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ＦＳ Ｊ 通信 |
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号外２４１ ２００９年３月６日 |
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※しんぶん赤旗スポーツ面「スポーツサイト」に掲載している筆者のコラムを参考としていただくために転載致します。 大野 晃 |
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◇『大国論』の愚―― 無謀なＷ杯・五輪連続招致◇ 日本ラグビー協会会長の森元首相が２０１５と１９年のワールドカップ（Ｗ杯）日本招致の意義を「素晴らしい世界的なイベントを活力ある日本、スポーツ大国ニッポンに導くことにある」と言い出した（日本協会ホームページから）。 そして「日本は１６年の五輪招致を進め、１８年・２２年のサッカーＷ杯招致も日本サッカー協会が意思表明している」とつけ加えた。 招致委員会には日本オリンピック委員会会長、日本サッカー協会会長も顔をそろえるという。 ＠ ＠ ＠ １５年ラグビーＷ杯、１６年五輪、１８年サッカーＷ杯の連続開催が「スポーツ大国ニッポン」を世界に示す道だと言わんばかりだ。 妄想にすぎないと断じるのはたやすいが、競技関係者にとどまらず、部分的にはファンや国民にも巨額な経費負担とエネルギー消費を課す招致運動になるのだから見すごせない。 麻生首相を会長に、森元首相が最高顧問にすわる自民党のスポーツ立国調査会が昨年６月にまとめた中間報告は、国のスポーツ振興の方向を「国家戦略としてのスポーツ」とし、その中心課題に「国際競技大会の招致に国として積極的に取り組む」を掲げた。 それを、国民に信を問うことなしに早くも強行した形である。 日本ラグビー協会はＷ杯で国際ラグビー機構に上納する拠出金（１５年は８０００万ポンド＝約１１１億円）の「政府保証はむずかしい」として銀行などに頼る考えだが、Ｗ杯が興行利益優先の大会であり、それを金で買うことを宣言している。 東京五輪招致は１５０億円に及ぶという招致費を湯水のように使い、都民の反発を強めている。 今年からＪリーグのチーム数拡大で財政基盤が不安定になってきたサッカーにも負担がふくらむが、こちらは東京五輪開催決定で巨大スタジアムが完成することが招致の大きな条件という。 ラグビーは７月、五輪は１０月、サッカーは来年１２月の開催地決定まで、国民無視の暴走が続きそうだ。 ＠ ＠ ＠ 未曽有の不況下で、企業スポーツ部の休廃部が急増するなど企業のスポーツ支援からの撤退が相次ぎ、競技の危機が迫る中で、競技団体には競技者の保護が急務となっている。 にもかかわらず、政財界が支配する競技団体は、国民を巻き込んで、無謀な興行優先に走った。 先導役で夢だけを語る競技者には、冷静に現実を見つめ、立ち止まる責任があり、勇気が必要だ。 国の指導責任や競技団体の公共性が問われて当然である。 ２００９年３月４日記 |
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