サッカー、ラグビー、バスケット、バレー、アイスホッケーなど年末年始に集中する日本一をかけたスポーツ・イベント・シリーズが一段落すると、シーズン真っ盛りの雪と氷のスポーツを除けば、国内のほとんどの競技スポーツがオフ・シーズンを迎える。

　オフはネタ切れになりやすいため、テレビのスポーツニュース・ショーやスポーツ紙は懸命に、新しいスター探しやスター選手の「プライバシーほじくり話題集め」に邁進するのが常である。

　また、大げさなスター作りのちょうちん持ち記事やいたずらに期待ばかり煽る人気選手へのコメントがあふれてバラ色の新シーズンを夢見させるのが、日本スポーツ・メディアの特色となっている。

　「面白おかしくオフの話題を提供」ということかもしれないが、この時期こそ、日本スポーツの構造や環境を冷静に見直す好機である。

　サッカーならＪリーグの将来や日本代表のあり方を真摯に検討すべきであり、とりわけ開幕まで５００日を切ったワールドカップの開催準備の実態や開催後の発展策を再点検する必要があるだろう。

　ワールドカップ開催へ競って手を挙げ、サッカーブームにあやかろうとした地方自治体も、財政難の中で、開催が近づくにつれ不安や不満を訴えることが多くなった。

　国際サッカー連盟の興行優先に振り回され、新たな出費が要求されるうえ、当初から疑問を持たれていた巨大スタジアムの開催後利用策が現実的課題として突きつけられているからだ。

　しかも、いよいよ、問題の多い「サッカーくじ」が全国実施されるとあって、地方自治体のサッカー振興にも揺らぎが生まれている。

　プロ野球では、人気選手の大リーグ入りが相次ぎ、国際環境をどう整えるかがさし迫った課題となっている。

　企業スポーツの撤退は歯止めのかかる状況になく、競技団体の多くが、トップを支える日本的な構造の変革を迫られているが、方向はいまだ霧の中にある。

　スポーツ行政のカジ取りは、衣更えした文部科学省のスポーツ・青少年局が担当するが、スポーツが看板になったとはいえ「スポーツ振興基本計画」に現実性がない。

　直接的にスポーツ振興を推進するプロを含めた競技団体や地方自治体は、悩み多き季節を迎えている。

　スポーツ・メディアはこれらの問題に深く関わってきたのだから、的確な批判や提言を求められて当然である。

　そのためにも多角的な現状分析が必要であり、「日本スポーツは曲がり角にきた」を他人事のように連呼するだけでは許されないだろう。

　　　　　　　　　　　　２００１年１月２９日　　大野　晃