20世紀最後のシドニー五輪が閉幕した。１９０４年第３回米国・セントルイス大会でスタートした20世紀の五輪は、万博のアトラクションとしての１６競技８９種目から２８競技３００種目にも肥大した。１３カ国６９０人足らずの選手数は、制限しても、２００カ国・地域から１万人を軽く超えた。シドニーで手渡された９２８個のメダルは、８０カ国・地域の選手たちに分散し、世界スポーツ地図の変貌を示している。

　シ ドニー大会の最大の特徴は女性種目の拡大により、男女機会均等が、五輪の庭にも深く浸透したことである。女性の五輪出場可能種目は、男女混合競技を加え、２６競技１３２種目、全体の４４％に達した。古代オリンピック以来の伝統を持つレスリング、ボクシング以外は女性の進出を認めている。
　
　次回のアテネ大会ではレスリングも女性に門戸が開放されるだろう。出場選手中、女性は３８．３％を占め、女性選手のいない選手団はイスラム系がほとんどで、わずか９カ国・地域にすぎなくなった。

　女性の進出は日本選手団でも顕著であり、選手総数の４１％を占める日本女性が金メダル２、銀メダル６、銅メダル５を獲得し日本選手団の総獲得メダル数の７２％を勝ち取った。男性中心の日本スポーツ界に根底からの変革を求める動きとなるだろう。

　シドニー大会では、プロ選手がすっかり主役の座にすわった。
しかも、ボーダレス・プロの興行性やＣＭ利用の商品価値を争う場として、世界市場を確立した。１３億３０００万もの世界テレビ放映権料をはじめ、膨大なスポンサー・マネーが還流しながら、開催国家のインフラ整備と４万７０００人もの無給ボランティアによる運営で、選手の出場料も賞金もなく、「国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）丸儲けの五輪興行」が定着した感がある。

　それは様々なモラルハザードも生み出した。

　アトランタ五輪と同様に、４時間余の開会式ショーは、国内融和の政治的狙いを持った世界への国家ＰＲとして、壮大なテレビショーを現出し、ＮＨＫは定時ニュースを飛ばして中継。シンプルな世界の選手団の中で違和感を持たれる派手なマント姿で日本選手団が浮いてしまうおまけまでついた。

　ＮＨＫの五輪中継偏重はＢＳ、ハイビジョンの商業的思惑と景気対策や三宅島対応などで苦しい立場に追い込まれていた政府を一時的に国民批判から保護する政治的役割も持っていたようだ。

　新種目のシンクロダイブやトランポリン、そしてシンクロのチーム、新体操の団体、ビーチバレー、さらにはケイリンやトライアスロンなどもテレビショー的色彩が強く、プロ登場の野球、いささか色あせたドリームチームのバスケット、そしてレベルの低いサッカーも含め、ショー化と裏腹に、競技そのものの質的低下は否めないようだ。典型が陸上競技でラビットがいなければ世界新記録は望めず、スーパースターの顔見せ競技会に堕したように思われる。

　グローバル・プロとしての競技生活はアフリカ勢の活躍の場を拡大したが、ナイキなど多国籍メーカーやマネージャー会社の支配が強まり、メダルの世界拡散がスポーツの世界的発展とイコールにならない不自然さを見せつけた。むしろ、国民スポーツレベルの南北格差はさらに開いたようだ。

　スポーツの成果による経済的利益の米国を頂点とする先進国集中は、新たな市場の火種となりそうだ。

　カネまみれを批判されたＩＯＣが再生を目指した五輪だったが、カネまみれは五輪の隅々まで浸透し、メディアコングロマリット
からもたらされるカネの再分配を巡って、ＩＯＣ、国際競技連盟（ＩＦ）、各国オリンピック委員会（ＮＯＣ）、タレント選手が骨肉相食む争いを繰り広げることになるだろう。

　しかし、一方で、世界市場への参画もまた一極集中から脱却する道と見て、欧州諸国は、国家がスポーツ支援に改めて乗り出し、強化拠点整備を進めて成果をあげている。東西冷戦構造の崩壊から約１０年、旧東側はかっての遺産を食いつぶしながらもグローバル・プロ市場への参画を急ぎ、それなりの到達点を見せた。

　市場競争は、ドーピングを一般化させ、ルーマニアのラドゥカンはじめ、ブルガリアなど旧東側のドーピング違反によるメダル剥奪は５人に及んだ。グローバル・プロ化の焦りでもあるだろう。

