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ＦＳＪ 通信 |
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号外４５３ ２０２０年１２月２１日 |
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※日本ジャーナリスト会議の機関紙「ジャーナリスト」に連載している筆者のコラム「大野晃のスポーツコラム」から２０２０年１２月号（２０２０年 １２月２５日発行）掲載予定の原稿を参考にしていただくため転載致します。 大野 晃 |
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果たして２０２１年東京五輪・パラリンピックは、新型コロナウイルス感染症の感染拡大に収束が見えない中で、開催すべきか。 世界の五輪・パラリンピック代表競技者の意志が問われる新年となる。 開催して欲しいや出場したいだけでなく、大会の意義を重視した、競技者としての判断である。 バッハ会長など国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）理事会や東京五輪組織委員会は、感染対策を徹底すれば開催できると強調するが、開催すべき理由を明確にしていない。 「競技者第一」が基本とすれば、代表たちの意志が最重要である。 日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）などが、代表たちの意志を集約しているかは疑問であり、世界への発信がない。 開催運営組織やマスメディアは、開催できるかばかりを探っている。 五輪などの最大の意義は、競技を通じて世界の競技者が連帯し、世界平和を目指すことにある。 大会は、世界の友好と連帯を求めて、多競技の世界中の競技者が、競技の枠を超えて、絆を強固にする舞台である。 競技力を競うだけなら、世界選手権やワールドカップなどの単一競技会で事足りる。 競技者の出入国が厳しくチェックされ、選手村滞在がわずかの期間に限られ、毎日のような感染検査漬けのうえ、他競技や他国代表などから隔離され、競技以外の自由が制限されて、友好交流の場と言えるのか。 開催を断念しても、五輪精神を生かして、連帯を強める他の方法はないのか。 まずは、開催国の競技者から問題提起すべきだろう。 そして、世界の競技者たちと十分に協議することが不可欠だ。 ＪＯＣや各国のオリンピック委員会などは、競技者の意志を確認する場を作り、尊重しなければなるまい。 ＩＯＣは、五輪が競技者の努力なしには成功しないことを再認識し、興行優先から脱却する必要がある。 当事者の沈黙は、五輪・パラリンピックを内から危うくする。 ２０２０年１２月１３日記 |
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