トップスポーツをリードしてきた企業スポーツの休・廃部がとめどなく続き、２０世紀末の日本スポーツに深刻な影響を及ぼしている。

　多くの競技で、日本リーグなどのトップ競技会に君臨した歴史と伝統を持つ名門チームの撤退が相次ぎ、世界への挑戦を目指していた多くの選手たちを路頭に迷わせている。それは日本の国際競技力の沈下と競技スポーツの衰退を決定づけそうで、学校スポーツの不安も増幅している。

　リストラ対策で、「この非常時にスポーツでもないだろう」という切り捨て論がまかり通っているようだ。それを報道するスポーツ・マスメディアにも、不況だからしかたがないといった諦めと同情論が大勢を占めている。

　「地域に根を張ったチームのあり方を模索すべき」を提言するのが精々で、企業の社会的責任を追及する姿勢に乏しい。

　この問題を、国民のスポーツ権に立脚して見ようとしないからだ。

　日本的な企業スポーツは社員と地域住民への利益還元としてスタートした歴史を持つ。それが高度成長後、会社や製品の宣伝材料に変化し、バブル機には競技会までもスポンサー企業のＣＭツールに転じた。

　改めて「社会還元」が「企業メセナ」としてＣＭ利用される有様で、企業によるトップチームの占有や競技会支配が野放しにされた。

　スポーツ文化は国民全ての共有財産であり、企業の独占が許されるはずもない。それを部分的にせよ占有するには社会的責任が生ずる。国民は単なるフアンではなく、スポーツ文化を発展させる責務を負った存在として企業スポーツを容認し、監視してきたのである。

　歴史的に見れば、スポーツを占有した企業は、社員はもちろんのこと、国民、少なくとも最も近い関係にある地域住民の承認を受けなければ一方的な撤退はできないはずなのである。

　利潤追求のために自然環境を破壊し、事業の失敗で逃げ出す企業が、その責任を厳しく追及されるのと同じように、国民文化に踏み込んで利潤を求め、重荷になったからと投げ出す企業が国民の信用を失って当たり前なのだ。

　手前勝手な切り捨て論を許すことになったのは、国民のスポーツ権を認めようとしない国と、スポーツ権に無知な競技団体の、企業に依存した無責任姿勢にある。

　企業責任を問わない国は、国民文化を発展させる使命を放棄したも同然だし、企業に対してモノの言えない競技団体は、その競技の統括者としての資格がない。それを指摘できないスポーツ・マスメディアにジャーナリズムの素養がないのもまた当然である。