F S J 通信

　　　　　　　　　　　　　　　　 第１号　　２０００年５月２４日

　　◇モスクワ五輪ボイコット２０周年◇
　
　 　

　1980年５月24日。日本体育協会の理事会及び日本オリンピック委員会は、同年の第22回モスクワ夏季オリンピックに参加しないことを決定した。
　
　1912年の第５回オリンピックに初参加して以来、戦争による中止の３回と戦争責任国として招待されなかった1948年の第14回オリンピックを除いて、常に選手を派遣してきた日本が、初めて、自らの意志でオリンピック参加を拒否した。

　その決定は、カーター米国大統領が、ソ連のアフガニスタン侵攻に抗議する政治戦略として西側諸国に同調を求めたモスクワ・オリンピック・ボイコットの提起に、日本政府が追随し、政府決定を日本体育協会に押し付けたことに屈服した日本体育協会が、政治権力から独立して自主的に運営されるスポーツ団体としての原則を踏み外してなされたものだった。
　
　選手強化費の国庫補助などの活動資金と、国・文部省の下請け機関と化していた組織活動、そして幹部人事を依存する人的側面においても、日本体育協会並びに各中央競技団体が、政府にがんじがらめに縛られている現実を如実に示した。

　オリンピック憲章に違反した政治的ボイコットは、選手やコーチたちの社会的地位の低さ、立場の弱さを痛感させ、日本体育協会とそこに結集する各中央競技団体を自立した自主的なスポーツ団体へと変革することが、緊急課題として提示された。

　それから20年。2000年５月24日を迎え、緊急課題の到達点を検討した時、より一層歪んだ形での日本スポーツ界の現状に愕然とせざるを得ない。

　ボイコットから９年後、日本体育協会の１専門委員会に過ぎなかった日本オリンピック委員会が分離独立し、財団法人として日本体育協会とは別の歩みを始めた。

　それは、従来の政府スポンサー頼りから、財界・企業スポンサーへの傾斜を強める手立てだったが、サマランチ会長率いる国際オリンピック委員会の強引な商業主義導入路線の促進とあいまって、日本スポーツ界に商業主義化の大波を招くものだった。

　商業主義化の進展は、多くの競技でプロ選手の創出と新たなプロ興行の誕生を推進したが、スポーツ基盤の弱い日本においては、CMタレントとしてのプロ選手を量産したことが特徴的で、五輪選手の芸能タレント化、使い捨てタレント化も生み出した。

　これを営業利益目的で促進したのが、日本的なスポーツ・メディアだったことは否定できない。
　
　テレビ、スポーツ紙、週刊誌、諸雑誌などによる選手のアイドルタレント扱いが進むとともに、スポーツ報道を名乗りながら、スポーツそのものを報道しないスポーツ・メディアが大手を振り、一般紙までもが、この風潮に乗り遅れまいと変節を見せ、こぞってスポーツの営業利用競争にしのぎを削る有様である。

　日本におけるスポーツ・ジャーナリズム消滅の危機を迎えていると言えるだろう。

　この現状を打破しようと、日本における本格的なスポーツ・メディア研究・検討団体である日本スポーツ・ジャーナリズム研究会が設立された。

　２０００年５月２４日こそ、日本スポーツ・ジャーナリズム研究会（THE　FORUM　FOR　STUDY　OF　SPORTS　JOURNALISM　IN　JAPAN）の正式設立記念日である。

　研究会の趣旨、課題は、呼びかけ文に明確に述べられており、今や、その実践が多くのスポーツ関係者から切実に求められている。
　
　日本のマスメディアは、いよいよ、シドニー五輪のがんばれニッポンキャンペーン、これに絡めた松坂らプロ野球人気回復キャンペーンとサッカーくじ実施を目前にJリーグブームの再燃キャンペーンなどに思惑をこめ、スポーツの営業利用化を、五輪を軸に本格的に推進するだろう。その先には、BS、CS本格放送のメディア・ビッグバンが待つ。

　日本でスポーツジャーナリストが生き抜いていけるかの正念場である。

　課題は山積し、目標は近くはない。一つ一つ、一歩一歩前進するしかないだろう。自覚した諸君の奮闘とともに私も強い一歩を進める決意である。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　２０００年５月２４日　大野　晃

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