２００４年度シーズンが始まった。

　９月４日には、早くも２００７年第６回フランス・ワールドカップ大会（Ｗ杯）の世界予選が欧州でスタートした。

　日本協会は９月、国際ラグビー評議会（ＩＲＢ）に対し、２０１１年第７回Ｗ杯の開催国として正式に立候補した。

　世界を見つめながら日本ラグビーの将来像を描き出すシーズンの幕開けである。

　第６回Ｗ杯の世界予選にはＩＲＢ加盟95カ国・協会のうち、シードされ本大会出場が決まっている第５回大会ベスト８の８カ国・協会を除く87カ国・協会全てが参加する。

　史上初めて全加盟国・協会参加のＷ杯となった。

　世界予選では欧州代表３、アメリカ代表３、オセアニア代表２とアジア、アフリカ代表各１、そして世界敗者復活戦代表２を目指して、２００７年前半まで厳しい競り合いが続く。

　予選代表枠が前回より１つ減った欧州代表は、31カ国・協会により争われ、一回戦の初戦はアンドラが76―３でノルウェーを破った。

　前回より予選代表枠が１つ増えたアメリカは20カ国・協会が競い、オセアニアは10カ国・協会の争い。アフリカは14カ国・協会で１つの代表権にしのぎを削る。

　12カ国・協会によるアジア代表争いは、実力に沿った変則リーグの積み重ねで、６回連続の代表目指す日本は、来年、ライバル韓国などとの対抗戦を勝ち進んで、２００６年10月からの最終代表決定戦に臨まねばならない。

　世界はＷ杯へ動き出した。

　ラグビーの母国に初めて栄冠をもたらした第５回Ｗ杯直後の欧州６カ国対抗戦でイングランドは３位に沈んだ。

　代わってフランスが全勝優勝を飾り、Ｗ杯地元開催に弾みをつけた。

　夏の南北半球対抗では、南半球３強国が圧倒し、イングランドは３連敗。

　南半球３強国対抗は２勝２敗で３者並立し、勝ち点で南アフリカが逆転優勝を成し遂げた。

　Ｗ杯から１年で世界の勢力図はめまぐるしく変わる。立ち遅れを世界は待ってはくれない。

　２０１１年第７回Ｗ杯の日本招致には、日本代表の飛躍が不可欠になる。

　11月のウェールズ、スコットランド遠征は試金石である。

　同時に、日本協会に結集する日本ラグビー関係者の組織的力量の飛躍的な強化が迫られることになる。

　Ｗ杯日本招致の最大の目標は、日本ラグビーの幅広い発展の基盤を作ることにあるはずだ。

　これまでＷ杯を開催してきたのは、欧州の伝統国・地域や南半球３強国であり、広く組織されたクラブ網が人気の基盤を形作っていた。

　その基盤の上でビッグイベントをどう成功させるかが課題だったにすぎない。

　しかし日本では、企業スポンサーやマスメディアの経済力を期待できるとしても、運営を支える大きな土台がない。

　同じ条件ながらもサッカーのＷ杯がそれなりの成功を収めたのは、地域活性化を狙った地方自治体が行政の力で住民の動員をはかったからだ。

　それだけに、開催後は巨大な施設の維持管理を含め、住民に大きな負担を強いることになった。

　単に収益とそれを支える観客動員があれば成功というのは、ラグビー競技会を商業主義的興行におとしめるにすぎない。そこに危うさがある。

　マスメディアの影響を受け、商業主義的傾向を強めているＩＲＢは、新しい市場開拓に熱心だが、収益を求めるあまりに開催協会とのあつれきも生んでいる。

　開催協会スポンサー問題で第５回大会共催だったニュージーランドが共催をやめた例もある。

　日本招致のライバルと見られる南アフリカは、２０１０年Ｗ杯サッカーをアフリカで初めて開催するから、連続ビッグイベント開催は難しいかもしれない。

　それだけ日本に有利な条件はあるが、本末転倒の招致であってはなるまい。

　開催の土台を自主的にどう作り上げていくか。

　そのカギがトップリーグを軸にした地域基盤作りにあることは言うまでもない。

　それを強力に推進する日本協会の指導性があるかどうか。

　上滑りの招致をおそれる。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　２００４年９月９日記