　ところが、興行営業体による「総合型地域スポーツクラブ」というのは、「スイミングクラブ」という公共的な名称で「そろばん塾型スクール営業」を行うことや「フィットネスクラブ」の名前で「社交型サークル営業」を進めること、さらには「カントリークラブ」の名で「高級料亭型社交場営業」を続けていることと、何ら変わりはないのである。

　１９８８年のソウル五輪で金メダルを獲得した鈴木大地選手のコーチである鈴木陽二さんが、かつて、「母にクラブで働くと言ったら、水商売はやめとけと言われて面食らった」とジョークまじりで語ったことがあったが、「クラブ」は「おミズの世界」という感覚は、あながち日本の「スポーツクラブ」の実像とかけ離れたものでもないのだ。

　Ｊリーグのクラブは、その設立趣旨で、住民スポーツの総合的発展を将来目標に据えたが、実態は、いまだ、チーム興行営業が主体の「クラブ」がほとんどである。住民スポーツ対策は、副次的サービス業務の一部にすぎず、「名と実」の差が甚だしく、詐欺的運営の疑いを消すことができない。

　この延長上の考え方による「地域クラブ」化なら、新たな商業主義的スポーツ体の創出にほかならない。

　企業スポーツ部の将来像には、企業スポーツ部員のあり方、将来像、そのための努力目標が明確化される必要があり、日本のトップ競技者の多くが企業スポーツ部員であるがゆえに、企業スポーツ部の将来が、日本のトップ競技者の競技生活のあり方、その保障に絡んで、スポーツ振興の重大課題となる日本的特殊性を有しているのである。

　以上の諸点に留意しながら、新しい地域クラブ化の動きを丹念に追うことが、スポーツ・ジャーナリズムの緊急性のある課題と思う。名称や言葉に惑わされることなく、実態の正確な把握に努力すべきだろう。

　　　　　　　　　　　２００１年１月２９日　　大野　晃