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ＦＳＪ 通信 |
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号外４５１ ２０２０年１１月２２日 |
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※日本ジャーナリスト会議の機関紙「ジャーナリスト」に連載している筆者のコラム「大野晃のスポーツコラム」から２０２０年１１月号（２０２０年１１月２５日発行）掲載予定の原稿を参考にしていただくため転載致します。 大野 晃 |
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寒さがつのり、新型コロナウイルス感染症の急激な再拡大が懸念される中で、プロ競技界は厳しい越冬を強いられそうだ。 試合減で、無観客から観客制限のプロ野球は、収容人員の５０％までの制限が来年２月まで継続され、満員の観衆は夢と消えてシーズンを終える。 レギュラーシーズン中の総観客数の激減は明らかで、パ・リーグの発表では、昨シーズンのわずか１８％にまで、急激な落ち込みが記録された。 テレビ放映権収入などがあるにせよ、入場料が収入の柱に違いないから、昨シーズンまで上向いてきた球団経営の急降下により、そのしわ寄せが競技者の収入減に及ぶことを予想させる。 労組日本プロ野球選手会の調査によれば、今年の支配下登録選手７２７人の平均年俸は４１８９万円で、初めて４０００万円台に到達したという。 それだけに近づく契約更改が悩ましい。 サッカーJリーグは球団も多く、さらに深刻で、球団存続のために、競技者による報酬の一部返納の動きも出ている。 大相撲でも、稽古不足による休場力士が続出し、収入減は少なくない。 プロ競技ではなくとも、プロ契約の競技者が増加しているから、競技会の中止や観客制限は競技団体の経営を圧迫し、競技者の生活に跳ね返ってきている。 競技者たちは不自由ながらも、ファンとともに競技ができることを楽しみ、ファンを励ましてきたと自負しているようだが、競技生活の不安は限りなく大きい。 欧州のサッカー界などでも深刻さを増しているが、各国は対応を検討しているようだ。 ところが日本は、国が、感染対策とはいえ、規制を求めたのだから補償するのが当然だが、スポーツには対応を示していない。 マスメディアもまた、プロ競技の経営や競技生活への関心は鈍い。 スポーツ文化の担い手たちの国民生活での位置づけに、根本的な問題がありそうだ。 ２０２０年１１月１４日記 |
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