しかし、形式的で雑駁な「世紀を振りかえる」では、新世紀の課題を明確にすることはできまい。世紀の評価は歴史学者にまかせて、ジャーナリストとしては、現在の到達点と明日の課題を明らかにすることが、最大の使命と思う。そこで、日本スポーツにおけるバブル経済期からバブル崩壊の、この１０年を適切に振りかえり着実な総括を試みることが重要だろう。

　この１０年の日本スポーツを振りかえる場合、メルクマールとして、次の諸点を踏まえることが不可欠だ。

　まず前段として１９８８年の結節点を抑えておこう。世界スポーツの中心に９月のソウル五輪開催があった。冷戦構造の終結を予感させる東西融和と、国家主義と商業主義の混在する五輪の政治的、経済的利用の新しいパターンが生まれた。これに乗り遅れまいと、日本政財界はスポーツ政策の大転換を図った。

　文部省は１月に「国家公認コーチ」制度をスタートさせ、７月に体育局の機構改革で「スポーツ課」を「競技スポーツ課」と「生涯スポーツ課」に分離し、競技スポーツと生涯スポーツに二極化したスポーツ振興策の統制的定着を図った。それが、８月の京都国体開催による二巡目の国体のスタートと、１０月の第1回スポーツ・レクリエーション祭開催につながった。一方、通産省の指導で４月に「スポーツ産業団体連合会」が設立され、スポーツ関連企業による国民スポーツ振興の主役化が図られた。

　これらは、民活路線によるスポーツ振興二極化推進の組織構築である。それは、国の責任による福祉・文化政策としてのスポーツ振興策を放棄し、地方公共団体、企業に肩代わりさせ、政府によるスポーツの政治利用を一元的に目指すものだった。そして日本体育協会は、６月に９８年冬季五輪開催立候補地を長野市に絞り込んだ。堤義明コクド社長の本格的な日本体育協会支配のスタートである。
　
　１０月にはソウル五輪惨敗を総括する中で、日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）の日本体育協会からの独立論議が高まった。翌１９８９年８月、「財団法人・日本オリンピック委員会」が設立され、日本体育協会の１専門委員会が「独立」し、五輪選手強化を推進することになった。
　
　競技スポーツの本山としてのＪＯＣ、生涯スポーツの本山としての日体協の二極化スポーツ振興推進であり、文部省の民活政策の基盤作りだった。これを直接リードしたのが堤義明ＪＯＣ新会長である。また、政策的主導権獲得を目指す通産省はスポーツ産業研究会を発足させた。これらの路線の集大成として１０月、文部省保健体育審議会が「２１世紀に向けてのスポーツ振興方策」を答申する。
　
　徹底したスポーツ振興の民活推進であり、国民スポーツの商業主義的利用拡大を目指していた。これにより、地方公共団体による経済効果を狙ったビッグ・イベント開催立候補、公共施設の商業主義的運営が促進され、ゴルフ場、フィットネス・クラブの成金趣味的スポーツブームに乗るスポーツ産業界に公的な装いを与え、スポーツ振興を名目とした新たな利権を生み、リゾート法による開発を増進した。

　世界は、１１月のベルリンの壁崩壊を契機に東側の体制崩壊が相次ぎ、東西冷戦構造の崩壊へ拍車がかかった。

　保体審答申を踏まえ、民活路線を全面展開したスポーツ産業研究会の「ビジョン２１」報告が出されたのが１９９０年７月。バブル経済をバックにした民活のスポーツ振興、スポーツの商業主義利用の全面解禁である。９月の国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）東京総会は五輪へのプロ参加を全面的に解禁し、ＣＭ五輪と呼ばれたアトランタ五輪開催を決定する。文部省は１２月にスポーツ振興基金を創設し、スポーツ振興の資金までも企業に頼った。

　これが、この１０年のスタートラインである。そして９１年の長野冬季五輪開催決定、９３年のＪリーグ開幕を峠に、日本経済のバブル崩壊で、日本スポーツは冬の時代へ転落していく。

　９６年に日韓のワールドカップ・サッカー共催が決定し、同年のアトランタ五輪、９８年長野冬季五輪は、商業主義と「日の丸」賛美の国民動員イベントとなった。

　バブル経済を背景にしたスポーツ振興の民活路線推進は、日本スポーツに何をもたらしたか。

　文部省ですら、今年９月のスポーツ振興基本計画の告示で、「低落した国際競技力」、「行き詰まった学校スポーツ」、そして「縮小する住民スポーツ」を認めざるを得なかった。

