ＦＳＪ通信号外１８７

　　　ＦＳＪ通信

　　　　　　　　　　　　号外４６２　２０２１年５月１７日

※全国商工団体連合会の機関紙「全国商工新聞」２０２１年５月２４日号に「スポーツあまから時評」として掲載予定の原稿を参考にしていただくため転載致します。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　大野　晃

◇嫌われた東京五輪◇

初夏のさわやかなスポーツシーズンを迎えながら、東京や大阪などで３回目の緊急事態宣言が出され、またも、プロ野球などの無観客試合や、スポーツ活動の制限が強要された。

薫風が恨めしいスポーツ愛好者のもとに、心情を逆なでするような「緊急事態宣言と東京五輪開催は無関係」というバッハ国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）会長の発言が届けられ、国民生活を無視した五輪開催かと、厳しい批判が巻き起こり、にわかに「五輪嫌い」が拡散したようだ。

さまざまな競技の楽しさに触れ、世界の競技者の友好連帯の姿に、世界平和への期待を膨らませるのが五輪の根本的な意義なのだが、東京開催は招致段階から都民の賛同が少なく、経済効果ばかりが強調されて、盛り上がりを欠いていた。

にもかかわらず、安倍前首相が主導して、巨額の税金を投じる国家行事にまつりあげ、多くのスポーツ関係者が軽視された平和とスポーツの祭典に懐疑は根深く広がった。

政府の指揮下で準備が強引に進められたうえ、新型コロナウイルス感染症の再拡大が急激な中で、多くの国民に犠牲を強いる無謀な開催と映っても不思議はない。

開催を強行すれば国民と対立する五輪になりかねない。

安全で安心な国民生活が第一だからだ。

とはいえ、東京開催が中止されても、将来の五輪に期待を寄せる国民は少なくないだろう。

五輪挑戦への国民の支持の継続を願うなら、五輪代表などの競技者や関係者は、開催国ホストとして、世界的な感染症まん延の危険が否定できない東京開催を、断念する勇気を示すべきだろう。

世界の仲間も納得するはずだ。

競技者が結集する日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）が、コロナ禍の深刻な状況に、何ら動きを見せないのはどうしたことか。

政府に従うだけなら、独立性を自ら放棄することになる。

１９８０年モスクワ五輪ボイコットの悪夢へ逆戻りするばかりだ。

２０２１年４月２６日記