|
ＦＳＪ 通信 |
|
号外３９８ ２０１７年６月２３日 |
|
※日本ジャーナリスト会議の機関紙「ジャーナリスト」に連載している筆者のコラム「大野晃のスポーツコラム」から２０１７年６月号（２０１７年６月２５日発行）掲載予定の原稿を参考にしていただくため転載致します。 大野 晃 |
|
国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）が２０２０年東京五輪の競技種目を決定した。 ２８競技３２１種目と組織委員会が提案した野球などの追加５競技１８種目で、３３競技３３９種目が競われる。 史上最多だった前回リオデジャネイロ五輪より２８競技だけで１５種目増えて、全体では３３種目増の膨張ぶりである。 ２８競技で１９種目を新採用し、男女均等を目指して男子５種目を減らし、女子１１種目を増やしたうえ、男女混合団体種目を９増やした。 女子の出場可能種目数は半数を超えた。 新種目には若者に人気という３人制バスケットや自転車モトクロスフリースタイルもある。 出場選手数は２８競技で１万６１６人、追加５競技を含め１万１０９０人を上限とした。 五輪の簡素化を目指して決めたばかりの「アジェンダ２０２０」の種目数や出場人数の目安をあっさり超えて、世界を驚かせた。 種目数の膨張は競技運営の人員や費用も増大させ、開催地の大幅な負担増につながる。 限られた競技者による膨大な種目の争いは、五輪の、競技種目やトップ競技者の商品見本市化を一段と強める。 しかもテレビ放映権料を意識した膨張だから、五輪の興行化は極めて鮮明である。 ＩＯＣの要求する負担に耐えられないと住民の反対が強く、開催地立候補断念が相次ぎ、２０２４年夏季大会にはパリとロサンゼルスの２市しか開催地立候補がなくなった。 すると理事会は、ロサンゼルスが認めているから、２４年はパリ、２８年がロサンゼルスと２大会を一挙に決めるという。 ご都合主義も甚だしい。 スポーツを通じて世界平和の実現を目指す理念や「参加に意義」「世界中で開催」の基本は、忘れ去られたのか。 五輪精神が重視されず、開催に一般住民がそっぽを向いても、興行が拡大存続すれば五輪運動の成功と言えるのだろうか。 メダル獲得種目が増えると騒ぐマスメディアにも不信が広がる。 ２０１７年６月１４日記 |
|
ＦＳＪ通信目次に戻る / 次へ |
|
|
