◇「企業アマ衰退の意味と責任」◇
　　　　　　　
　　　　　　　　　　　　　　　スポーツジャーナリスト
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　大野　晃
　
　　２０世紀末に、企業スポーツ部の休・廃部がとめどなく広がって日本スポーツの将来に影を落としている。日本代表の中核として競技スポーツの頂点にある企業スポーツ部の衰退は、大学や高校などの学校スポーツにも深刻な影響を与え、「企業アマ」が支配する日本的なトップスポーツ構造が根底から揺らいでいる。

　企業スポーツ部の休・廃部は、バブル崩壊の１９９５年ころから顕著となり、複数のスポーツ部を所有する大企業がその整理をはかるなど、９９年の５８部をピークに、９１年から２０００年までに２１０部を超える休・廃部が続いている。

　２０００年は、東京オリンピック金メダル獲得の旧日紡貝塚＝ユニチカ女子バレーボール部が廃部して「身売り」したのに続き、モントリオール五輪金メダルの立役者だった日立も廃部を決定。両巨頭がそろって姿を消すことになり、シドニー五輪で史上初めて出場権を獲得できなかった日本女子バレーの凋落を衝撃的に印象づけた。

　バスケットボールでもこの１年余りで男女計１４部が休・廃部した。人気を集めた住友金属、ＮＫＫ（旧日本鋼管）など日本リーグを引っ張ってきた企業スポーツ群の相次ぐ撤退。陸上や卓球、テニスなど個人競技でも休・廃部が増えている。

　長引く不況下で、企業倒産、破綻、そして生き残りをかけた企業リストラの全産業への拡大が、企業スポーツ撤退の全般的な原因になっているのは間違いないが、「不況でやむを得ない」では済まされない事態である。

　まず、ざっと企業スポーツ部の歴史を振り返って、「撤退」の意味を考えてみたい。

　企業スポーツ部は、学校スポーツＯＢ、ＯＧにより戦後、大きく発展した。国鉄、専売公社、電電公社や八幡製鉄に代表される鉄鋼業などの国策企業、基幹企業が牽引し、労務対策、地域懐柔策の側面は否定できないものの、社員の福利厚生、地域住民への文化支援としてスポーツ振興を図った。女性労働者の多い繊維産業は女性スポーツに力を入れた。

　高度成長期になると自動車産業、家庭電器産業、化学産業などに拡大し、激化した企業競争の中で、「社員の一体感醸成や企業の求心力」として企業スポーツ部が位置づけられスポーツに専念する企業社員を増大させた。

　日本的「企業アマ」の拡大であり、東京オリンピックを契機にスポーツの大衆化が飛躍的に進む中で、興行的性格を持った企業スポーツ部対抗の日本リーグが多競技に広がり、競技スポーツの頂点に立った。大学を中心に発展したトップスポーツの主役交代で、競技団体運営も企業中心へ大きく転換した。

　さらに７０年代のスポーツ・ブームは、スポーツの清新なイメージのＣＭ利用を増大させ、アマチュア・スポーツの商業主義化が急速に進み、８０年代にはスポンサー企業が競技会そのものをＣＭ利用する冠大会が全盛となった。

　大衆消費型の企業がこぞってスポーツに参入し、企業スポーツ部は「企業、商品のＣＭツール」と化し、企業対抗の主役は基幹産業から大衆消費型企業へ移行する。すでにこの時、「ＣＭツール化」を潔しとしない基幹産業の撤退の動きが起こった。

　トップスポーツの商業主義化の波は、五輪の商業主義化で拍車がかかり、８５年から９０年にかけ「企業アマ」のプロ化が焦点となった。

　９１年にサッカー日本リーグがプロによるＪリーグに衣替えを発表し、Ｊリーグブームが起こる中で、日本リーグを持つ球技の競技団体にプロ化推進気運が異常な高まりを見せた。皮肉にも、この時点から「プロ化を拒否して」企業スポーツ部の撤退が始まった。