　この１０年は、スポーツの商業主義的利用が全面的に開花しバラ色のスポーツ環境が創出されることを夢想した１０年だった。それは、行政やスポーツ団体が、企業に全面的に依存していく自主性喪失の過程であり、行政の無責任さとスポーツ団体リーダーの拝金主義がスポーツ界を支配していく暗黒の道程でもあった。

　「五輪での巻き返しを狙ったＪＯＣ独立の１０年」は、「止めどのない国際競技力低落の１０年」であり、「西欧並のプロ化を目指す１０年」は、「トップ競技者の生活基盤縮小、不安定化の１０年」だった。「華やかなプロ選手に憧れる１０年」は「学校部活動の存続が困難になる１０年」に変わり、「ゴージャスで豊かなスポーツライフを求めた１０年」は、「スポーツ機会激減、草の根組織減退の１０年」となった。そして、企業アマを頂点とする日本的競技スポーツ・ピラミッドは音を立てて崩れようとしており、スポーツはテレビ画面で見るものに転じようとしている。

　バラ色に描いて、民活を煽った嘘つきスポーツ・マスメディアに大衆が背を向けてきているのも無理はない。
こうした状況に対し、文部省は「サッカーくじ」にすがり、官僚による国民スポーツへの介入支配を狙うばかりだ。

　私は、１９８８年、８９年、９０年、９１年を通じ、１０年後にはこうした状況に陥る危険が大きいと、いち早く警鐘を鳴らしてきた。バブル相乗りを決め込んでいたスポーツ・マスメディアの世界では異端児に等しかったとはいえ、危険を察知したジャーナリストは私だけではなかったはずだ。しかし、多くが勇気を持ち合わせていなかった。

　罪に罪を重ね、自らの首を絞める愚を犯し続けるつもりなのか、またも「サッカーくじ」相乗りで窮地を脱しようというスポーツ・マスメディアが少なくない。２１世紀に生きる展望を自ら捨て去ったと言うしかないだろう。
　真のスポーツ・ジャーナリストは、過去の過ちをきちんと、一つ一つ明らかにしながら、２１世紀を展望していくだろう。

　それゆえに、この１０年の総括が急務なのである。

　民活路線は、スポーツピープルをどう変えたか。トップ競技者や指導者の生活と意識、育成環境はどう変化し、どんな結果をもたらしているか。日本にとっては、「モスクワ五輪ボイコットから２０年」の節目でもある。自立を目指してどう動き、この１０年どこへ向おうとしたのか。同じように「モスクワ五輪ボイコットから２０年」のスポーツ団体は、どう自立の道を歩んだか。
　
　ボイコットの教訓も踏まえての「ＪＯＣ独立１０年」だったが、その目的はどこまで到達できたのか。国庫補助金不正流用に絡んで、ＪＯＣの実質的舵取りである専務理事に文部省官僚ＯＢが復活した。「独立」とは何だったのか。文部省や日本体育協会との関係は、自立の方向で変わったのだろうか。国際競技力の低落原因は何なのだろう。

　企業に多くを期待しながら、日本リーグが低迷を続けたのはなぜなのか。プロ化が現実的に検討され、一部には新しいプロが誕生しながらも、その予備軍である学校部活動が減退を続けたのはなぜか。少年少女に夢を与えなかったのか。

　ゴルフ場の倒産、フィットネス・クラブの閉鎖、寡占化が進行し、リゾート開発の挫折が重くのしかかる市民スポーツ・ライフを招いたのは何が原因だったのか。草の根スポーツ・クラブを存続の危機に追い込んだものは何か。

　地元への経済効果が喧伝された長野五輪は、逆に地元経済の空洞化を生み、その怒りは自民党・官僚支配の県政を転覆させた。ワールドカップ・サッカー開催でも同じことが起こるのか。大阪五輪の招致は大阪市民を変えるだろうか。

　スポーツの価値観に変化があるのだろうか。

　課題は山のようにある。ただちに勇気を持って検証に取りかかろう。２１世紀を展望できるジャーナリストの輩出を期待する。

　　　　　　　　　　　　　　　　　２０００年１０月３１日　大野　晃