　こうしたグローバル・プロのスポーツ文化が、国民レベルのスポーツ文化とどう融合するかが、緊急性を持つ課題となっている。道を誤ると、特殊専門家の大衆遊離は、無機質な人間・ゲームキャラクターとして、トップスポーツを非人間的に見る危険な「死を賭してのゲーム」に転じかねないからだ。

　市場原理が左右し、メディアコングロマリットが支配する世界トップスポーツは、公共性を失って、死滅の道を歩む危険性を抱いている。

　唯一の救いは、南北朝鮮の対立緩和で統一入場行進の実現など世界平和を演出できる幸運に恵まれたことだ。それが五輪の理想を喚起させ、２１世紀への願望を情緒的に煽るマスメディアの免罪符の役割を果たしたことも事実だろう。

　さて、日本選手団はどう評価されるべきだろうか。開幕前までの約１年、一般紙は様々な問題究明に取り組んでおり、それだけが、五輪報道の王道を示していた。

　しかし開幕すると、ＮＨＫに引きずられ、民放に煽られて、スポーツ紙はもちろんのこと、一般紙までが「がんばれニッポン」「やったぞニッポン」「母が、父が、恩師が涙」「涙、涙」のアナクロニズムに陥り、情緒的に日本ばかりを追い続けたのはどうしたことか。

　アトランタ五輪以来の「日本選手団従軍メディア」からの脱却のため、厳しい反省が必要なことは言うまでもないが、まず何よりも、日本選手団の正しい総括と日本スポーツ変革の方向を見定めるマスメディアの意欲がなくてはなるまい。

　３００種目９２８のメダルから、金メダル５、銀メダル８、銅メダル５を獲得した日本選手団のメダル獲得率（獲得メダル数を全メダル数で割ったもの）は１．９４％。アトランタ五輪の１．７％をわずかに上回ったにすぎない。６競技１８種目でメダルに到達しただけであり、８位以上の入賞を加えても１６競技５０種目、全体の１７％の種目でしか上位争いに加われなかったということである。選手団人数（役員含む）の割合では２４人にメダル１個で、ソウル五輪と同じ比率である。

　メダル獲得の競技を点検すると日本的特殊性が見えてくる。

　学校教育で特別重視される武道の中心にある柔道、日本独特の「そろばん塾」的商業スイミング・スクールを基盤とした水泳、駅伝人気でＣＭ利用の中心となり小人数がゆえに企業支援を期待できた女子マラソン、日本人の大衆人気の中心である野球の女性版として学校教育でも重視されるソフトボール、プロレスの大衆人気を背景に特殊的に競技を続けるレスリング、新競技で本家・韓国への留学が生きたテコンドー、が全てである。
　
　極端に狭い世界で特殊的に育った選手ばかりだが、それが「競技レベルの底上げになった。合格点。８０点くらい」と日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）会長が自賛する成果と言えるだろうか。男子サッカー、野球、軽量級ボート、女子射撃などで入賞はあったにせよ目標は遠かった。しかも大会出場権すら獲得できなかった球技が目白押しだった。

　文部省は９月の「スポーツ振興基本計画」告示に沿って、取り急ぎ「ナショナルトレーニングセンター」建設に着手などと寝ぼけたことを言っている。ナショナルトレーニングセンターの建設要望が公式に提出されたのは１９８４年ロサンゼルス五輪の総括からだったのだ。

　また文部省は、メダリストなどに学校部活動の臨時指導で部活動の動機付けに役立たせたいとの派遣事業を立てたが、１回３０００円程度の謝礼という。「良くやった」と森首相はじめ、政府は「ほめ殺し」に懸命だが、スポーツ文化に理解のない政府に対する国民批判をかわそうと必死なのであり、ＮＨＫや民放の「良くやった」キャンペーンが後押ししている。

　スポーツ・ジャーナリストは、日本トップスポーツの環境条件の真実を明らかにし、国や企業、社会の支援策を提起すべきであり、それなくしては日本のスポーツ文化の未来はない。文部省の「スポーツ振興基本計画」に対し、豪州や米国、欧州の意欲的な取り組みと成果を参考に、厳しい批判と現場の熱情をくみ上げる提案を望みたい。そのためにこそ、深いシドニー五輪の総括が欠かせないだろう。

　　　　　　　　　　　　　　　　２０００年１０月３日　大野　晃