２１世紀が幕を開けた。様々な問題を抱えながらの幕開けだったから、華やかさが薄い、静かな幕開けだったように思う。

　不安なリスタートと言ってもいい。政治も、経済も、社会も、先行きが不透明で、頼りない日本。世界をリードする米国すら大接戦の大統領選が尾を引いて、不安な再出発を迎えている。

　先行きが不安だと、個人や家族といった狭い世界に閉じこもって動きをひそめるのが、農耕社会の民族性を引きずる日本人の特徴のようだ。

　不安を解消するために、個の連帯で課題に挑戦するといった革新的な姿勢が後退し、より保守的になりやすい。

　台風などの自然災害にはじっと耐えて、通り過ぎるのを待てば、また良い時が来るという経験主義が根強く、あらゆる社会状況に対応しているようだ。忍耐を基底にした楽観主義か。

　それが、現状を厳しく見つめ、課題を明確にし、改革するといった科学的精神を鈍化させるようだ。

　しかし、国際化の急激な進展が、そんな日本人的民族性に風穴を開けているのも、また事実である。相対的にはマジョリティーを獲得してはいないが、着実に拡大しつつある。

　ジャーナリズムは、こうした社会状況を科学的に観察し、どこに社会発展の芽があるのかを見い出す使命を負った社会的存在であることを忘れてはなるまい。

　生活条件の劣悪化が、反発を生むより、社会意識の保守化を促進する、逆立ちした日本の伝統的体質は、ともすると文化的価値の軽視に流れやすい。「食うか食わずかの、この非常時に、スポーツとは何ごとか」の論理である。

　それは、「戦争の非常時にスポーツとは何ごとか」と軍国政府に、ことごとくスポーツが窒息させられていった半世紀以上も前の、戦時下を想起させずにはおかない。

　日本のマス・メディアには、軍国政府を後押しした戦争責任があると批判されている。そうに違いない。しかも、さらに輪をかけて、スポーツに関しては、マス・メディアに文化抑圧の手先となった重い責任があると思っている。

　「この非常時に」の強圧に、「スポーツでもないだろう」と身を引く先鞭をつけたと思うからだ。

　国民には、政府に隠れて、様々な工夫でスポーツを楽しみ続けたマイナーだがしっかりした歴史がある。しかし、マス・メディアは、それを見ようとはしなかった。

　敗戦後、スポーツが国民生活復興の支えになった歴史は、「非常時だからこそスポーツなのだ」の真実を教えている。

　戦後のスポーツ・メディアの基本テーゼがここにある。民主社会の発展は、国民文化の発展と、ともにある。

　それが今、「非常時だから、スポーツでもないだろう」の論理を社会的マジョリティーにしようとしている現実がある。

　「それでもスポーツだというなら、国家的価値、経済的価値、国民精神動員を生み出すものに限って認めよう」という価値観が大きな広がりをみせようとしてはいまいか。スポーツ・マス・メディアが、その価値観拡大の手先となってはいまいか。

　これを自己批判の基底として、自らの立ち居振舞いを顧みながら、日本スポーツの発展の先鋒となる意志と意欲を堅持することこそ、新世紀の日本スポーツ・ジャーナリズムの基本姿勢であらねばならないと思う。

　さて、この姿勢で日本スポーツに立ち向かう時、眼前には、日本スポーツの構造、環境を、全ての面、あらゆる角度から問い直すべき課題が迫ってくる。

　「日本スポーツは学校の枠内で育った」という歴史的事実は、競技スポーツの世界にとどまらず、国民意識のスポーツ観の歪みを底流に、国民一般のスポーツ・ライフをも縛りあげている。

　明治国家による近代的中央集権化の国民動員政策の柱に、中央統制の武器として学校がすえられ、その表象が学校スポーツだったことを忘れてはならない。

　地域の伝統祭りの抑圧と、学校運動会の推進が、国民に、天皇から下賜された近代的な遊びとしての「スポーツなるもの」を深く意識させたということである。

　それゆえに、概括的に言えば、学校で「スポーツなるもの」を実践する者は、エリート、選ばれた者と認識された。

　学校での競技スポーツ、学校対抗を、地域住民が応援する在り様は、強制と認識の歪みにより醸成されたと言っても言いすぎには思えない。

　企業内スポーツは、その延長線上にあり、学校スポーツＯＢ、ＯＧの実践は、企業から下賜された近代的遊びとしてありがたく受けとめられ、それを応援することもまた、企業をあがめる感情を醸成するものだった。

