いよいよ２０世紀が終幕を迎える。２１世紀はどんな世紀になるのだろうか。２０世紀は、「戦争と革命の世紀」と呼ばれた。主権在民の民主主義を確立する世紀だったとも言えるだろう。日本は大戦を経て、ようやく平和と民主主義の憲法を持ち得たが、まだ半世紀余りしかたっていない。

　一人一人の個人の自立を保障する基本的人権は、この世紀で幅広く発展したが、先進欧米に遅れた日本では、先進国では常識の様々な人権の確立をみていない。生存権の重要な部分を成す環境権に関する国民意識は大きな発展を見せているが、それと深い関わりのある文化権の一つであるスポーツ権に関しては、まだ一部の理解しか得られていない。

　だから、２１世紀初頭は、「環境とスポーツ」権の確立を目指して多角的に問題提起していくことが、日本のジャーナリズムに求められていると思う。スポーツ・ジャーナリストの責務は重い。

　２０世紀は「スポーツと平和」が追及され、オリンピックや国際競技会の大きな発展が見られた。スポーツの世界では「人種、宗教、政治、性別、その他を根拠とする差別は相入れない」（オリンピック憲章）が常識となり、対等な人と人との融和、協力が、世界平和に貢献する大きな力となることを確認できるまでになった。

　しかし、細部に立ち至って見れば、スポーツの世界でも完全に差別のない対等な人間関係が確立したとは、到底言えない。

　とりわけ、日本においては伝統的な封建的人間関係の残滓が深く浸透しており、企業においても、学校においても、さらには競技団体にも根強く存在している。それを脱却するうえでも「スポーツ権」の意識化が急がれねばなるまい。

　「すべての人間は、人格の全面的発達にとって不可欠な体育・スポーツに親しむ基本的権利を持っている。肉体的、知的、道徳的能力を伸ばす自由は、教育体系および社会生活の他の側面においても保障されなければならない」（１９７８年１１月、ユネスコ＝ＵＮＥＳＣＯ＝第２０回総会で採択された体育・スポーツ国際憲章から）の意味を深くとらえ、日本のスポーツ人たちとそれを取り巻く環境に鋭く迫り、スポーツ権の確立のために、ともに立ち向かおう。

　同憲章は、「マスメディア関係者すべてが体育・スポーツに具体化されている社会的意義、人間的目的および道徳的価値を顧慮するという責任を十分に認識することが不可欠である」と規定しているが、２０世紀末の日本のスポーツ・マスメディアに最も欠けていたのが、この原則だった。

　「スポーツ権」に立脚して、日本のスポーツ状況を見渡すと、とほうもなく膨大な課題が山積していることに、思い至らざるを得ない。

　同憲章に規定する政府、公的機関による施設整備は、歪んだ形で推進されたがゆえに、国民スポーツの条件整備を成していない。巨大なイベント用の競技施設が競って建設されているが、適当に使える施設は少ない。場がなければ、スポーツする機会を作れない。民主的なスポーツする集団運営も育たない。スポーツ体験を継続する条件がない。

　企業スポーツ部を頂点とし、学校を底辺とする日本的な選手育成方式は、企業の撤退により根底から崩れようとしている。だからといって選別されたスポーツ・エリートだけを育てる囲い込み型の選手育成方式では先細りに拍車をかけるだけだろう。

　スポーツに専念する社会人の生活基盤が揺らぎ、学校は競技スポーツ離れに加速がついている。その全体を見ないで、一握りのエリートを追うだけでは、現実のスポーツ状況を正しくは認識できまい。

　スポーツの教育的、文化的価値を語らずして、スポーツを非人間的なエンターテインメント・ゲームとみなし、そのキャラクターを語るのは虚報にすぎない。

　果たして、スポーツそのものを語り、著述することに、どれだけの努力をしてきたか。まずは、この原点にたちかえって自らの厳しい批判を試みるべきだろう。

　スポーツ・ジャーナリスト、スポーツ・ライター、スポーツ評論家などと様々に自称するスポーツ・メディア人がひしめいているが、スポーツそのものを語れないメディア人が多すぎる。それが、資金力によりスポーツの世界に介入し、歪みを拡大していると思わざるを得ない。

　時流に迎合した無理解で無責任な放言型批評や現実を見ない自意識過剰な批判、発言も多すぎる。

　２１世紀巻頭において、これらの似非スポーツ・メディア人からの決別を最大の課題と決意し、知恵と工夫に富んだ問題提起、提言を心がけよう。その先導を引き受ける度胸が据わっていることを明らかにしておきたい。
　　　　　　　　　　　　　　
　　　　　　　　　　　2000年１２月２５日　　　　大野　晃