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大野晃のラグビー通信 |
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号外１１３ ２００９年８月２１日 |
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※月刊誌ラグビーマガジンに連載中のコラム「楕円球界定点観測」から、２００９年１０月号（２００９年８月２０日すぎ発売）に掲載する原稿を転載致します。 大野 晃 |
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◇総力を結集するＷ杯開催へ◇ １０年後の２０１９年に日本でワールドカップ（Ｗ杯）を開催することが決まった。 大きな夢が実現する。 しかし、開催までの課題はとてつもなく大きく、重い。 小手先の対応策ではとうてい達成できない目標だ。 日本ラグビーの全てを洗い直し、総合的なビジョンを持った開かれた日本協会の運営が大事で、根本的な「チェンジ」にラガーメンの総力を結集する態勢を整えなければなるまい。 Ｗ杯は４８試合延べ２５０万人以上の観客動員が期待される。 １試合平均５万人以上を集める必要がある。 昨年度の最多試合は早明戦の２万５７１０人で、トップリーグの１会場平均が５２０２人。 １０倍以上が目標だ。 観客動員の大飛躍には、人気高揚や普及策の抜本的改革が求められる。 広告代理店による大量宣伝やマスメディアの動員にばかり目が向いている最近の日本協会だが、普及の基礎は各層の地域指導者や競技者の広い働きかけにある。 少年スクールから草の根の社会人クラブまで、地域各層に広がりを見せ、地域大会や全国大会が開催されるようにもなってきたとはいえ、多くの地域では、高校部活動が協会運営の主軸であることに大きな変化はない。 多くの高校指導者やＯＢが情熱的に地域活動を支えているのが現状だろう。 その伝統を生かし、より地域に根を張った組織つくりを、財政的にも運営面でも日本協会が全力を尽くして促進することが不可欠だ。 地域の高校連合を軸に、大学や自主的クラブ、支援企業群が一体となって地方自治体の支援を受ける組織つくりとファンの協力支援を結集する輪を生みだす努力が重要だ。 トップリーグなどの企業チームやクラブが地域普及の先頭に立ち始めているが全国的には広がりは狭い。 有力な企業チームを持たない地域での普及策を真剣に考えねばならない。 新学習指導要領でタグラグビーが体育種目に採用されたのは小学生たちの興味をラグビーに引きつける契機になる。 学校で実施する機会を増やすために、広く学校関係者や地方自治体に働きかける必要がある。 トップリーグなどの社会人や有力大学のトップ競技者、そしてＯＢと指導者たちの巡回指導をきちんと組織することも欠かせない。 少年たちの夢を育み、保護者たちの理解も進み、自主的支援の輪が広がるはずだ。 日本協会がトップリーグなどの企業まかせ、大学まかせ、高校まかせでおざなりの普及策にとどまり興行中心に突っ走った誤りをきちんと総括できるかにかかる。 総合的で建設的な普及策を確立すれば、日本代表の強化にも展望が持てる。 日本代表強化には、まず日本ラグビーの戦略的、戦術的将来像が明確化されねばならない。 カーワン・ジャパンはどんな日本ラグビーを創出しようとしているのかを８強進出会議が深く分析、検証し、将来像を練りあげたことがあるのだろうか。 外国人競技者依存からどう脱却するのかの方策も見えない。 少なくとも競技者能力とチーム戦術向上のためのＷ杯単位の行程表は必要だろう。 勝った負けたより中身を厳しく問い、指導方法や環境、競技者や指導者の資質と発展度を把握する強化指導部でなければ、すべて監督やヘッドコーチまかせの場当たり主義を克服できまい。 先進国での強化派遣や外国人有力競技者の発掘ばかりでは自前の強化とはいえない。 そのうえで、小学生までは何を求め、中学生でどう発展させ、高校生でどこまで伸ばして、大学生は何を確実に身につけなければならないかを示し、トップ競技者の必須条件を明確にする。 そのために各層の指導者の連携を密にし、全体で分析評価する組織を作りあげるべきだ。 目先の勝利に走りがちな各層指導者でも納得できる方向性の提示や指導があれば、トップリーグ、大学、高校の代表強化での位置づけも明確化するはずだ。 有望な少年たちを集めて少数精鋭の一貫強化で乗り切ろうなどの発想は、日本ラグビーを取り返しのつかないほどゆがめるだろう。 ２００９年８月１０日記 |
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