　戦後、民主社会となっても、国民精神に根深く浸透した、このスポーツ観は容易に抜け切らなかった。しかも、逆コースとして天皇制の温存がはかられる中で、再びよみがえったと言えるだろう。

　国体は天皇杯を争うものとなり、天皇をたたえて、下賜されたスポーツを楽しむものと意識された。

　高度成長を目指して、公的支援を最大に受けた企業は、最も接しやすい近代文化としてのスポーツを、社員や地域住民に下賜し、感謝して楽しむ意識が広がった。

　文化享受の権利として、近代スポーツをとらえる芽がつみとられたと言うべきだろう。

　この国民意識が、深く広く、現在にまで引き継がれていると思われる。

　ニッポン株式会社と呼ばれる企業社会を現出して、日本スポーツも企業支配が貫徹し、企業をスポンサーに、プロ・スポーツから「企業アマ」、そしてその予備軍としての特殊化した学校スポーツ、技能伝授の商業クラブが傘下に入る日本的な競技スポーツのヒエラルヒーが確立し、国民の自主的スポーツは「草の根スポーツ」と呼ばれ、個人的趣味の世界に閉じ込められた。

　クラブ・スポーツと言えば、｢好きな人が勝手にやっているもの｣ととらえられるのが常だった。それは一方で高級趣味クラブとしての料亭型ゴルフ場や観光ホテル型スキー場、パチンコ店と同列視されるボウリング場、ビリヤード場、そしてフィットネス・クラブを生み、スポーツ振興を担当する文部省管轄ではなく、娯楽税の対象として現在も通産省管轄にある。
　
　文部省指導のスポーツ振興として、地方自治体が推進したのは下賜された贈り物としての「スポーツ体験の場」だった。

　一方、厚生省は老人医療費対策で健康のための高齢者スポーツを推進し、労働省は社員の健康管理のためのスポーツを推進する。

　そして、建設省がゼネコン利益誘導の大型施設作りを推進した。

　これらが一つの流れとなって、新たなゼネコン利益誘導型の公共事業として地方自治体の大型施設作り競争を生み、その旗印としての大型スポーツ・イベント誘致合戦の激化をもたらした。

　蜜に集まる虫たちのように、大量消費型企業がこれに群がり「スポーツはビジネス」を体言化した。その典型こそ「オリンピック誘致」「Ｊリーグブーム」の内実なのである。

　だが絶対的企業安定など資本主義下であり得ようはずもない。グローバリズムの名の下に、世界の資金をかき集めた米国巨大企業の世界支配が、軍事力を背景に強行される中で、世界市場に頼るだけで国内基盤の弱かった日本型企業社会が大きく揺らぎ、日本スポーツのヒエラルヒーが崩壊に向い始めた。

　これが、現状の歴史認識の素描である。

　現状は特殊な災害だから、じっと待てば、また良い時代に戻ると手をこまねいて、税金の無駄使いも耐えるべきなのだろうか。

　それは間違いである。バブルは弾けたら、元に戻りはしない。

　バブルによって、本質的には崩壊過程を内臓した旧来の日本のスポーツ構造は、明確に崩壊過程を走っている。新しい皮袋への構造改革が急務なのだ。さもなくばスポーツ文化そのものの崩壊を招くだろう。

　構造改革は、まずもって、スポーツが国民固有の権利であるということの社会的認識を確立することがなくてはならない。社会的な権力者からの下賜品ではないという意識の醸成である。

　それを可能にするのは、国民の自主的体験である。実際、自主的に主体的に、クラブを権利として主張するクラブ運営、グループ運営に参加している人々は、企業や行政に主張をぶつけながら住民に仲間を募り、安易に解決を権力・財力あるものに頼ることなく、苦難の道を歩み出している。

　前記の歴史的認識に基づけば、国民意識の大きな変革を基底におく運動だけに、苦難の道にならざるを得ない。しかし、ほかに道はない。それを、ジャーナリズムは的確に批判し、励まし、発展方向を見い出すための条件提示に全力をあげるべきだろう。

　思いつき的な具体策というのは、苦難の道から逃れるための自己弁護にすぎない。どこに問題が内在するのかを深く掘り下げて見つけ出し、広く提示し、解決の努力を大胆に呼びかけ、背を向けるものを厳しく断罪し、自らを顧み、じっくりと進むことを新世紀巻頭の決意としたい。

　　　　　　　　　２００１年１月１７日　　　　　大野　晃