女子バレーボール・シドニー五輪予選の日本・中国戦を観戦した。勝てる試合を、ミスミス落とした日本代表の姿に、ラグビーの平尾ジャパンがオーバーラップした。サッカーの日本代表も思い起こした。そして、プロ野球にも同じような弱さを感じている。

　個人競技は別なのだろうか。いや、同じなのではないか。

　共通する若い日本代表たちの弱さは何か。スポーツを自らのものとして自らの内面に確立するための基盤であるスポーツへの主体的、創造的な取り組み姿勢の欠如である。その深度をしっかりと理解するためには、歴史認識が不可欠である。

　１９６４年東京五輪を契機として、スポーツの大衆化が進み、日本でも、先進西欧に追いつき追い越せの、競技への挑戦機会が拡大した。日本は、世界でも特殊な学校競技部の発展が特徴的である。大学競技部を頂点に、その組織、形態を真似た高校競技部、さらには中学競技部。大学競技部、あるいは一部の高校競技部の組織、人材を活用して急増した企業競技部。

　１９７６年のモントリオール五輪ころまでは、競技能力の継続的発展の必然として、あるいは高度経済成長の分け前として企業社員としての競技者がトップに立つことが当たり前になったとはいえ、大学競技部を頂点とする日本トップ競技界のヒエラルヒーに大きな変化はなかった。学閥支配、その系列支配は、異質のはずのプロ野球界すら巻き込んで、永遠の日本的体質を思わせた。
 

　しかし、１９７２年から１９７６年にかけての世界スポーツ界は大変革期を迎えていた。五輪各競技では、東側・社会主義圏のトップ競技者の優位が確立。国家丸抱えの選手養成システムを羨望した西側スポーツ界とマスメディアは「ステート・アマ」の呼称を持ち出し、その人間性否定の危険を指摘しながらも、資本主義下の競技者の商品化を代替としたフルタイム競技者＝プロ競技者への転進を求め、その障害を徹底した批判の対象とした。これが「アマチュア規則」消滅の歴史的本質である。

　新興・日本に対しては高度経済成長を達成した企業利益優先国家体制を「株式会社ニッポン」「エコノミックアニマル」と批判しながら、「企業アマ」の競技者に猜疑の目を向けた。その一方で、スポーツの生活定着を求める声に対応する市民政策の必要性が強く認識され、スポーツ・フォア・オール運動とその政策化が図られた。

　より広いスポーツ基盤作りによりトップ競技者の商品化を進める方向で、二極化の現実を認めながらも、その融合が課題とされた。西ドイツのゴールデンプランがその典型である。プロ化と大衆化の二律背反は自然には克服できないから、政治的、社会的舵取りが必要とされ、「五輪憲章からのアマチュア規定廃止」と「国民のスポーツ権を承認する立法」が平行して進展したのが、この時代の西欧世界の特徴だった。

　それでも、鎖国的な日本では、企業利益優先の世界観を反映して「個より集団意志」を重視する日本トップ競技が、支配層とその支配下にある産業社会に大いに歓迎され、日本リーグなど企業スポーツ全盛を迎えた。

　ヒエラルヒーにも変化が生まれ、企業閥が支配的になり始めた。これは、個のプロ化を進める世界で、孤児となる危険をはらんだ方向だった。さらには、高度成長の歪みが顕在化する中で、個を無視され続けてきた国民の中に、トップ競技界への不信が広がった。それは、西欧スポーツ・フォア・オール運動に触発された自主的クラブ創設運動や大学同好会現象として現出した。国際的、国民的に、新しい大きな課題が生まれた。

　１９７２年、文部省保健体育審議会が初めてスポーツ・フォア・オールを政策的に取り込み、全国で公共施設作りが急ピッチに進んだ。一方、１９７６年のモントリオール五輪で初めて政府から五輪選手強化費補助が行われた。その五輪で、メダル獲得が下降線となった日本体育協会は、同五輪後、金の卵発掘とその一貫指導、それを保障する行政的体制作りとナショナルトレーニングセンターの設立を求めた。東ドイツを真似た提言だった。

　しかし日本的企業内型トップ競技との整合性を求める姿勢に乏しく、日本的特質は放置したまま、企業頼りに傾斜した。

　モスクワ五輪ボイコットで幕を開けた１９８０年代から１９９０年代にかけての世界スポーツ界はトップ競技が行政支援から、企業、マスメディア支援にシフトを変え、トップ競技者の商品化が進み、１９８４年ロサンゼルス五輪を契機にマスメディア支配による世界興行が世界競技会の特徴となり、商品化した競技者はそのタレントとして、プロ化が１９９２年バルセロナ五輪で完成した。１９９６年アトランタ五輪はその歪みが全面的に噴出した。

　２１世紀に向けては、興行の質をめぐって世界競技界の内部対立が激化し、スポーツビジネスのビッグバンを迎えている。

　８０年代末からは社会主義圏が崩壊し、米国一極支配の動きが強まったが、欧州は一体化による対極軸の構築を目指し、アジア諸国も様々な連衡に動いている。
　
　社会主義圏の崩壊は、国家による個の圧殺に対する国民の反抗が原動力であり、生活の一部となったスポーツの国家支配の拒否、結果優先のトップ競技の締め付けの拒否も内実としている。

　便宜主義的な国家による統制指導を否定し、個の利益を優先した国家などの支援要求へと主客を転換させる思想が支配的でもあった。
　
　８０年代の日本はバブル経済の最盛期となり、企業資金がスポーツ界にもバラまかれた。これで、トップ競技界は拝金主義蔓延で秩序なき無政府状態となった。

　これは、トップ競技者やそれを目指す少年たちに、結果優先の支援者への優等生主義を拡大。燃え尽き症候群といった従属性による病巣が広がりながら、単に時間的、肉体的条件しか検討せず、精神障害対策をサボタージュした。そこへ、バブル崩壊が訪れた。

　企業支援の後退、スポーツ機会の激減、競技生活支援体制の崩壊が、トップ競技者を混乱に陥らせている。日本の若い競技者の主体的、創造的取り組みの欠如には、こうした大状況としての社会変化、社会思想の変化があることを忘れてはなるまい。

　しかし、その処方箋のはずの文部省保健体育審議会の提言は６月１５日に公表された中間報告を見た限りでは、トップ競技者の育成に、東ドイツ型エリート主義を復活させることだけを目指しているにすぎない。世界や日本社会の変化、状況の深刻さに目をつぶり、少年の夢を見捨て、トップ競技化への不信すらうかがわれる。

　メダル獲得の結果優先便宜主義の愚かしさにとどまらず、トップ競技者の社会的疎外を増進し、非人間的使い捨てタレント化と奴隷化を促進する危険をはらみ、日本のスポーツ文化の歪みを固定化する怖れすらあるのだ。

　これは、私の問題意識の一部の提示にすぎないが、若い競技者の主体的、創造的取り組みの欠如を、スポーツ文化の危機としてとらえ、その克服策を考え、ズサンな文部省保健体育審議会答申の実態をえぐり出して、国民スポーツ再建運動を提起することがジャーナリズムに求められているのではなかろうか。

　次回は、総合型地域スポーツクラブ批判を中心に、自主的スポーツクラブライフの発展方向とジャーナリズムの課題を考えてみたい。
　
　今回の提示に対するご意見をお寄せいただきたい。　　　　　　　　　　　　　　　　
　　　　　　　　　　　　　　　　　２０００年６月２９日　　大野　晃