　企業スポーツ部の休・廃部の嵐は、バブル崩壊、規制緩和による大不況が引き金になったとはいえ、その根底にはトップ・アマチュアの際限なき商業主義化によりスポーツに対する企業理念、倫理に根本的な変化があったことを忘れてはなるまい。

　社員の多くに犠牲を強いるリストラ策の中で、トップリーグからの転落や成績不振、競技そのものの人気低迷などによりマスメディア露出度が減少すると、「スポーツ部を所有するメリットがない」との経営判断が大勢を占めるようになったことがその証拠である。

　個人競技を中心に企業社員選手の契約社員化も広がりを見せ、展望がないままの「プロ化」が強要されているとも言えるだろう。

　９４年に全国にある複数のスポーツ部を大胆に整理した新日鉄は、２０００年１２月、所有スポーツ部を切り離し、１００％出資のクラブを創出して社員を出向させ、地域企業などの支援に頼る独立採算化を決定した。

　Ｊリーグにならって企業側は、「所有から支援へ」と、企業スポーツ部を切り捨て、地方自治体と地域住民の支援を期待する「開かれた地域クラブ」に変身させる方向を模索しているが、廃部となった古河電工アイスホッケー部の地域フアンが地域企業や地方自治体の支援を頼りに再建を目指した日光アイスバックスは１年余で財政難のため挫折。地域で生き残ることの難しさも示している。

　問題は複雑だが、国民のスポーツ権に立脚して考えるべきであり、まず明らかにしなければならないのは次の５点である。

　第１はスポーツ部を所有した企業の社会的責任だ。社員や地域への利益還元、社会貢献の原点を踏み外して利潤追求のＣＭツール化し、「ご用済みだからポイ捨て」が社会的に許されるのか。

　競技スポーツの頂点にあるスポーツ部は、国民スポーツ文化において国民の共有財産の一つである。それを占有するがゆえに、企業は重い責任を持つ。一方的に廃止するのは文化を踏みにじる行為だ。利潤追求の開発で自然環境を破壊し、それを放置する企業と同じことである。

　第２は、国民のスポーツ権を認めず、企業による国民文化の蹂躙を野放しにしてきた国の責任である。企業スポーツ部のあり方に注文もつけられない文部省にスポーツ振興を統括する資格はない。

　現に、通産省は重い腰をあげて企業スポーツ懇談会を催したが文部省は今年度、調査に乗り出したばかりである。スポーツ関係省庁が一体となって国民スポーツ文化に対する企業の理念、倫理を問い直し対応策の提示を求めることが急務だ。

　第３は、企業に寄りかかって、自助努力をしてこなかった競技団体の企業依存体質だ。競技会やリーグの興行性ばかりを追い、選手や現場指導者の競技生活基盤を確立することを忘れ、企業に期待して安易にプロ化を推進するのでは競技そのものの拡大普及にはならない。競技中心、選手が主人公の競技生活のあり方を追求する姿勢がなければなるまい。

　第４はＪリーグブームに躍って、住民の総意を確かめることなく、サッカー以外の競技や地域スポーツの特質を見てこなかった地方自治体の人気イベント志向行政である。住民本位のスポーツ振興策の中でこそ、地域の企業スポーツ部は生きる。

　そして第５は、商業主義化の推進役だったマスメディアの使い捨て感覚である。視聴率第一で競技間格差を拡大し、しかも競技内容にまで介入して歪みを作り出したテレビとそれに追随する新聞。スポーツ振興におけるメディアの社会的責任が問われる。

　この５者がしっかりと自己批判して、総合的に計画を立てればトップスポーツの構造改革は可能だろう。改革の方向は、トップスポーツとスポーツ・フォア・オールが融合するクラブを土台に、トップスポーツのレベルアップを図ることだ。

　それへの移行を目指してまず第１に、部員と地域住民やフアンが経営をチェックできる「開かれた企業スポーツ部」へと改革することだ。そのために国や競技団体は企業に公開を迫る必要があるし、マスメディアの責務でもある。企業は施設利用や指導など住民サービスを強め、地方自治体は、企業への住民要求を組織するとともに様々な援助策を進めることも必要だろう。